著者
神長 伸幸 大石 衡聴 馬塚 れい子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.531-543, 2016 (Released:2017-02-01)
参考文献数
32
被引用文献数
3 3

視覚文脈を見ながら文を理解する際の処理の逐次性を5歳・6歳児および成人を対象に検討した。実験では, 「緑の猫はどれ」のように形容詞と名詞の組み合わせを含む文を聴覚提示し, 視覚文脈から指示対象となる事物を選ぶよう被験者に教示した。視覚文脈は, 指示対象を形容詞または名詞の提示により特定できる場合があった。課題中の眼球運動測定データより指示対象となる事物の注視頻度と瞳孔径を求め, 視覚文脈と年齢群の効果を検討した。成人群では, 名詞で指示対象を特定できる場合より形容詞で特定できる場合で指示対象の注視頻度の上昇が早かった。しかし, 5・6歳児では, 視覚文脈の注視頻度への影響が統計的に有意でなかった。瞳孔径を指標とすると, 6歳児は名詞で指示対象を特定できる場合に比べて形容詞で特定できる場合に瞳孔径の拡張が早かった。成人では, 名詞で特定できる場合に形容詞で特定できる場合よりも瞳孔径の拡張が大きい傾向が見られた。5歳児は視覚文脈の効果が瞳孔径に現れなかった。これらの結果より, 少なくとも6歳以降は視覚文脈に合わせた形で指示対象を逐次的に特定できると考えられる。ただし, 幼児は眼球運動制御が未熟で, 注視頻度のみから文理解の逐次性を安定的に検出するのは難しく, 瞳孔径が補完的な指標となり得ることが示唆された。
著者
細野 美幸
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.62-72, 2009-03-30 (Released:2012-02-22)
参考文献数
26
被引用文献数
3 2

本研究は, 子どもは関係類似性を手がかりに類推のベースを想起するか否か, 関係類似性を手がかりに類推のベースを想起する場合いつ頃から可能か, について検討した。子どもにとって新しい概念(ターゲット)となじみのある概念(ベース)からなるアナロジーを用意し, 5歳前半から7歳後半の子ども184名に対して提示した。その際, ターゲットのみ提示するベース非明示条件と, ベースを提示してからターゲットを提示するベース明示条件を設けた。両条件ともに4つ組みのカード選択課題を行い, カード選択にあたっての理由づけを求めた。課題成績および理由づけ分析の結果から, ベースを明示されていれば6歳前半から関係類似性を手がかりに類推するようになるが, ベースを明示されていないと幼児にとっては難しく, 7歳前半頃から関係類似性を手がかりに類推のベースを思い出して類推するようになることが示された。このような発達的変化は, 抽象化された関係知識の獲得と関連するものと考えられる。
著者
藤崎 春代 木原 久美子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.133-145, 2005-03-31 (Released:2013-02-19)
参考文献数
37
被引用文献数
2 1

本論文は, 統合保育への支援の一貫として企画・運営した研修実践を, 協働による互恵性をキーワードとして分析した。研修実践は実践報告と実践交流から成り立つが, 報告準備段階から保育者と相談員 (心理の専門家) の協働作業が始まり, 一連の協働を通して, 次のようなふりかえりと互恵的な学びが行われることが分かった。第1は, 準備段階で, 相談員が保育者の保育意図や悩みに注目してその明確化を求めることにより, 保育者は保育意図や転換点をふりかえった。そのふりかえりを複数の立場の保育者間で行うことにより, 保育者は自分の立場に特化した専門性を意識化した。相談員も巡回相談活動が保育にどのように活かされたかを学んだ。第2は, 実践報告をテキストとした実践交流により, 異なる園の保育者同士の間でふりかえりの重要性への気づきがなされ, ふりかえりのモデル伝達がなされた。この保育者のふりかえり作業に立ち会うことにより, 心理の専門家をはじめ他専門家も保育者との連携を模索することを促された。最後に, 心理の専門家の研修への貢献を, 相談員としての側面と心理学研究者としての側面との2側面から考察した。
著者
鹿毛 雅治 藤本 和久 大島 崇
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.583-597, 2016-12-30 (Released:2017-02-01)
参考文献数
27
被引用文献数
4 8

「当事者型授業研究」とは, 教師集団による協同的な協議を通じて個々の教師の専門性を向上させるために, 当該授業者(教師), 当該学習者(子どもたち), 当該学校の教師集団を当事者として最大限尊重するようにデザインされた授業研究の一形態である。本研究では小学校での実践事例を取り上げ, 当事者型授業研究が教師たちの専門的な学習や成長に及ぼす効果について自己決定理論に基づいて検討した。談話分析, 質問紙法, インタビュー法を組み合わせたマルチメソッドアプローチによる分析の結果, 当事者型授業研究の実践によって, 当該授業の個別具体的な文脈を伴いながら教師や子どもに焦点化された写実的で精緻な情報が交流する協議会が実現するとともに, 教師がそのような協議会を繰り返し体験することを通じて, 授業研究において当事者をより重視すべきだという教師の信念(授業研究観)が形成され, 積極的な協議会参加と授業研究に関する成果に関する自己認識が促進されることなどが示された。本研究の結果は, 当事者型授業研究が教師たちの基本的心理欲求を充足することを通して, 彼らの動機づけや専門的学習, さらにはキャリア発達を促す可能性を示唆している。
著者
藤枝 静暁 相川 充
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.371-381, 2001-09-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
38
被引用文献数
9 2

本研究の目的は, 学級単位の社会的スキル訓練 (Classwide Social Skills Training: CSST) を実施し, それが社会的スキルの程度の低い児童の社会的スキルの上昇に及ぼす効果を実験的に検証することであった。実験学級と統制学級を設定し, 各学級内の社会的スキルの程度の低い児童 (各10名) を対象とし, 彼らの社会的スキルを測定するために,(a) 社会的スキルの児童自己評定尺度,(b) 社会的スキルの教師評定尺度,(c) 5つの目標スキルの児童自己評定尺度を実施した。(a) と (b) は同一項目で構成され, 攻撃性・向社会性・引っ込み思案の3因子から構成されていた。これらの尺度は, CSST開始前から終了後まで計4回実施した。(c) は各目標スキルのCSST実施1週間前と1週間後に行った。(a) の結果からは, CSSTの有意な効果は証明されなかった。(b) の結果からは, CSSTの有意な効果が証明された。(c) の結果からは,「じょうずなたのみ方」スキル,「あたたかいことわり方」スキルにおいてのみ, CSSTの有意な効果が証明された。よって, 本研究ではCSSTの効果が明確に実証されたとは言い難かった。明確な効果が実証されなかった理由として, CSSTの実施方法, 目標スキルの選定方法, 夏休み期間中の児童への働きかけの欠如などが考察された。
著者
野田 航
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.57, pp.179-191, 2018-03-30 (Released:2018-09-14)
参考文献数
84

現在,日本の教育現場において応用行動分析学に基づく実践や研究が盛んに行われるようになってきているが,教育の中心的なテーマである学習指導に関する実践や研究は少ない。本稿では,学習指導に対する応用行動分析学によるアプローチについて概説した。まず,具体的な行動としての学業スキルと環境との相互作用という観点から学習問題を捉えることを解説し,学業スキルのアセスメント方法と応用行動分析学が重視する観点を述べた。その後,最近10年間の日本における研究動向(刺激等価性に基づく読み書き指導等)と米国における研究動向(遂行欠如とスキル欠如,指導の階層性,短期実験的分析)を展望した。そして,応用行動分析学の知見を基礎としながらも他の研究領域と連携して発展してきた指導カリキュラム(直接教授法)や学習指導モデル(response to intervention)を紹介した。最後に,今後日本において応用行動分析学に基づく学習指導研究を展開する上での課題について述べた。
著者
山口 剛
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.380-391, 2012 (Released:2013-06-04)
参考文献数
26
被引用文献数
11 9

本研究は, 高校生における英単語学習方略使用の規定要因である, 認知的要因(方略の有効性の認知・コスト感, 学習観)と動機づけ要因(達成目標)のどちらがより方略使用を規定するかを検討した。また, 定期テスト後に方略使用の程度を変えようとするかという方略使用への意志の規定要因も検討した。その際に, 直前に実施された英語の定期テストに対する得点予想の高低における個人差によって規定要因が異なるかについても注目した。予想得点低群(84名), 中群(94名), 高群(112名)に分けて, 「学習方略の実際の使用」と「方略使用への意志」に対する各変数からのパスを仮定したパス解析を行った。その結果, 方略使用には一貫して有効性の認知から有意なパスがみられ, 方略使用への意志には方略使用と有効性の認知から有意なパスがみられた。しかし, 多母集団同時解析によるパス係数の大きさの比較を行ったところ, 得点予想高群はその他の群に比べてテスト前後では方略の使用程度を変えないのに対し, 低群では有効性やコスト感に介入することで使用程度が変わる可能性が示された。教育実践において, 動機づけ要因だけでなく認知的要因にも注目することが重要であろう。
著者
藤友 雄暉
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.11-17, 1979-03-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
11
被引用文献数
1

The present study was designed to investigate the acquisition of Japanese “Joshis”, postpositional auxiliary words, in infants.The subjects were 102 infants age 4, 5 and 6 years. They were asked to make oral compositions, looking at the presented pictures. Twenty-one pictures were presented. Fourteen of them were concrete objects, and the others were geometric figures.The main results were as follows:(1) A group: developmental changes in the acquisition of Joshis were observed markedly between the ages of 4 and 5 years.Kaku Joshi...NI, GA, O, DE, EKakari Joshi...WA, MOFuku Joshi...KASetsuzoku Joshi...TE, DE, KARA, NONIKantou Joshi...YO(2) B group: developmental changes were observed markedly between the ages of 5 and 6 years.Fuku Joshi...MADESetsuzoku Joshi...TO, NODE(3) C group: the acquisition of Joshis developed gradually with age.Kaku Joshi...TO, KARA, YAKantou Joshi...NE
著者
杉本 明子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.153-162, 1991-06-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
10
被引用文献数
4 1

This study was an attempt to investiga te why and how writers have reflections in writing opinion essays. This article focused on the processes of writers' examining, clarifying, and organizing knowledge in reflection. Previous studies had pointed out the importance of discourse knowledge in reflective writing. This study attempted to show the important role of task situation (i.e. relations between writers and readers, ideas they have, kind of text writers produce, content of the assertion) in reflection. In this experiment, Ss were assigned to one of three treatment groups (one writing with task situation, another writing without such situation but with the instruction to use discourse knowledge, and the control group) to examine effects of task situation and discourse knowledge. The major results were as follows: 1) Task situation activated persuasion schema which played a role as a perspective for writers to examine, to clarify and to organize knowledge in writing. 2) Given the instruction to use discourse knowledge without task situation, writers rarely organized knowledge coherently or held global reflective process.
著者
大西 恭子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.340-351, 2016-09-30 (Released:2016-10-31)
参考文献数
24
被引用文献数
4 5

本研究では, 一般的な学生の学業領域に固有の知覚された無気力について探索的な検討を行った。研究1では, 学業領域固有の無気力状態測定尺度(PASS-A)を作成し, 学業への取り組みの実際との関連から妥当性を検討した。研究2では, スチューデント・アパシーと抑うつとの相関から作成した尺度の特徴を検討し, クラスタ分析を用いて学業領域固有の知覚された無気力を類型化した。2つの研究の結果, 労力回避, 葛藤, 達成非重視という3つの知覚された無気力と, 無気力群, 低無気力群, 中間群, 達成非重視低群という4つの群が得られた。達成非重視は, これまでの無気力研究では検討されていないものである。その特徴は無気力的な行動が狭い範囲にとどまり, アパシー的な感情を感じることも少なく, 病的なモラトリアムではなく, アイデンティティの確立にむけて将来を考えている状態であることが示された。一方で学業課題の達成を非重視できない一群の学生は病的なモラトリアムの状態に固着しており, アイデンティティの確立に課題を抱きやすいことが示唆された。