著者

細江 拓也 南角 学 黒田 隆 宗 和隆 後藤 公志 池口 良輔 松田 秀一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0481, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】変形性股関節症(以下,股OA)患者における中殿筋の筋萎縮は股関節外転筋力の低下を招き,前額面上での歩行の不安定性の原因となる。臨床の場面において,股OA患者の歩行能力の改善を目標として,股関節外転筋力の向上に取り組むことが多い。より適切に股OA患者の歩行能力の改善を図るためには,股関節外転筋力の低下の原因となる中殿筋の筋萎縮に関連する因子を明確にする必要がある。しかし,これらの因子を詳細に検討した報告は少ない。本研究の目的は,股OA患者の中殿筋の筋萎縮に関連する因子を身体所見及び画像所見から明らかにすることである。【方法】片側の進行期または末期の股OA患者52名(年齢64.6±9.8歳,BMI22.9±3.8kg/m2,男性10名,女性42名)を対象とした。身体所見として股関節屈曲・伸展・外転角度,股関節痛(VASを用いて評価)を測定した。画像所見として当院整形外科医の処方により撮影された股関節正面のX線画像から脚長差,Central-edge angle(以下,CE角),骨盤前傾角度を測定し,CT画像から中殿筋の筋断面積を測定した。中殿筋の筋断面積の測定は,仙腸関節最下端での水平断におけるCT画像を採用し,画像解析ソフト(TeraRecon社製)を用いた。さらに,得られた筋断面積から中殿筋の筋萎縮率として患健比×100%を算出した。中殿筋の筋萎縮率と各測定項目の関連性の検討にはSPSS ver.18を使用し,Pearsonの相関係数,Spearmanの順位相関係数,ステップワイズ法による重回帰分析を用いた。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】中殿筋の筋萎縮率は77.2±13.8%(患側2066.3±486.1mm2,健側2698.7±528.6mm2)であり,脚長差12.8±11.5mm(r=-0.51),患側の股関節屈曲角度91.6±16.7°(r=0.53),CE角17.8±10.4°(r=0.28)と有意な相関関係を認めた。一方,その他の測定項目については有意な相関関係を認めなかった。さらに,中殿筋の筋萎縮率を従属変数,脚長差,患側の股関節屈曲角度,CE角を独立変数としたステップワイズ法による重回帰分析の結果,股OA患者の中殿筋の筋萎縮率に関連する因子として,脚長差(β=-0.49),患側の股関節屈曲角度(β=0.34)が選択された(調整済みR2=0.47)。【結論】本研究の結果から,股OA患者の中殿筋の筋萎縮が進行している症例では,脚長差が大きく,患側の股関節屈曲制限が顕著であることが明らかとなった。脚長差が大きく,股関節屈曲制限が顕著であると大腿骨頭が外上側変位や扁平化を呈していると考えられ,その結果,中殿筋の筋長が弛み機能不全となることで,中殿筋の筋萎縮を招いていると考えられた。これらのことから,股OA患者において,脚長差が大きく,股関節屈曲制限が顕著である場合は中殿筋が筋萎縮を呈している可能性を考慮し,股関節外転筋のアプローチを実施していく必要性があると示唆された。

著者

七條 めぐみ

出版者

愛知県立芸術大学

巻号頁・発行日

2017-03-24

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2016年度

著者

ウォルター=ホッジス作 渡辺茂男訳 久里洋二画

出版者

学習研究社

巻号頁・発行日

1965

著者

カイザー シュテファン

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.35-50, 2005-01-01 (Released:2017-07-28)

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本稿は、開港のころ横浜居留地で発生した横浜ダイアレクトの唯一まとまった資料であるExercises in the Yokohama Dialectについて、出版状況を当時の資料により検討し、初版が1873年に出たことなどを明らかにした。また、横浜ダイアレクトの使用者・使用場面について当時の資料を参考に考察し、少なくとも1861年以降の横浜で外国人と日本人の接触場面における商談などが双方向のピジン日本語で行われたこと、そのピジン語を記述した資料としてExercisesが信頼性のある文献であることを確認した。さらに、後世の日本語文献で取り上げられている「横浜言葉」とその資料として使われた「異国言」などの資料を検討し、開港当時の日本人が英語のピジンを話していた証拠とすることができないことを主張した。

著者

村上 正浩

出版者

公益社団法人 日本顕微鏡学会

雑誌

電子顕微鏡 (ISSN:04170326)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.162-170, 1990-03-31 (Released:2009-06-12)

参考文献数

95

著者

乾 彰夫

出版者

首都大学東京人文科学研究科教育学研究室

雑誌

教育科学研究 = The Journal of scientific researches on education (ISSN:02897121)

巻号頁・発行日

no.29, pp.27-34, 2015-03

著者

友次 晋介

出版者

広島大学平和科学研究センター

雑誌

広島平和科学 (ISSN:03863565)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.117-126, 2018-03

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Whereas the goals of gender-mainstreaming were steadily set in many fields especially related to the environment, welfare, and development since the late 1990s, the pace of developing the argument on gender balance in the international arena of nuclear disarmament was very slow. Under such circumstances, United Nation Security Council resolution 1325 (2000) was surely a landmark because the necessity of gender-consciousness was clearly expressed in the field of security issues. The resolution 1325 mainly aimed at promoting gender equality in peacebuilding process after the internal armed conflicts, although activists and experts started to link the gender and the interstate matters of nuclear disarmament, in line with the spirit of the resolution. Nonetheless, there were still few discussions regarding the gender equality in nuclear disarmament for a decade after that resolution was adopted. It was the presentation by Ms. Mary Olson, policy expert at Nuclear Information and Resource Service who changed the situation. Her presentation at the Vienna Conference on the Humanitarian Impact of Nuclear Weapons in December 2014, demonstrated the evidence that radiation damage could be more serious to women. Her argument encouraged Ireland to advocate gender equality more progressively in the policy field of nuclear disarmament by presenting a working paper titled "Gender, Development and Nuclear Weapons" to the 2020 NPT Review Conference Preparation Committee held in May 2017. It is also worth mentioning that Olson made a speech at the Vienna Conference on the Humanitarian Impact of Nuclear Weapons that facilitated a discussion for the adoption of the Treaty on the Prohibition of Nuclear Weapons. In the preamble of this treaty, significance of gender-mainstreaming was clearly stipulated. Meanwhile, International Law and Policy Institute (ILPI) and United Nations Institute for Disarmament Research (UNDIR) jointly published an influential report "Gender, Development and Nuclear Weapons" in 2016. Gender conscious arguments are considered to be getting more observable from thereafter.

著者

在原艶美 著

出版者

[鶴屋喜右衛門]

巻号頁・発行日

1783

著者

江崎 治(立崎)

出版者

光葉会

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.881, pp.62-67, 2014-03-01

著者

李 麗明 八木 哲也

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.1407-1410, 2001-11-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

17

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黄斑変性や網膜色素変性症は, 網膜の抹消にある細胞が変性し, 光感受機能そのものが奪われる重大な疾患である.本稿では, これらの疾患で苦しむ患者の眼内に人工視覚デバイスを移植し, 視覚を回復させようという試みについて解説する.この方法の実現にはまだ高い障壁が存在するが, 医学, 生物学, 工学などの研究者が協力し合うことによって, 近い将来現実のものとなることが期待される.

著者

英 邦広

出版者

關西大學商學會

雑誌

關西大學商學論集 (ISSN:04513401)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.75-93, 2018-03-10

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本研究はJSPS科研費 『非伝統的金融政策実施による所得・消費格差に関する研究 』(16K17149),『金融政策正常化を規定する社会経済的要因を考慮したマクロ経済分析:理論・実証・歴史』(16H03618)の助成を受けている。

著者

木部 暢子

出版者

国立国語研究所

雑誌

国語研プロジェクトレビュー (ISSN:21850119)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.23-35, 2010-07

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日本語の方言アクセントはバリエーションが豊富である。なぜ,このような豊富なバリエーションが生まれたかについて,従来は大きく,2つの説があった。1つは,諸方言アクセントは,平安時代京都アクセントのような体系を祖としている。これが各地に伝播し,各地でそれぞれ変化したために,現在のようなバリエーションが生まれた,という説。もう1つは,日本語は,もともと,アクセントの区別のない言語だった。そこへ平安京都式のような複雑な体系をもつアクセントが京都に生まれ,その影響で,アクセントの区別がなかった地域にもアクセントの区別が生まれた,という説。しかし,いずれの説も,表面的な現象だけを捉えた説であって,アクセントの弁別特徴に対する考慮が欠けている。そこで,本稿では,アクセントの弁別特徴を考慮して,方言アクセントが如何にして誕生したかについて考察し,試論を提案した。

著者

松本 武浩 川崎 浩二

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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地域完結型医療の推進に伴い、専門疾患も診療所管理へと変わってきたため、専門診療を支援する仕組みが必要である。がん疾患では、地域連携パスが期待されたが、充分に機能していない。診療所管理の際に専門家が関与できないことが一因と考え、ネットワーク型の地域連携パスを開発した。専門家による診察内容をシステム上に展開し、必要な検査データを自動で格納することで、専門外の医師による専門診療を可能とし、その結果により専門家が異常と判断する条件を組み込み、該当患者を一覧表示することで、診療所管理時でも検査追加の判断や増悪等を早期認識できるシステムを開発した。今後は本システムの評価を行う必要がある。

出版者

長崎県

巻号頁・発行日

no.(号外), 2005-04-06

著者

斎藤 文紀

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.235-242, 1998-07-31 (Released:2009-08-21)

参考文献数

55

被引用文献数

36 50

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東シナ海における最終氷期の海水準を明らかにするため,今までに報告されている350を超える放射性炭素年代値と最近の音波探査などの報告を検討した.この結果,50,000~25,000yrs BPについては,黄海や東シナ海において三角州の発達が認められ,当時の海水準は黄海で-80±10m,東シナ海で-90±10mと推定された.また最終氷期最盛期については,海成層と陸成層の分布深度や海底地形などから,最低位海水準は-120±10mと推定された.これらの値は従来報告されている値よりも浅い.

雑誌

源氏香の図

著者

染谷 光男

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.94, no.12, pp.974-979, 1999-12-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

7

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醤油の国際化が進んでいる。キッコーマンは1973年に米国工場を建設したのを皮切りにアジアに2拠点, さらには97年ヨーロッパ工場, 98年米国カルフォルニア工場へと海外での生産拠点を設けている。今回はオランダのヨーロッパ工場建設の経緯と国際戦略, 特にヨーロッパを中心に事業展開の経緯を解脱していただいた。

著者

川崎 浩太郎

出版者

駒澤大学

雑誌

英米文学 (ISSN:03867463)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.61-72, 2001-03-25

著者

加藤 英 田井 秀一 小林 力

出版者

電気関係学会東北支部連合大会実行委員会

雑誌

電気関係学会東北支部連合大会講演論文集 平成17年度電気関係学会東北支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

pp.270, 2005 (Released:2006-06-07)

著者

中山 卓郎 石田 健一郎

出版者

日本原生生物学会

雑誌

原生動物学雑誌 (ISSN:03883752)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.27-31, 2008 (Released:2017-09-09)

参考文献数

21

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It is widely believed that all known plastids originated from a single primary endosymbiosis in which a cyanobacterium was engulfed and retained by a heterotrophic protist. However, there is an interesting organism called Paulinella chromatophora that may change this widely accepted view.P. chromatophora, a cercozoan protist, is a fresh water testate amoeba that contains two cyanobacterium-like structures called “cyanelles” in the cell. Past researches have failed to cultivate the cyanelles separately from the host cells and demonstrated that the cyanelles divided within the host cells and were handed over to daughter cells. In recent studies, it has been revealed that the cyanelle of P. chromatophora does not share a common ancestor with known plastids but originated from a cyanobacterium that belongs to the Synechococcus/Prochlorococcus lineage.These situation led the idea that P. chromatophora represent the second example of the primary endosymbiosis that is in progress. Further study on the symbiotic relationship between the cyanelles and the host seen in this organism would provide important insight for the mechanism of primary plastid acquisition.