著者
漆原 和子 清水 善和 羽田 麻美
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.102-117, 2015-03-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
22

ルーマニアの南カルパチア山脈チンドレル山地のジーナ村において,聞取り調査,空中写真および衛星写真判読,夏の宿営地となる山頂部の植生調査を行い,1989年の社会主義体制崩壊の前後と2007年のEU加盟後のヒツジ移牧の変化を検討した.調査地域では,3段の準平原面を利用した二重移牧が行われてきたため,放牧地や移動経路は切り拓かれて広大な草地が成立していた.社会主義体制下では約4万頭のヒツジを山頂部で放牧していたが,体制崩壊後は山頂部でのヒツジが激減し,2010年には3,500頭となった.その結果,森林限界付近のPicea abiesと山頂部のPinus mugo, Juniperus communisがその分布高度を上げて草地に侵入していることが明らかになった.侵入稚樹の最高樹齢はおおむね20~25年を示すことから,社会主義体制の崩壊直後から樹木が侵入していることがわかった.EU加盟後のヒツジの総頭数は社会主義体制当時の数に匹敵するまでになったが,山頂部へのヒツジの移動頭数は減少を続けている.
著者
米島 万有子 中谷 友樹 渡辺 護 二瓶 直子 津田 良夫 小林 睦生
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.138-158, 2015-03-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
60

本研究では,琵琶湖東沿岸地域を対象に,国内の代表的な2種類の疾病媒介蚊(成虫)の捕集調査を実施した.そこで観測された捕集個体数の空間的変動を,偏相関最小二乗法(PLS)回帰分析に基づき調査定点周辺の土地被覆の構成(種目別面積比)と関連づけて検討した.また,得られたPLS回帰モデルを利用して,当該媒介蚊の生息分布を面的に推定した.その結果,コガタアカイエカの捕集個体数は,主に水田によって土地被覆が構成されるような農村景観の卓越する地域で多く,平野部に好適な生息場所が多く認められた.シナハマダラカ群の捕集個体数は,水域とそれに付随するヨシなどの植生から構成されるような湿地景観の卓越する地域で多く,水域周辺に好適な生息場所が存在することが判明した.こうした媒介蚊の捕集データから推定した生息分布域は,媒介蚊による吸血被害を生むリスクの分布を示すものであり,蚊媒介性感染症の流行対策に有用な地理情報と考えられる.
著者
立見 淳哉
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.88, no.1, pp.1-24, 2015-01-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
54
被引用文献数
1

本稿は,フランスのショレ・アパレル縫製産地が,1990年代以降のアパレル製造業の劇的衰退の中で高級品ブランドの下請生産へとシフトして生き残りを図ることができた要因を,制度・慣行概念を手掛かりに明らかにした.市場と高級品ブランド企業の戦略変化に適応する産地企業の能力は,以下の3点から理解することができる.第1に,高級ブランド企業とショレ産地の生産者の「生産の世界」が相互に接近し,「品質の慣行」の共有によって取引の調整がなされた(「可能世界」の親和性).第2に,パリとの地理的近接性や賃金水準などの諸条件に加えて,地域主義的なメンタリティや協調的な労使関係などの地域的な諸慣行が,産地企業の技術力と産地内協力を可能にした(諸慣行の構築).第3に,それらの諸慣行はそれぞれ単独で機能するのではなく,相互に補完し合い,一つのシステムとしてショレ産地の発展を維持していたといえる(制度補完性).
著者
愛知 正温 斎藤 庸 徳永 朋祥
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.87, no.6, pp.449-460, 2014-11-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
26

地盤沈下問題が顕在化する前の時期には,地下水揚水量の調査が行われることはきわめて少ない.このため,地下水流動や地盤沈下に関する信頼性の高いモデルを構築できないことが多い.本研究では,東京都区部を対象とし,既存の地下水揚水量データと国民総生産との関係を検討し,地下水揚水規制が始まる前の地下水揚水量の推定を試みた.その結果,両者の関係は,1959年前後において屈曲する区分線形関数により,よく近似されることがわかった.地下水揚水量と国民総生産の近似関係式を外挿して求めた過去の地下水揚水量の推定値は,世界恐慌や第二次世界大戦時の地盤沈下速度の低下や地下水位の変化と調和的であった.このような推定手法は,東京のような国家経済を牽引する大都市に対して有効であると考えられ,現在地盤沈下等の問題に直面しているアジアの大都市において,不足している地下水揚水量データを推定するための一手法として期待される.
著者
苅谷 愛彦 清水 長正 澤部 孝一郎 目代 邦康 佐藤 剛
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.386-399, 2014-09-01 (Released:2019-10-05)
参考文献数
25

山地の解体過程において,大規模地すべりの時間的推移を詳しく検討することは重要である.本論文は,このような視点から関東山地南部・三頭山(標高1,531 m)北西面の大規模地すべりをとりあげ,踏査や空中写真判読,年代測定に基づき,その地形・地質的特徴と発生年代を論じたものである.この大規模地すべりは三頭山山頂から西北西方向に伸びる稜線の直下で発生し,滑落崖を形成した.地すべりで斜面物質は約1.5 km移動し,谷壁や谷底に堆積した.地すべり移動体はジグソー・クラックを伴う厚い礫層からなり,堰き止めを起こし湖沼・氾濫原を形成したとみられる.初生地すべりはcal AD 1292~1399(鎌倉時代~室町時代)かそれ以前に発生し,二次地すべりがcal AD 1469~1794(室町時代~江戸時代後期)に生じた.山麓の集落には,湖沼・氾濫原の決壊や二次地すべりを示唆する伝承が残されていることも判明した.