出版者

公益社団法人 日本植物学会

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.124, pp.230-237, 1897 (Released:2011-01-26)

著者

鈴木 裕範

出版者

和歌山大学

雑誌

経済理論 (ISSN:04516222)

巻号頁・発行日

vol.309, pp.131-155, 2002-09

著者

安岡 博

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-4, 1936-01-10

著者

Oda Takashi

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2005-01-24

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新制・課程博士

著者

小田 崇 福島 慶太郎 兼子 伸吾 井鷺 裕司

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第120回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.791, 2009 (Released:2009-03-17)

著者

秦 広志 増田 伊佐男

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.204-205, 2007-10-31

著者

田中 理恵子 塚本 昌彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.39, pp.1-6, 1994-05-19

被引用文献数

3

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本稿では,移動体を適応的にサポートするための考え方とそれに基づくプロトコルを提案する.移動体をサポートするためには,一般的にルータが,移動体の現在位置の通知とデータパケットのフォワーディングを行なう必要がある.ネットワーク構成や移動特性が様々に異なるネットワークにおいて,移動通知の方式とデータフォワーディングの方式を複数の方式の中から適応的に選択することによって,ネットワーク全体のトラフィック量を減らし,資源の有効利用を図る.IPネットワーク,CLNPのエリア内,エリア間,ドメイン間,無線LANなどにおいて移動体をサポートするのに適用可能である.In this paper, we propose a new strategy for mobile communication and a protocol based on it. To support host mobility, a router is generally required to notify the location of a mobile host to other routers, and to forward packets to the mobile host. By adaptively selecting notification mothod and forwarding method, the total traffic of control and data packets can be reduced under diverse network configuration (e. g., network topology) and wide range of mobility characteristics (e. g., migration frequency). The notion of adaptive support for mobile communication can be applied to IP networks, CLNP networks, and wireless LANs.

著者

天野 典英

出版者

国立科学博物館

雑誌

Bulletin of the National Science Museum. Series B, Botany (ISSN:03852431)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.55-"60-2", 1980-06

著者

酒井邦嘉著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

2011

著者

中島 秀之

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.502-513, 2006 (Released:2006-09-14)

参考文献数

45

被引用文献数

3 5

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As computer scientists, we have been trained in the methodology of natural science, which is analytic in its essence. Informatics, and particularly Artificial Intelligence, is not an analytic discipline. It is required to establish a constructive methodology.

著者

古田 悦子 森田 裕子 吉沢 幸夫

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.341-348, 2007-12

被引用文献数

1 2

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Internal exposure to alpha particles emitted from <222>^Rn (radon) and its daughters is the second leading cause of lung cancer. As a source of indoor radon in home, there are interior building materials that contain radioactive minerals. These radioactive consumer products have been claimed by distributors to have effect of "minus-ion" or "radon spring" for healthy promotion. We analyzed radioactive nuclides contained in the interior building materials, and measured radon levels released from them. The results of gamma-ray spectrometry revealed that these interior building materials contain U- and Th-series nuclides. The densities of some radioactive nuclides in the tile used for a bathroom exceeded the exempt limits of International Basic Safety Standards. However, the radon densities released from the tile was lower than detectable limit. In contrast, one of the wallpaper released 34Bq・m^<-3> of radon gas in a 50-liter container. This value is two times higher than the average radon level in Japanese homes. The "minus-ion effect" wallpapers are thought to be a cause of residential exposure to radon.

著者

堀田 浩貴 熊本 悦明 青木 正治 山口 康宏 佐藤 嘉一 鈴木 伸和 和田 英樹 伊藤 直樹 塚本 泰司

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.82, no.12, pp.1939-1946, 1991-12-20

被引用文献数

1

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夜間睡眠時勃起現象(NPT)は,ほとんどすべての健康男子に見られる生理現象であるが,小児での検討は少ない。そこで今回我々は,3歳から18歳までの小児30例で,NPT測定を行い,身体的発育と性的成熟度との関連について検討した。1.NPTの回数は各年齢でバラつきが大きいが,10歳過ぎ頃より増加傾向を認め,13,14歳の2例で14回と最高値を示した。2.陰茎周増加値(一晩のNPTのエピソード中,最大の陰茎周変化の値)は10歳まではすべて10mm以下であったが,12歳過ぎ頃に急激な増加が見られた。3.NPT時間(一晩のNPT時間の合計),%NPT時間(睡眠時間に占めるNPT時間の割合)は,ともに12歳頃より急激な増加が認められた。%NPT時間は,血清LH値とほぼ正の相関を示していた。また思春期発来の指標と考えられている夜間睡眠時のLH pulseが認められた例では,認められなかった例に比し,%NPT時間は明らかに高値であった。4.以上から,小児におけるNPTの測定は,他の内分泌的指標とともに思春期発来を知る上での生理学的指標となり得る可能性が示唆された。

著者

近藤 佐保子 南雲 浩二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.526, pp.39-46, 2007-01-31

被引用文献数

1

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近時,ネットワークを巡って著作権問題が顕在化し,また,ファイル共有ソフトの作成者が著作権侵害の幇助で逮捕されるという事件が発生するにいたって,著作権侵害の問題は再考察せざるを得ない状況になっていると思われる.本稿では,いわゆるWinny事件に焦点を当て,現行著作権制度をインターネットに適用した場合の問題点を指摘し,今後の著作権制度とその規制のあり方を検討するものである.

著者

真銅 解子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.40-41, 2011 (Released:2011-04-01)

著者

大山 敬三 時実 象一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.544-553, 2011 (Released:2011-01-01)

参考文献数

18

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科学技術情報流通技術基準(SIST)のうち1985年に制定された「SIST 07:学術雑誌の構成とその要素」および1986年に制定された「SIST 08:学術論文の構成とその要素」の改訂を行った。改訂の動機となった電子ジャーナルの普及や国際的基準の整備などの背景と,改訂の主要な内容について解説した。

著者

吉川 日出行

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.582-587, 2008-12-01

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情報爆発時代に即したファインダビリティとはなにか。そもそもユーザが情報をさがす際にはどのようなシーンがありどのような行動を取っているのだろうか?本稿ではユーザの情報検索行動に注目し,検索シーンをいくつかに分類して各シーンの特徴を考察する。次に各シーンにおけるファインダビリティを向上させるための手段(ツール)について検討を行う。また,検索エンジンの利用時のプロセスとその際の支援ポイントについても分析している。ユーザの情報検索行動は常に変化するものであり,ファインダビリティ向上のためには,シーン毎の特徴やプロセス毎のニーズに合わせた支援方法を検討することが肝要である。

著者

杉谷 陽子

出版者

上智大学経済学会

雑誌

上智経済論集 (ISSN:04477596)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.47-58, 2009-03

被引用文献数

1

著者

林 和弘

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.198-206, 2009 (Released:2009-07-01)

参考文献数

29

被引用文献数

2 1

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日本の学術出版におけるオープンアクセス活動の状況について,日本の学協会ジャーナルを中心に紹介と考察を行う。日本化学会ではオープンアクセスオプションを採用した結果,オープンアクセス選択/非選択によって,ダウンロード数には明確な差が表れた。被引用数にも一定の差が見られたものの,審査期間の影響が強くオープンアクセス化の影響とは言い難いことがわかった。また,その他欧米のようなオープンアクセス対応を行っている学会は日本では少なく,多くが電子ジャーナルを無料で公開しており,機関リポジトリに対する方針を決めていないところも多い。この状況は日本の特殊な論文誌事業体制に由来すると考えられるが,欧米のように論文誌出版活動で大きな利益を得ていないことが,オープンアクセスの実装を本格的に試すには好条件であることを認識し,状況に応じて出版関係者は研究者とともに積極的に活動すべきである。

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.838-840, 2006 (Released:2006-03-01)

被引用文献数

3 2

著者

ハント ゲ-リ-・A 松林 正己

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.47, no.11, pp.584-594, 1997

参考文献数

36

被引用文献数

2

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多くの興味深い資源共有ネットワークがアメリカ合衆国では興っている。なかでも最も先進的なネットワークはオハイオリンク・プロジェクトである。本稿ではオハイオリンクの特筆すべき特徴を述べた。このプロジェクトはオハイオ州の単科大学と総合大学54校の図書館が, 2000万冊以上の書誌所蔵オンライン目録に接続し, 直接利用者主導の貸し出し, 拡大しつつある参考調査用フルテキスト・データベース, 電子論文供給, 州規模コンソーシアム・ライセンスによる電子雑誌へのアクセスが含まれている。組織問題 (システム・アーキテクチャー, スタッフ配置, 管理と財務) については, オハイオリンク強化計画にもとずいて, すなわち利用者インターフェース・ソフトウエアの次世代開発と音声, 映像及び数値データをもつデジタル・ファイル調整のためのシステム拡張を含めた議論をした。合衆国内にあるそのほかの州及び地域資源共有の状況に論及した。本稿ではこの分散システムの長所と短所を評価し要約し, これは合衆国内の公高等教育の分散構造を写し出している。州規模ネットワークは特定地域の学生と教員の実際的な需要に対して良質の情報源を提供する効果的な応答である。しかしながら全米情報インフラストラクチャーにおけるいくつかの主要問題には取り組めていない。北米図書館界の海外資料調達の凋落はその最たるものである。