著者

玉井 航太 藤田 英典

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A 教育研究 = Educational Studies (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.5-16, 2017-03-31

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近年,「エビデンスに基づく教育」が注目を集めている。「エビデンス」という言葉は実証された科学的根拠の意味で用いられ,ランダム化比較試験(RCT)による実験デザインを用いた研究が焦点化される。しかし,教育という社会的現実は流動的であり,多くの変数で構成されるため,RCTによる実験デザインは因果関係の検証に有効だが,社会調査の文脈において現実的ではない。そこで,本稿はRCTの方法論的側面における既存の問題を議論し,縦断データの解析方法を紹介した。まず,教育の文脈におけるRCTに関する方法論的問題を概観した。次に,2 時点データから因果関係を分析するモデルとして交差遅延効果モデルと同時効果モデルについて述べ,3 時点以上のデータを分析するモデルとして,潜在曲線分析,潜在曲線混合モデル,混合軌跡モデルの基本的概念を説明した。最後に,本稿は,教育学的研究が実証科学のための適切な方法論を用いることを提唱し,エビデンスに基づく教育のための方向性を示唆した。Recently the term "evidence-based education" has been attracting a great deal of attention. The word'evidence' is used to mean substantiated scientific grounds, based on studies using experimental designs that are known to gather data through randomized control trials (RCT). However, while an experimental design with RCT is effective for examining causal relationship, it is not realistic in the context of social surveys,because the real social world of an educational setting is highly fluid, confaining many variables. Thus, in this paper the existing problems with RCT in terms of methodological aspects are discussed, and analytical methods for longitudinal data are introduced. First, this paper examines methodological issues concerning RCT in the context of education. Second, a cross-lagged effects model and a synchronous effects model are described as models by which to analyze causal relationship in data collected over two points in time. Third,basic concepts of latent curve analysis, a latent curve mixture model, and group-based trajectory analysis are explained as a model by which to analyze data collected over three or more points in time. Finally, this paper proposes that educational research use an appropriate methodology for empirical science, and suggests directions for evidence-based education research.

著者

姜 海守

出版者

国際基督教大学

雑誌

アジア文化研究 (ISSN:04542150)

巻号頁・発行日

no.38, pp.75-92, 2012

著者

ホッファー ベイツ L.

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.241-260, 2000-03

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アメリカの市内高校では機能的非識字率が高い。国の昨年の発表によると、フィラデルフィアでは90%以上の非識字率を示している。このような場合、読解教育は悲惨なものと考えられる。しかし、読解教育と言語発達が関係していることは1世紀もの間知られている。単に読解の教科書がふさわしい読み物を載せていないだけなのだ。この30年以上もの間、教科書は悪くなる一方であり、ある高校の英語の授業の教科書では、文構造の複雑さが小学校3年生のレベルしかない。学校側や教師が読み物を評価できるような道具は存在している。これを使えば、生徒の能力に合った読み物を与えることができ、生徒の能力が最大限発達するようにしてやれるのだ。

著者

中野 佑一 川口 遼

出版者

国際基督教大学

雑誌

社会科学ジャーナル = The Journal of Social Science (ISSN:04542134)

巻号頁・発行日

no.78, pp.65-84, 2014-09-30

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This paper argues for the possibility of “research-education separated model” in order to achieve better social research education.In particular, firstly, we look at the current state of social research education under the Social Research Qualification System and confirm that “research-education integrated model” is now dominant in social research training classes. Secondly, we argue that “research-education integrated model” tends to focus mainly on knowledge and skills in social training, not on the sociological imagination, which is essential to sociology and social research. Thirdly, we examine the common ground between the sociological imagination and reflexive thinking about self and society, one of the goals of liberal arts. Fourthly, we deliberate possible ways of class management to enable a course model which separates education from research on the basis of our educational experiments in “Qualitative Analysis in Sociology” at International Christian University. Finally, we analyze the educational effect of this class on the students participating in the class. As a result, we reveal that there are three educational effects which are mutually related: the understanding of research process, the cultivation of social and communicational skills and the realization of sociological imagination.

著者

OLAH Csaba

出版者

国際基督教大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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2020年度は主に二つのテーマについて研究を遂行してきた。一つには、これまでに収集してきた日記や文書からのデータを分析し、中世日本における唐物消費の実態状況について検討した。唐物の財産としての要素に注目し、国内での入手経路や売却、質入、贈与に関する事例を分析してきた。困窮を理由に唐物を売却・質入したり、あるいは経済的余裕があって唐物を収集したりするといった事例から、唐物流通に関わる禅僧の存在が浮かび、彼らの目利きとしての役割が見えた。禅僧が遣明使節の目利きとして起用された背景には、禅僧の唐物に対する知識、あるいは禅僧の国内における唐物流通への関与が大きく影響したことが再確認できた。美術史分野における唐物研究から知見を得て、中世における美術品としての唐物の価値や、価格の判断基準について知識を深めた。唐物輸入に関しては、宝徳年間および文明年間の遣明使節に関する記録に基づき、遣明船の出発前の唐物注文およびそのための資金提供、そして帰国後の積載貨物の荷降ろし作業の事例について再検討を行った。もう一つには、遣明使節による唐物入手の実態について検討した。『初渡集』『再渡集』の事例から、中国滞在中の唐物の入手経路や購入価格、購入のための資金調達などについて明らかにした。さらに『壬申入明記』を二つの視点から分析した。一つ目は、日本商品に対して明朝が支給する買取価格(給価)をめぐる寧波・南京・杭州での折衝の流れを再現し、給価およびその後の中国での貿易活動との関連性について考察した。二つ目は、華人との私貿易の時に起きた納品滞納の事件について分析し、実は二つの事件が記録されており、個別の検討が必要であるという新事実が明らかになった。

著者

礒山 雅

出版者

国際基督教大学

巻号頁・発行日

2018-03-23

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2017年度

著者

二木 泉

出版者

国際基督教大学

雑誌

社会科学ジャーナル (ISSN:04542134)

巻号頁・発行日

no.69, pp.89-115, 2010-03

被引用文献数

1

著者

マーハ ジョン・C.

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.229-240, 2000-03

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結婚とは単に結婚する当人同士の個人的な問題ではなく、社会的な関連性をもつ儀式である。その儀式のなかで、未婚から既婚へのカテゴリーの変化が一番如実に現れるのが「名前」であろう。結婚によって姓名を変更するという行為は、社会によって我々の意識の中にある刷り込みが行われるという意味で心理的な問題であるといえる。結婚後新しい姓を持つということは、人間関係をもう一度最初から新たな形で規定し直す手段である。ある存在から別の存在へ変化するという考え方の原型となっているのは天地創造という神話であり、天地創造神話ではかならず「命名」という神聖なる行為が行われる。事実、命名するということは人間がまず最初に持っている知力なのである。これと同様に結婚も、この神聖なる命名という行為がかかわっている。よって、この社会にすでに根付いている姓名変更の儀式を無視することは、社会的心理的に大きな溝をつくることになり、それは人類や神への挑戦であると考えられるだろう。法的に義務づけられているという理由以外に、人が姓名の変更に同意もしくはすすんでそれを受け入れる理由は大変複雑である。新たに結婚した者にとって姓を変えることは結婚相手への忠誠の印という意味を持つかも知れない(「夫と一緒になる」とか「姓を変えてやっと私も結婚したという実感が出た」などとよく表現される)。同様に、結婚後姓名を変えることを規定した現行の法体系を改正することに反対する者は、現在の民法は家族生活に欠かすことのできない心理的な調和や相互の責任感を与えるものであると主張する。姓を同じくするということは、新しい共同体を形成したことを示すシンボルである。この視点で見れば、夫婦別姓を主張することは、単に自分のことしか考えない個人主義の現れと映るであろう。姓を変えるということは、その結婚を真面目に考えていることに何よりの証明であり、新しく結婚した人にとっては大変エキゾチックな瞬間であるし、幸せな人間関係を外に向かって示す新たな装いのようなものであるし、またそれまで自分の姓が気に入らなかったりそれによって嫌な思いをさせられてきた人にとっては、より良い姓に変更する思ってもみなかったチャンスになるのである。また姓名変更をとりたてて特別なことに思わない人もいるだろう。一方、それ以外の人にとっては、夫婦同姓にすることが自分の存在の根幹を失わせるものに思えるかも知れない。夫婦同姓は社会から名前を変えることを強制されることへの不快感を生み、ある職業に従事していてすでにある名前で知られている人にとっては、姓を変えたことを周囲に説明して回らねばならず、変更後も顧客や読者が自分のことを覚えていてくれるかどうか心配せねばならなくなる。また自分のそれまでの人生を否定することになるかもしれない。女性の中には姓を変えることで夫の家族に取り込まれてしまうように感じる人もいるだろう。新しい姓への違和感という問題も生じてくる。夫婦同姓は人権問題にもなるだろう。強制的に世間に対して自分は既婚である、離婚した、再婚したということを公表させられることで、女性のプライバシー権が侵害されるからである。日本では姓名変更に関する法律には柔軟性がある。確かに姓名変更に関する公的に国によって定められた手続きが存在するが、結婚に際し女性の方が必ず姓を変えなくてはならないとか男性の方が変えなくてはならないということを定めた法律はない。ただし、日本の法律では、戸籍に載せることができる姓は一つのみに定めることとしているのである。その結果男性か女性のどちらかが相手の姓を名乗ることを規定したのが、日本における夫婦同姓の法律である。この法律に対しては反対の声も大きい。夫婦別姓とは結婚後も自分の姓を保つ慣行のことである。本論では、この問題に関する文献の調査と、東京に住む働く女性や学生へのインタビューの結果をもとに、日本における婚姻後の名前に関する現状の様子とこの問題に対する様々な意見を概観する。戸籍制度をもつ日本、韓国、台湾の3つの国では、この戸籍というものが夫婦同姓のシステムを維持するのに大変大きな影響を与えている。韓国と台湾では戸籍制度は日本の植民地政策の名残りであるが、中央集権的な社会運営を維持するのに効果的であるため今でも保持されている。他の国々では個人の身分証明システム(personal identification)が一般的であるが、それに替わる家族証明システム(family identification)がこの戸籍制度である。現在夫婦別姓を取り入れている人達は、戸籍上は同姓だが、仕事や銀行や保険の名義など日常的には旧姓をつかっている場合があるが、政府・与党はこのやり方に反対している。この姓名の問題に関して日本の企業では様々な対応をしており、働いている女性たちも特に決まった方法に従っているわけではない。完全に相手の名前に変えてしまう人、旧姓を使う人、社内でも両方を使う人、社内社外で使い分ける人、両方をハイフンでつないだり旧姓を括弧に入れたりと様々である。本論ではこの問題を理解するためのいくつかの理論的枠組みを紹介する。自分の名前を維持したいという気持ちは、単に女性が結婚前に独身時代を振り返り寂しがっているというだけの心理的な問題では必ずしもない。本論では夫婦別姓の問題は産業社会の中で過去40年間にわたって起こってきたより大きな構造的変化と関連があると主張する。夫婦別姓はよく言われるような日本人の文化的特異性や、ましてや社会的存在としての女性の本質といったものにかかわる問題ではない。この問題を単に文化特異論やフェミニズムの問題として片付けてしまうのは、結局男女の社会的立場のパワーバランスを変えることのみに焦点をあわせたよくある議論になってしまい、政治的社会的ヒエラルキーや中心と周辺といった問題に全く触れることがなくなってしまう。姓名変更とは国家に対し、国民への権力を委譲することと軌を一にする問題である。名前は単に個人をアイデンティファイするためのものではなく、国家や企業がコントロールする対象とするべきものだと考えているものである。結婚により名前を変更することまたは維持していくことは、イデオロギーを含む言語行為である。それはある慣行やシステムを維持したり正当化したり、または拒絶する意識を言語によって表現したものである。結婚と姓の問題の中心は性差別の問題のように見えるが、しかしその問題の核心は、名前の選択の分野でもこれまで様々に批判にさらされてきた「単一主義」の方向性を貫こうとする国家の抑圧ということである。近代国家では、植民地政策と言語統制、マイノリティの支配や同化政策を行う際、個人の名前の統制を行ってきた。植民地時代には韓国名を和名化するために戸籍が利用された。現代の社会においても家族の中で同様な文化的同一性をつくりだすため戸籍が使われている。個人の選択の問題である夫婦別姓とは自由論に関わる問題であり、人の一生に関する意思決定の権利を正当に一人一人の男女に委譲するための問題なのである。

著者

VOSSE Wilhelm

出版者

国際基督教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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I visited the UK in June/July and November 2017 to deepen my existing andestablishing new connections with scholars and research groups who work on governing cyberspace in general and the response to growing threats in cyberspace by governments and international institutions. I interviewed several scholars at UK universities and had first contacts with FCO, MOD and MOD-related organizations who work in cybersecurity I also interviewed Japanese scholars who work on the growing impact of threats to CII on government policies and the international cooperation of government and non-governmental bodies.

著者

浜野 保樹

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.91-121, 1979-03

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Although sex explicit materials are often criticized because of their negative effects on the audience, there are very few scientific data on their influences in Japan. In several other countries including the United States, a considerable amount of empirical research on sex explicit materials has been done and published so far. Among them the Report of the Commission on Obscenity and Pornography, which was published in 1970, played a significant role in this field. This field, which deals with the effects of the sex explicit materials, can be included in the literature of mass communication study. In order to summarize and synthesize the results, more than 100 research papers were collected and, based on their findings, a total of 72 generalizations was led and proposed in this paper. Generalizations were led by the so-called head count approarch. According to this approach the following procedures are taken: 1. collecting studies which are satisfactory in statistical viewpoints and have verifications on at least one relationship between two variables. 2. grouping studies which deal with the same two variables. 3. when the supportive studies surpass the non-supportive, the relationship was put as a generalization. It should be noted, however, that the generalization method by head count approrch can not clearly reflect the qualitative aspects including research procedures. As far as the 72 generalizations concerned, they might give the impression that sex explicit materials are harmless. In Japan, however, it seems inadequate to conclude that they are harmless because the most of the studies were done in the United States and few cross-cultural studies have been done. In addition, unlike the United States, the television code on sex explicit contents are not so strict in Japan. Therefore, the effects to mass, especially to young chldren and adolescents should be thoroughly investigated before making such conclusions. For future studies, the cummulative effects or long term effects of such kind of materials and the relations between sexual behavior and violence should be challenged to have more reliable conclusions.

著者

菊池 秀明

出版者

国際基督教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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19世紀の中国長江流域における社会変化を、太平天国とそれに対抗した湘軍=曾国藩の創設した地方武装勢力の主張や政策を中心に検討した。太平天国は福音主義運動の「文明化の使命」という理念に影響を受け、中国の伝統文化に対する激しい攻撃を行った。だが彼らの攻撃的な行動は「中庸」を重んじる中国知識人の受け入れるところとならず、漢人エリートたちは満洲人貴族との間に深刻な対立があったにもかかわらず、太平天国に反対した。

著者

都留 春夫

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.7-9, 1977-03

著者

川坂和義

出版者

国際基督教大学

雑誌

Gender and sexuality : journal of Center for Gender Studies, ICU (ISSN:18804764)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.39-60, 2009-03-31

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This paper aims to investigate the characteristics of contemporary sexuality studies through a study of Michel Foucault's The History of Sexuality Vol. 1: The Will to Knowledge which has had such a wide-ranging influence on queer theory and sexuality studies. The History of Sexuality Vol. 1 and subsequent research related to it will be examined from the perspective of how contemporary sexuality studies not only confront but also resist the concept of "sexuality" presented by Foucault. The analysis shall then be used to elucidate the characteristics of sexuality studies and the theoretical limits that arisefrom them. This paper focuses on the functions of Foucault's discourse on "sexuality" and defines it as "latent" and "dangerous," for it is based on an idea of sexuality that is closely associated with power. Along with interpretations of a wide range of sexuality theories, a hypothesis is presented here: the politics of contemporary sexuality studiescan arguably be seen in their production of discourses that oppose this "latent" and"dangerous" nature of "sexuality" in the realms of individual personality, relationships and the state.

著者

植田隆子著 国際基督教大学社会科学研究所編集 = Takako Ueta

出版者

国際基督教大学

巻号頁・発行日

2014

著者

三上 京子

出版者

国際基督教大学

雑誌

ICU日本語教育研究 (ISSN:18800122)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-63, 2006

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本研究は、豊かな表現力を持つ語群として日本語に豊富に存在し、日常生活において多用されるオノマトペ(擬音語・擬態語)に焦点をあて、初級終了から中級段階にある学習者がオノマトペを用いた様々な表現に触れることができるよう、日本語教育のための基本オノマトペの選定とその教材化の試案を提示するものである。基本語の選定に際し、始めにオノマトペとは何かというオノマトペ定義の問題を先行研究を概観しながら論じる。次に、日本語教育における基本語彙に関する文献をもとにして、日本語の初級・中級教科書および新聞記事、雑誌記事のコーパス、シナリオ集等の一般言語資料のデータも参考にしながら、日本語教育のための基本オノマトペを選定する。さらに、選定した語を学習・指導する際のリソースとして利用できるよう、基本オノマトペの教材化を試案として提示する。この教材化では、従来の辞書における語義説明では不十分であった点を改めるべく、『コウビルド英語学習辞典』をモデルとして、文脈を伴った長い例文の中でその語の意味を記述するという方法を採用する。また、オノマトペは書き言葉より話し言葉においてより多く用いられるということから、日常的な場面の中でオノマトペが使われている「会話例」も提示する。この基本オノマトペの教材化の一部は、国立国語研究所e-Japanのインターネットサイト(http://jwehkokkerLgo.jp/gitaigo/index.htm1)において公開中である。

著者

菅谷 実

出版者

国際基督教大学

巻号頁・発行日

1988

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博士論文

著者

北原 和夫 姉川 恭子 廣田 照幸 吉田 文 深堀 聡子 白川 優治 高祖 敏明

出版者

国際基督教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

著者

萩原優騎

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. II-B, 社会科学ジャーナル (ISSN:04542134)

巻号頁・発行日

no.66, pp.51-69, 2008-09-30

著者

生駒 夏美

出版者

国際基督教大学

雑誌

Gender and sexuality : journal of Center for Gender Studies, ICU (ISSN:18804764)

巻号頁・発行日

no.7, pp.5-36, 2012

著者

山口 和孝

出版者

国際基督教大学

雑誌

教育研究 国際基督教大学学報 1-A 国際基督教大学学報 01 A (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

no.22, pp.p41-69, 1979-03

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The separation of religion and politics as a fundamental human right in modern civil society was developed through many difficulties and struggles between the church and the state. These struggles resulted in the transfer of the right to administrate education from the church to the state and the establishment of a theory of "secularization" of public education. The latter theory stated that the freedom of religion of taxpayers and of pupils. receiving education should not be violated by the state which offers that education. Freedom of religion also ensured the right to have religious education at private schools. The Meiji Restoration though was begun based on the idea of the unity of the church and the state, seeking to make Shintoism the religion of the state. As the result, the government both emphasized the fostering of traditional patriotism (nationalism) and loyalty to the state along with an arrangement of national education based on a modern educational system. In order to accomplish this, religious and moral education played a large part of the role. Under these circumstances then, though secularization of public education in Japan was advanced, it entailed a deep internal contradiction. The Meiji government set up a policy that ensured neutrality of education on the principle of the separation of religion and politics. But they gave the same position to State Shintoism as a state religion and put the Emperor at the apex who was sacred and inviolate. People were thus forced to worship the Emperor and his family. The Imperial Constitution confined freedom of religion within the range of the Emperor system. All religions except for State Shintoism were subordinate to it. Religious ceremonies of State Shintoism were introduced into school education from the 1890's by means of the Imperial Rescript on Education so that religions except for State Shintoism were completely removed from schools. Order No. 12, issued in 1899 by the Ministry of Education, prescribed the exclusion of all religious education and religious ceremonies from schools, even from private schools. The Order superficially provided for strict separation of religion and politics, but its chief purpose was to omit religions other than State Shintoism from all school education. The rapid growth of capitalism and class struggles in Japan though, made it difficult for cultural and moral ideas alone to maintain national unity. In addition, there was the problem that many students and teachers believed in Socialism. With the outbreak of the "Manchurian Incident" which marked the beginning of the subsequent Japanese aggression, the government presented a policy to foster religious sentiment in order to counter Marxism. It was at this time that the Ministory of Eucation issued a notice in the name of the Vice-Minister of Education concerning "Cultivation of Religious Sentiment" in 1935, which was an arbitrary interpretation of Order No. 12. The government, in the notice, encouraged "religious sentiment" education in public schools. The "religious sentiment" was prescribed as "something religious" or "religiosity" that should not incline toward a particular religion or denomination. Many theories were written to ensure justification of the notice. However, since there was no such entity as religion in general, this gave rise to confusion in the classrooms. Consequently, education preaching loyalty to the Emperor was introduced in the form of non-sectarian "religious sentiment" prescribed by the Ministry of Education.