著者
矢澤 卓也 柳 富子 砂金 秀章 徳田 均 飯原 久仁子
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.233-240, 2015-08-20 (Released:2015-09-24)
参考文献数
12

背景.肺リンパ腫様肉芽腫症は悪性リンパ腫と鑑別困難なことがあり,その病態も複雑である.症例.66歳,女性.11年前に健診で左中肺野の結節影を指摘され,ALアミロイドーシス(肺限局型)と診断された.6年前には右中肺野に新出の結節影が出現し緩徐に増大していたものの,症状ないため経過観察されていたが,乾性咳嗽が出現するようになり多発結節影の新出も確認されたため,確定診断目的に20 mm大の結節性病変が切除された.病理組織学的には壊死,血管破壊像を伴うリンパ増殖性病変であり,高度に浸潤するCD4+主体の小型Tリンパ球および少数介在する大型異型Bリンパ球が見られ,EBV-encoded small RNA(EBER)は大型異型Bリンパ球のみならずCD4+ Tリンパ球にも陽性であった.またクロナリティー解析により,T細胞受容体β鎖に微弱なクローナルシグナルが検出された.悪性リンパ腫として化学療法が施行されたが,腫瘍の増大および繰り返す閉塞性肺炎により,治療開始から23ヶ月後に呼吸不全により死亡となった.結論.本例では背景に何らかの免疫異常の存在が示唆され,EBV感染Bリンパ球およびCD4+ Tリンパ球が肺内で異常増殖し多発結節性病変を形成したものと考えられ,T細胞リンパ腫への移行が示唆された点が特異であった.今後同様の症例が集積され,効果的な治療法が確立されていくことが望まれる.
著者
副島 研造
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.305-313, 2020

<p>トランスレーショナルリサーチ(TR)は,1990年代半ばころから米国においてその重要性が注目され,新薬などの開発に大きな役割を果たしてきた.本邦においては,2007年から文科省によるTR支援推進プログラムが策定され,本格的な取組が開始された.TRの主役はアカデミアであり,アカデミアで生み出された有望なシーズを,アカデミアにおいていかに育成し,実用化に近づけるかが成功の鍵となる.この20年間において肺癌は医学領域,特にがんの領域においては最もTRの恩恵を受けた領域であり,様々なドライバー遺伝子の発見と分子標的治療薬の開発や免疫チェックポイント阻害薬の開発など,まさしくTRの大きな成果である.ただ残念ながらTRの元となるシーズは本邦のアカデミアで見出されたにも関わらず,アカデミアによるシーズ支援体制の不備や,日本の製薬企業の体力不足などにより,薬剤についてはその多くが海外の企業により開発され,日本にはその恩恵が十分に還元されていないのが現状である.今後はバイオ医薬品を中心とした新規モダリティの薬剤が次々と登場してくることが予想されるが,開発にあたっては着実な戦略に基づき行うことが重要である.</p>
著者
中田昌男 伊達 洋至 河田 真作 小橋 雄一 宮井 芳明 三宅 敬二郎 森山 重治 清水 信義 寺本滋
出版者
日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.141-146, 1989
被引用文献数
6

昭和51年1月から昭和62年5月までの12年間に肺多発癌8例を経験した.7例に手術を施行し, 6例は生存中である.7例中6例は呼吸機能上の問題で縮小手術を行った.肺多発癌においても呼吸機能を正確に把握し, それに対応することによって手術は可能であり, 積極的に切除することにより比較的良好な予後が期待できる.
著者
岩崎 泰憲 小沢 修一 山口 真弘 山本 哲郎 橋本 兼太郎 麻田 栄
出版者
日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, 1974-12-30

最近の6年間に,われわれの教室で切除が行われた転移性肺腫瘍は8例である.その内訳は絨毛性腫瘍2例(1例は6年2ヵ月,1例は3年8ヵ月生存中),骨肉腫(4年生存中),グラビッツ腫瘍,胃癌,子宮癌,後腹膜悪性間葉腫,ウイルムス腫瘍の各1例である。最近3回にわたって切除を敢行したウイルムス肺転移例をも経験した.われわれの転移性肺腫瘍に対する切除方針についてのべる.
著者
佐川 元保 中山 富雄 芦澤 和人 負門 克典 小林 健 櫻田 晃 佐藤 雅美 澁谷 潔 祖父江 友孝 竹中 大祐 西井 研治 原田 眞雄 前田 寿美子 丸山 雄一郎 三浦 弘之 三友 英紀 村田 喜代史 室田 真希子
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.60, no.7, pp.929-935, 2020-12-20 (Released:2020-12-28)
参考文献数
2
被引用文献数
1

「肺がん検診の手引き」は2020年に大幅な改訂を行った.この稿では特に重要と思われる「胸部X線検診の読影医の条件」と「症例検討会の実施」に関して背景とねらいを解説する.2017年版の読影医の基準はわかりにくいという批判が多くの自治体職員から寄せられており,改訂が必要であった.2020年版では,「症例検討会等におおむね年に1回以上参加すること」を条件とするとともに,上級医には読影経験も条件とした.「症例検討会」を実施する場合の留意点に関しても併せて述べた.本稿が今後の肺がん検診の精度管理に役立つことを望みたい.
著者
森山 雄介 渡邉 恵介 新海 正晴 後藤 秀人 石ヶ坪 良明 金子 猛
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.755-759, 2013 (Released:2013-12-26)
参考文献数
12
被引用文献数
2 2

背景.Garcin症候群とは,主に頭蓋底部の腫瘍性疾患などにより,一側性多発性に脳神経が侵され,四肢麻痺及び頭蓋内圧亢進症状を認めないものとされている.Garcin症候群による症状を契機に発見された肺癌症例は2例のみ報告されているが,いずれも神経症状の改善は得られていない.症例.61歳の女性.嗄声,嚥下障害を主訴に当院を紹介受診した.左側IX~XIIの脳神経障害を認め,頭部CTにて左側後頭蓋窩に単発の腫瘤を認めた.また,胸部CTで右肺S2内側に腫瘤及び縦隔リンパ節腫大を認めた.頭蓋骨の腫瘍生検を施行し,肺小細胞癌,頭蓋骨転移及び片側性多発脳神経障害(Garcin症候群)の併発と診断した.カルボプラチン(carboplatin)+エトポシド(etoposide)にて化学療法を開始したところ,神経症状の改善及び腫瘍の縮小を得た.結論.片側性多発脳神経障害を認めた際,頭蓋底部の腫瘍性疾患を念頭に置く必要があると考えられた.また,肺癌の頭蓋底転移による腫瘍の縮小が認められると神経症状が改善する可能性が示唆された.
著者
櫻井 隆
出版者
The Japan Lung Cancer Society
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.353-357, 2009

ほとんどの人が住み慣れたところではなく,病院という本来医療を提供するはずの場で,人生最期の時を過ごして亡くなっていく.終の住処として入所したはずの施設からも最後には追い出され病院へ救急搬送されてしまう.受け取る病院サイドも緩和ケアの延長線上にある終末期医療への対応が負担となってしまう.病院,医療依存型の往生際ではなく,住み慣れた家であたりまえに過ごして有終の美を飾る,そんな地域での死を支える在宅ケア,地域の看取りの文化を再構築できればいい.あなたもわたしも/仕事が終われば家へかえる/それと同じように/人生という仕事が終わる時は/家にかえろう<br>
著者
三浦 理 磯貝 佐知子 吉野 真樹 馬場 順子 梶原 大季 小山 建一 竹之内 辰也 谷 長行 田中 洋史
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.231-237, 2019-06-20 (Released:2019-07-02)
参考文献数
28

PD-1/PD-L1阻害剤に代表される免疫チェックポイント阻害剤を用いるがん免疫療法の開発は,肺がんの治療に大きな影響を与えた.これらの薬剤は,非小細胞肺がん患者の初回治療,2次治療さらには化学放射線治療後の維持療法において,標準治療と比較して生存期間延長効果が示されている.安全性と忍容性は非常に良好だが,これらの薬剤は免疫関連有害事象(irAE)を起こし得る.その頻度は稀であるものの,時に致死的となる重篤な事例に直面することがある.さらにirAEはいつ,どの臓器が罹患するかを予測することができず,未だ適切な管理方法は確立していない.未だ多くの医師は,irAEの管理に精通しているとは言いがたい状況である.これらの問題を克服するために,irAE発症のバイオマーカーを予測する検討や,集学的チームアプローチによる管理が試みられつつある.これらの検討は,患者教育を通したirAEの早期発見,管理に繋がる可能性がある.この総説では,肺がん治療におけるirAEに関わる現在のデータとコンセンサスをまとめた.
著者
副島 研造
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.305-313, 2020-08-20 (Released:2020-09-04)
参考文献数
14

トランスレーショナルリサーチ(TR)は,1990年代半ばころから米国においてその重要性が注目され,新薬などの開発に大きな役割を果たしてきた.本邦においては,2007年から文科省によるTR支援推進プログラムが策定され,本格的な取組が開始された.TRの主役はアカデミアであり,アカデミアで生み出された有望なシーズを,アカデミアにおいていかに育成し,実用化に近づけるかが成功の鍵となる.この20年間において肺癌は医学領域,特にがんの領域においては最もTRの恩恵を受けた領域であり,様々なドライバー遺伝子の発見と分子標的治療薬の開発や免疫チェックポイント阻害薬の開発など,まさしくTRの大きな成果である.ただ残念ながらTRの元となるシーズは本邦のアカデミアで見出されたにも関わらず,アカデミアによるシーズ支援体制の不備や,日本の製薬企業の体力不足などにより,薬剤についてはその多くが海外の企業により開発され,日本にはその恩恵が十分に還元されていないのが現状である.今後はバイオ医薬品を中心とした新規モダリティの薬剤が次々と登場してくることが予想されるが,開発にあたっては着実な戦略に基づき行うことが重要である.
著者
楠本 昌彦
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.42, no.7, pp.681-685, 2002-12-20 (Released:2011-08-10)
参考文献数
14

単純X線写真での各種肺縦隔接合線はそのすべてが常に観察できるとは限らないが, 肺縦隔接合線として観察可能な場合, その異常を的確にとらえることで肺縦隔境界面近傍における病変の存在診断に寄与する. また肺縦隔接合線の異常所見をとらえることで単純X線写真での縦隔リンパ節腫大の診断を可能にする場合があり診断的価値が高い. さらにこれら肺縦隔接合線の変化でとらえることのできる腫瘍病変に対しては, 逐一CTを撮影することなく単純X線写真で簡便なモニタリングが可能であり, 臨床的有用性が高い.
著者
西尾 和人 冨樫 庸介 坂井 和子
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.733-738, 2017-10-20 (Released:2017-11-03)
参考文献数
28
被引用文献数
1

血中循環腫瘍細胞,血中遊離DNA,エクソソームなどの,主に血液由来の液性検体はリキッドバイオプシーと総称される.これらを用いた,腫瘍由来DNAの分子異常の検出は,低侵襲であり複数回の実施が可能であるため,治療選択,モニタリング,proof of conceptのために期待される.デジタルPCR,次世代シーケンサーの登場により,高感度,マルチ解析が可能となり,実用化が近づいた.また低頻度変異アレル検出のための技術革新が進行中である.血中遊離DNAは,遺伝子導入,免疫への作用などの生物学的な働きも明らかになりつつあり,これらの知見は癌治療への応用へとつながる.肺癌領域では,血漿サンプルによるEGFR遺伝子変異検査が追加承認され,実用化された.リキッドバイオプシーは,腫瘍不均一性によるバイアスを克服する手段として期待される.今後はリキッドバイオプシーを用いたモニタリングにより,adaptive treatmentへのパラダイムシフトが訪れる.
著者
西尾 和人 冨樫 庸介 坂井 和子
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.733-738, 2017
被引用文献数
1

<p>血中循環腫瘍細胞,血中遊離DNA,エクソソームなどの,主に血液由来の液性検体はリキッドバイオプシーと総称される.これらを用いた,腫瘍由来DNAの分子異常の検出は,低侵襲であり複数回の実施が可能であるため,治療選択,モニタリング,proof of conceptのために期待される.デジタルPCR,次世代シーケンサーの登場により,高感度,マルチ解析が可能となり,実用化が近づいた.また低頻度変異アレル検出のための技術革新が進行中である.血中遊離DNAは,遺伝子導入,免疫への作用などの生物学的な働きも明らかになりつつあり,これらの知見は癌治療への応用へとつながる.肺癌領域では,血漿サンプルによる<i>EGFR</i>遺伝子変異検査が追加承認され,実用化された.リキッドバイオプシーは,腫瘍不均一性によるバイアスを克服する手段として期待される.今後はリキッドバイオプシーを用いたモニタリングにより,adaptive treatmentへのパラダイムシフトが訪れる.</p>
著者
門田 康正 正岡 昭 西川 栄郎 前田 昌純 中原 数也 大嶋 仙哉 谷 靖彦 清家 洋二 中岡 和哉 谷岡 恒雄 篭谷 勝巳
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.59-70, 1979-03-31 (Released:2011-08-10)
参考文献数
30

I期からIV期までの原発性肺癌患者32例を対象に健康人新鮮白血球の輸注を実施した.本法単独では腫瘍縮少効果は認められなかったが, アジュバント治療として術後や放射線治療後の再発, 転移の防止, 腫瘍縮少状態維持の効果は期待できる.また本法による生存期間の延長, 全身状態 (Status Index) の改善が認められ, この効果はIII, IV期の姑息手術例, 手術不能例の末期患者にもみられた.副作用として血清肝炎がみられたほか, 重篤なものはみられなかった.
著者
谷村 恵子 山田 忠明 千原 佑介 久保田 豊 塩津 伸介 竹田 隆之 山田 崇央 平沼 修 内野 順治 髙山 浩一
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.128-136, 2019-04-20 (Released:2019-05-10)
参考文献数
13
被引用文献数
3

背景.進行非小細胞肺がん治療における免疫チェックポイント阻害薬(immune checkpoint inhibitor:ICI)は標準治療のひとつであるが,稀に重篤な免疫関連有害事象(immune-related adverse event:irAE)が出現する.一方,irAEを発症した症例ではICIの良好な治療成績を示すことが報告されている.研究計画.2016年1月から2017年12月まで国内6施設でICI治療を行った非小細胞肺がん146例を対象に,irAEと治療効果との関連について後方視的に調査した.結果.irAE発症例は58例(39.7%),irAE発症群,非発症群の無増悪生存期間中央値はそれぞれ4.9ヶ月,2.1ヶ月(p=0.0178)と発症群で有意に延長した.奏効率や病勢制御率は,irAE発症群で有意に良好であった.irAE発症群では,全生存期間は有意に延長した.ICI開始後42日以降にirAEを発症した群は,より早期に発症した群と比較して無増悪生存期間および全生存期間が良好であった.結論.ICIによるirAE発症は治療効果や予後と関連するが,その発症時期が重要である.
著者
澤端 章好
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.56, no.Supplement, pp.995-998, 2016-12-01 (Released:2016-12-28)
参考文献数
6
被引用文献数
1
著者
磯野 泰輔 湯浅 瑞希 谷 まゆ子 黒川 浩司 西辻 雅 西 耕一
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.99-104, 2018-04-20 (Released:2018-05-10)
参考文献数
15
被引用文献数
2

背景.非小細胞肺癌術後5年目までに再発を認めない例は予後が良好とされているが,anaplastic lymphoma kinase(ALK)融合遺伝子陽性肺癌では遠隔期の再発例が散見される.症例.56歳男性.45歳の時に右上葉切除術を施行され肺腺癌(pT1N0M0 Stage IA)と診断された.その後は再発なく経過していたが,術後11年目に血痰を自覚して受診し,胸部CTで切除断端の軟部影と右胸水を指摘された.気管支鏡による生検で腺癌が検出され,免疫染色ではALK陽性であり,初回手術の標本でもALK融合遺伝子を検出したことから肺癌術後再発と診断された.Alectinibを開始したところ腫瘍は縮小し,現在も治療継続中である.結語.ALK融合遺伝子陽性肺癌では術後の遠隔期再発に留意した経過観察が必要と考えられる.
著者
繁田 正子
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.113-121, 2009-02-20
参考文献数
19

第23回肺がん集検セミナーにおいて,喫煙問題に関する研修を行った.この機会に,すべての日本肺癌学会員に,タバコ対策の重要性を認識し,それに積極的に参画することを強く促したい.肺がんの原因としてタバコはもっとも大きいものである.完治がのぞめない人は多く,死亡率も高い.医師としての力を可能な限りタバコ対策に向けてなければ,市民の命を守ることはできない.学会として個人として具体的に何をすべきかは,WHOの2005年の世界禁煙デイに向けての声明「The Role of Health Professionals in Tobacco Control」に明記されている.すなわち(1)会員が社会のロールモデルになるよう,タバコを吸わず無煙文化を推し進めるよう促す,(2)会員の喫煙状況やタバコ規制に関する態度などを調査する,(3)学会の建物やイベントを禁煙にする,(4)会議の声明には必ずタバコ規制をもり込む,(5)会員に対して常に患者の喫煙状況やタバコ煙曝露状況を尋ねるように求める,(6)所属施設の業務内容にタバコ規制を入れるよう促す,(7)WHOの世界禁煙デイに積極的に参加する,(8)タバコ会社からはいかなるサポートも受けない,(9)タバコ会社と交流があったり利益を受けている組織とは関係をもたないように規定する,(10)所属施設内でタバコを売ったり宣伝したりすることを禁止する,(11)政府がWHOのたばこ規制枠組条約を守るようにサポートする,(12)タバコ規制に金銭的&middot;非金銭的に貢献する,(13)タバコ規制活動に参加する,(14)公共の場を禁煙にする活動を支援する,の14である.現状では,日々の診療に追われてなかなかすべてを行うことは難しいが,肺がんを診る医師は,いつもこの精神をもって行動すべきである.<br>