出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治24年, 1912

著者

村井勘十郎 著

出版者

国史研究会

巻号頁・発行日

1916

著者

小池 佑二

出版者

東海大学

雑誌

東海大学文明研究所紀要 (ISSN:02850818)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.27-44, 1996

出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治22年, 1912

著者

吉野 誠

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 文学部 (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.1-18, 2000

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In 1871 departure of the Iwakura mission afroad left Saigoo Takamori at the head of a caretaker government. In 1873 an argument erupted over how to deal with foreign affairs toward Korea. Saigoo obtained government aproval for a personal diplomatic mission to Korea. But when the Iwakura mission returned, the decision was reversed. This paper examines this argument.

著者

陸地測量部 撮影

出版者

小川一真出版部

巻号頁・発行日

vol.明39年5月, 1906

著者

小西 達男

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.383-398, 2010

参考文献数

35

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過去300年で最も強大とされる1828年シーボルト台風(子年の大風)について,古文書,シーボルトによる観測記録等を元に,災害の実態,原因,台風の勢力,高潮の状況を調べた.その結果,(1)佐賀藩の被害は,死者数が8,200~10,600人,負傷者数が8,900~11,600人,全壊家屋が35,000~42,000軒,半壊家屋が21,000軒程度である.佐賀藩の人口を36~37万人とすると死亡率は2~3%となる.また家屋数を8万軒とすると,建物の全壊率は約50%,全半壊率は75%程度となる.(2)北部九州での被害は,死者数が13,000~19,000人,全半壊家屋が120,000軒以上である.(3)台風は長崎県の西彼杵半島に土陸し,佐賀市北部を通って北部九州を縦断し,周防灘から山口県へ再上陸したものと思われる.中心気圧は935hPa程度,最大風速は55m/s程度と考えられる.(4)顕著な高潮被害が有明海,周防灘,福岡湾等で生じている.上の推定を基にした高潮数値シミュレーションによれば,それぞれの港湾で4.5m,3.5m,3mを超える最大潮位偏差となり,古文書による被害地域とよく一致する.(5)台風による高潮害の特徴は,類似のコース,勢力で九州北部を通過した台風9119号で観測された高潮とよく一致しており,台風経路の推定が妥当であること及びこのコースが北部九州地域にとって極めて危険であることがわかった.

著者

赤沢義人 編

出版者

大明堂書店

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1922

著者

柳澤 伸一

出版者

西南女学院大学

雑誌

西南女学院大学紀要 (ISSN:13426354)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.31-39, 2006-02-28

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通説は、スイス誓約同盟が、1499年のシュヴァーベン・スイス戦争に勝利することで、神聖ローマ帝国から事実上独立できた、とする。皆川の近著も、この通説を踏襲している。すなわち、誓約同盟のベルン市の一市民、レープリンがシュヴァーベン同盟のウルム市に対して行ったフェーデを例証として、帝国から独立した誓約同盟と帝国内のシュヴァーベン同盟との間には、帝国の司法の場を含めて、いかなる共通の裁判権威も存在せず、紛争を解決するには、政治交渉か暴力の道しか残されていなかったと断じ、両者の関係を国際関係と結論付けるのである。しかし、誓約同盟とシュヴァーベン同盟の間にいかなる共通の裁判権威もなかったと決め付けることは早計である。というのは、皆川が論拠としているレーブリン家のフェーデ自体、仲裁裁判によって解決の道筋を付けられたこと、1495年以降に誓約同盟に加盟した諸邦とその市民の場合、長く帝国最高法院を免れなかったこと、属邦の場合、自己の存立を確保する上で帝国最高法院に依拠し、その維持費の支払いにも進んで応じたことを確認できるからである。また、両者の問では、対立性よりも共通性の方が目立った。というのは、1499年の戦争を除けば、平和共存が常態だったし、帝国都市が本質的な構成部分であり、その寡頭化とオーブリッヒカイト化が進行するという特徴が共通するからである。

出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治16-17年, 1912

著者

平野 明夫

出版者

国史学会

雑誌

国史学 (ISSN:03869156)

巻号頁・発行日

no.158, pp.97-128, 1995-12

著者

福田 育弘

出版者

早稲田大学教育会

雑誌

学術研究 複合文化学編 = GAKUJUTSU KENKYU (Academic Studies) The Transcultural Study (ISSN:1882417X)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.15-35, 2008-02-25

著者

赤澤義人編

出版者

大明堂書店

巻号頁・発行日

1921

著者

西田 良平 中尾 節郎 石賀 崇 西上 欽也

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.B-1, pp.1-9, 1998-04-01

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鳥取県東部は1943年9月10日に鳥取地震が発生し、1083名の人が亡くなる大きな被害を出している。この時、地震断層として吉岡・鹿野断層が出現した。1969年から、鳥取観測所での微小地震観測が開始されると、断層に伴う地震活動が観測され、鳥取地震を発生させた地殻応力が現在も作用していることが判っている。最近、地震活動が活発化し、それらの地震活動で左横ずれ断層の整列化が見られた。しかし、鳥取県東部地域は低地震活動が続き、隣接している兵庫県北西部では、右横ずれ断層である湯村断層周辺で、1995年兵庫県南部地震前後で地震活動、地殻応力の変化が観測され、西南日本の広い範囲で地殻応力の変化があったことが判った。

著者

田中 祥貴

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.19-31, 2007-06

著者

角田 猛之

出版者

THE JAPAN ASSOCIATION OF LEGAL PHILOSOPHY

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.59-70, 2003

著者

小西 徳應

出版者

明治大学政治経済研究所

雑誌

政経論叢 (ISSN:03873285)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.413-458, 2011-03

著者

黒田 治之 千葉 和彦

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.544-552, 2002-07-15

被引用文献数

5 4

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主幹形の11年生M.26台木利用'スターキング・デリシャス'リンゴ樹を供試し, 栽植密度が生産構造と光環境に及ぼす影響について検討した.1. 453&acd;623樹・ha^<-1>区における低密度域の個体群は, 円錐形をした樹の集まりで, 樹冠層は凹凸状態であった.しかし, 栽植密度の増加に伴って樹冠のうっ閉が進むと, 樹は円筒形に変化し, 樹冠が完全にうっ閉した高密度域では, あたかも一つの個体のような形態を示した.2. 623樹・ha^<-1>区の生産構造は針葉樹型であったが, 栽植密度の増加に伴って広葉樹型に移行した.3. 生産構造の果実重と葉重は, 対応した分布を示した.果実生産量は623樹・ha^<-1>区が最も高く, 針葉樹型生産構造が高い果実生産性を有することが示された.4. 果実生産量(Yd)と葉の果実生産能率(Yd/F)の関係は, 式(1)のYd=1.348+3.109(Yd/F)で表され, 針葉樹型生産構造の高い果実生産性が葉の高い果実生産能率に依存していることが示された.5. 吸光係数(K)は栽植密度の増加に伴って低下した.すなわち, 果実生産はKの低下に伴って減少し, Kに対して物質生産と相反した関係にあることが示された.6. 果実生産量(Yd)と光捕捉率(LI)の関係は, 定義域69.9%≦LI≦92.2%を条件として, 式(2)のYd=-150.42+4.175(LI)-0.0273(LI)^2で近似できた.果実生産量が最大になる最適光捕捉率(LI_<opt>)は76.5%であった.7. LI_<opt>における栽植密度とLAIは, それぞれ既報(黒田・千葉, 1999)の最適栽植密度と最適LAIに一致した.8. LI_<opt>における個体群構造の特性は, 個体群内の空間, 樹冠層の凹凸および針葉樹型生産構造であった.9. 式(1)と(2)から導いた葉の果実生産能率(Yd/F)と光捕捉率(LI)の関係式, Yd/F=48.816+1.343(LI)-0.009(LI)^2は, 定義域69.9%≦LI≦92.2%を条件として, 実測値とよく一致し, 葉の果実生産能率が光捕捉率に依存していることが示された.以上の結果から, 果実生産性の高いわい性台木利用リンゴ園はLI_<opt>を示すLAIを維持することにより構築できることが示唆された.このような園は針葉樹型生産構造であるため, 光の利用効率が高く, 結果として葉の果実生産能率が高まって, 果実生産性が高まるものと考えられる.

著者

柴田 理恵 さかなクン

出版者

潮出版社

雑誌

潮

巻号頁・発行日

no.580, pp.179-187, 2007-06

著者

塩地 潤一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.117, no.1495, 2002-11-20