著者

豊田 秀樹 中村 健太郎 大橋 洸太郎 秋山 隆

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.304-316, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では,大学における授業評価アンケートについて,学生が授業において最重要視する知見は何かを明らかにする方法として,一問一答形式を用いた自由記述による意見収集に着目した。 ここでの一問一答形式とは,全員がそれぞれ最初に1つ挙げる評価,印象に焦点を当て,これを知見と呼び,自由記述型授業評価データにおいて得られる主要な知見を得る方式を指している。この際における知見の得られ方の寡占的(支配的)な程度を,ジップ分布の母数によって表現した。また,ジップ分布から算出される累積確率を用いて,観測された印象の飽和度について,特定の飽和度を達成するために必要な異なる要素(評価,印象)の数と併せて結果を示した。分析には,教授者が想定しないような意見の回答に対応するため,要素数を無限とする場合と,あらかじめ決まった要素から回答するそれぞれの場合に対応したジップ分布を用いた計算結果を示した。実際の講義の評価データの分析を通じ,本方法によって,自由記述による授業評価で得られる知見に対し,少ない特定の知見が全体の中で支配的であるのか,それとも印象,評価が定まらず,多様な知見が散見されているのかについて,客観的な指標に基づく考察が可能となることが示された。

著者

楠見 孝

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.37, 1995

著者

杉村智子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-14, 2018-03-30 (Released:2018-09-14)

参考文献数

47

被引用文献数

1 5

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本稿では,2016年7月から2017年6月末までに,『教育心理学研究』『発達心理学研究』『心理学研究』,Japanese Psychological Researchに掲載された論文及び,日本教育心理学会第59回総会の発表のうち,乳幼児期から児童期を対象とした発達研究について概観した。これらの研究は,認知,社会性,自己,養育者と保育者,その他,の5領域に分類された。そのうち,雑誌掲載論文について,認知発達,社会性と自己の発達,養育者・保育者,の3領域に分けて解説したうえでコメントを加え,最後に,最近の教育界における動向をふまえた発達研究への示唆を述べた。

著者

野澤 祥子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.1-15, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

60

被引用文献数

4

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本稿では,2017年7月から2018年6月末までの1年間に『教育心理学研究』,『発達心理学研究』,『心理学研究』,Japanese Psychological Researchに掲載された論文,ならびに『日本教育心理学会第60回総会発表論文集』に掲載された論文のうち,乳幼児期と児童期を対象とした発達研究について整理・概観を行った。これらの研究を,研究の対象とする社会的文脈に着目し,「家庭の文脈に関わる研究」,「園・学校の文脈に関わる研究」,「『非定型』的文脈に関わる研究」,「子どもの発達に焦点化した研究」に分類した上で,そのそれぞれについて,研究の整理を行った。最後に,以上の整理に基づき,今後,取り組むべき研究の課題を提示した。

著者

淡野 将太

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.108-120, 2010 (Released:2012-03-27)

参考文献数

52

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本稿は, 置き換えられた攻撃研究の概要とTDA(triggered displaced aggression)研究の動向をレヴューし, 置き換えられた攻撃研究の変遷を辿った。攻撃の置き換えの現象成立に関する一貫しない実験研究は, Marcus-Newhall, Pedersen, Carlson, & Miller(2000)のメタ分析によって集約され, 無視されてきた調整変数も見直された。現在では攻撃行動の一形態としての置き換えられた攻撃を研究する流れと, TDAとしての置き換えられた攻撃を研究するふたつの流れが存在する。そして, TDA研究は現在, TDA理論を軸に攻撃の置き換えの誘発メカニズムについて精緻化を行いながら, 置き換えられた攻撃に従事しやすい個人差を測定する尺度の開発や, 攻撃の置き換えを誘発しない緩衝効果の検討を行うなど, 研究を発展させている。本稿は, 置き換えられた攻撃の発達心理学的研究, 社会的行動特徴としての置き換えられた攻撃研究, TDA研究の知見を応用した介入研究, TDA理論のさらなる精緻化および直接的攻撃, 置き換えられた攻撃およびTDAの複合的検討の可能性を示した。

著者

河合 輝久

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.289-303, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

38

被引用文献数

2

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本研究の目的は,身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れが当該友人に対する楽観的見通し,深刻度評価,専門家への援助要請の必要性に及ぼす影響を検討することであった。大学生1,000名(有効回答者866名)を対象に質問紙調査を実施した。その結果,「直面化回避志向」と「共鳴懸念」の2因子から成る身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れ尺度を作成し,その信頼性と妥当性の一部が確認された。また,直面化回避志向および共鳴懸念が,原因帰属や楽観的見通しを介して,深刻度評価および専門家への援助要請の必要性に及ぼす影響を検討した。共分散構造分析の結果,うつ病事例に対する認知の可否にかかわらず,直面化回避志向は,抑うつ症状を示す友人に対する楽観的見通しと有意な正の関連を,当該友人に対する深刻度評価と有意な負の関連を示していた。一方,共鳴懸念は,抑うつ症状を示す友人に対する深刻度評価と有意な正の関連を示していた。身近な友人の抑うつ症状に対する評価において,身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れのうち,直面化回避志向は深刻視を妨げ,共鳴懸念は深刻視を促すことが示唆された。

著者

永井 智

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.278-288, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

52

被引用文献数

6

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本研究の目的は,援助要請自立型,援助要請過剰型,援助要請回避型がそれぞれどのような特徴を有するのかを明らかにすることである。大学生を対象に2つの質問紙調査を実施した。研究1では悩み,抑うつ,ソーシャルサポート,利益・コストの予期を尋ね,研究2では悩みの体験,親和動機,自律性を尋ねた。その結果,援助要請過剰型は,サポート資源は多いが抑うつや拒否不安なども高いこと,援助要請回避型は独立性は高いものの,ソーシャルサポートや自己決定性が低く,抑うつが高いことが明らかになった。そのため,過剰型と回避型は,自立型に比べ何らかの支援ニーズを有している可能性が考えられる。

著者

若林 明雄

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.128-137, 2000-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

22

被引用文献数

3 2

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本研究では, ストレスへの対処スタイルと対処方略選択の関係について, 現職教員を対象として検討を行った。研究1では, 288名の現職教員に対し, Marlowe-Crowneの社会的望ましさの尺度とMASを実施し, その結果から4つの対処スタイルに該当する被験者, Repressor24名, Sensitizer 24名, Lowanxious 14名, Defensive-anxious 12名を抽出した上で, この74名に対して日常生活でのストレス状況における対処方略選択を調べるTAC-24を実施した。その結果, 対処スタイルによって日常生活でのストレスに対する対処方略選択にはある程度の違いが認められた。特に, Repressorが問題解決に向けて積極的な対処方略を選択する傾向があるのに対して, Sensitizerは責任転嫁や放棄・諦めのような消極的な対処方略を選択する傾向があるというように, 対照的な傾向を示した。研究IIでは, 研究1で抽出された74名の被験者に対して, 学校での職務上のストレス状況を5つ設定し, それぞれの場面での対処方略選択について回答を求めた。その結果, 5つの場面を通じてみると, Repressorが計画, 情報収集, 努力などの積極的対処方略を選択する傾向があるのに対して, Sensitizerは, 思考回避や諦め, 正当化などの消極的対処方略を選択する傾向が認められた。また, 5つの場面ごとの対処方略選択の傾向を調べた結果, 場面によって対処方略選択に4つの対処スタイル間で違いがあることが認められた。

著者

田中 浩司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.212-223, 2010 (Released:2012-03-27)

参考文献数

28

被引用文献数

5

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本研究の目的は, 集団に対する指導という観点から, 保育者による鬼ごっこの指導の枠組みを明らかにすることである。対象者は, 年長クラスにおいて継続的に鬼ごっこを指導した経験のある, 幼稚園教諭と保育士, 合計10名である。詳細な半構造化面接を行い, 552分に及ぶインタビューデータを得た。修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した結果, 14の概念と4つのカテゴリーが生成され, 全てのカテゴリーと関連する「遊びの流れ作り」がコア・カテゴリーとして位置づけられた。保育者による鬼ごっこの指導は, 次のようなプロセスによって構成されることが示された。保育者はまず, 集団としての「遊びの流れ作り」を行い, その流れの中に子ども自身の意志で参加するように「主体的参加への誘導」を行う。その上で, 子ども自身で遊びをコントロールすることが出来るようにする「自己メンテナンス化」に向けた指導を行っていた。また, 子どもの遊び経験をつなぎ合わせ, 経験に連続性を持たせる「経験の積み上げ」は, 他の3つのカテゴリーをつなぐように機能していることが示された。

著者

湯澤 正通

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.166-179, 2014 (Released:2014-12-24)

参考文献数

76

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1970年代以降,ピアジェの領域普遍的な発達理論が批判され,認知心理学研究の発展に伴い,問題解決における領域固有な知識の重要性が認識されるようになった。そのような中,概念変化は,領域固有な理論の発達に依存すると考えられるようになった。さらに,社会文化的理論の進展により,概念変化は,その概念が使用される文脈に参加できるようになったり,その文脈や対話の仕方が変化したりすることであるという見方も提案されている。そのような中,概念変化を目指した実験研究の多くは,個別の領域での発達や問題解決を丁寧に記述するというアプローチをとっている。他方で,近年,メタ認知,アーギュメントスキル,ワーキングメモリといった領域普遍的なスキルが,新しい概念を学び,生成するソースとして注目されている。中でもワーキングメモリは,発達障がいや学習遅滞と密接にかかわることが明らかになっており,膨大な実験的研究や脳科学的研究の蓄積のうえに立った教育への応用が期待されている。発達障がいを抱える子どもの発達特性を踏まえた学習への参加の支援が成功しつつある現在,ワーキングメモリ理論は,その次のステップである理解や習得への糸口としてその研究の進展が期待される。

著者

富田 英司 惠羅 修吉 吉野 巌 瀬尾 美紀子 鹿毛 雅治

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.235-242, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

参考文献数

20

被引用文献数

1

著者

山口 正二 田村 友美

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第49回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.242, 2007 (Released:2017-03-30)

著者

湯澤 正通 植阪 友理 高橋 美保 藤澤 信義 水野 治久 西 幸代

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.282-290, 2018-03-30 (Released:2018-09-14)

参考文献数

15

著者

木内 亜紀

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.183-191, 1997-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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The purpose of the present study was to investigate the independent and interdependent construal of the self, their correlates and conflicts in female college students and their mothers. Female college students and their mothers (99 pairs) responded to a questionnaire. As for the affected factors, the results suggested that the students were influenced by ‘past school life’, by contrast with the mothers influenced by ‘family’. On conflicts for the demand from the situation, in both the students and the mothers, it was found that subjects, giving priority to interdependent construal of the self, tended to feel conflicts when the situation demanded them to act independently, on the other hand, subjects who gave priority to independent construal of the self, tended to feel conflicts when the situation demanded them to act interdependently. The implication of these results were discussed in terms of generation.

著者

野村 和孝 東本 愛香 小畠 秀吾 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第52回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.623, 2010 (Released:2017-03-30)

著者

山森 光陽

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.195-204, 2003-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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本研究では, 中学校英語科の観点別評価における関心・意欲・態度の評価について, 下位観点ごとに, どれだけの項目数を用意すれば信頼性のある評価になるのかを, 多変量一般化可能性理論を用いて検討した。具体的には, 2学期に行われた関心・意欲・態度の評価について, 一般化可能性研究と決定研究を行い, その結果を3学期の評価に反映させ, 評価の改善を行った。この理論を用いたのは, 関心, 意欲, 態度の下位観点ごとに必要な項目数を検討できるためであった。その結果, 2学期の評価に対する決定研究の結果通りの信頼性を, 3学期の評価において得ることが出来ず, 項目数を増やすことが信頼性の高い評価に直接つながるとはいえないことが示唆された。従って, 関心・意欲・態度の評価において, より信頼性の高い評価を行うには, 評価の回数を増やすことよりも, より吟味して評価項目を設定することの方が重要であることが提案された。

著者

長谷川 真里

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.13-23, 2014

被引用文献数

1

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本研究の目的は, いわゆる「仲間はずれ」とよばれる, 異質な他者を集団から排除することについての判断の発達を検討することであった。研究1では, 小学生, 中学生, 大学生を対象に, 私的集団(遊び仲間集団)と公的集団(班)のそれぞれにおいて, 社会的領域理論の3領域(道徳, 慣習, 個人)に対応した行動の特徴を持つ他者に対する排除判断(集団から排除することを認めるか), その理由, 変容判断(その他者の特徴は変わるべきか)を求めた。その結果, 年齢とともに, 排除自体の不公平性に注目し排除される他者の特徴を区別しない判断から, 集団機能に注目し他者の特徴を細かく区別する判断へ変化した。小学生は2つの集団を区別して判断する一方で, 他者は変わるべきであると考える傾向が見られた。研究2では, 小学生と中学生を対象に, 友人への志向性の差と排除判断の関係を検討した。閉鎖的, 固定的な集団への志向性および友人への同調欲求が高いと, 集団排除を認めることが示唆された。最後に, 本研究の限界と今後の課題が議論された。

著者

本田 ゆか 佐々木 和義

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.278-291, 2008-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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本研究では, 小学校1年生の学級づくりに関する担任教師から児童への個別的行動介入の効果について検討した。4月から5月にかけての22日間の授業日において, 当初の3日間をベースライン期, 19日間を介入期, 7月・9月・11月の各3日間をフォローアップ期として教室内での授業場面における教師と児童の行動観察を行い, その記録について分析を行った。その結果, ベースライン期に急激に増加していた児童の問題エピソード数が, 担任教師による複数カテゴリーからの介入によって有意に減少していること, フォローアップ期においても効果が維持されていうことが明らかになった。また, AD/HD児の問題エピソードが, 学級全体の問題エピソード数の減少に影響されて改善されることが示された。さらに, 問題エピソードが多い場合は複数の教師による介入が効果的であること, 教師のプロンプトについては, その回数よりも質やタイミング, フィードバックの方法による効果が大きいことが考察された。

著者

山本 淳一 柘植 雅義 作田 亮一 野田 航

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.236-247, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

36

著者

鵜川 華奈 岡崎 琴恵 伊藤 亜矢子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第50回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.793, 2008 (Released:2017-03-30)