著者

門屋 光昭 Mitsuaki Kadoya 盛岡大学 Morioka College

雑誌

盛岡大学紀要 = The journal of Morioka University (ISSN:02860643)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.149-164, 1994-03-15

著者

戸澤 あきつ 恒光 裕 岡本 清虎 谷口 隆秀 八代 純子 本多 英一

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.1-4, 2004 (Released:2007-11-02)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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抗菌および抗ウイルス活性を持つことが知られているポビドンヨードを主成分とする各市販製剤(イソジン液、イソジンガーグル)を動物コロナウイルス(豚伝染性胃腸炎ウイルス:TGEV、猫伝染性腹膜炎ウイルス:FIPV、牛コロナウイルス:BCoV)にin vitroで作用させたところ、常用濃度で強い抗ウイルス活性を示した。このことは本製剤による手洗い、うがいがウイルス感染防御に役立つことを示唆している。

著者

西念 幸江 柴田 圭子 安原 安代

出版者

日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 = Journal of home economics of Japan (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.867-878, 2003-10-15

参考文献数

24

被引用文献数

5

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真空調理には,保存が可能という利点がある.しかし,真空調理した食品の保存に伴う食味及び物性の変化についての検討が少ない.そこで,本研究では保存期間が物性,食味に及ぼす影響を検討した.さらに,真空調理は保存後,提供に際し,原則として再加熱を行うため,再加熱の物性や食味への影響を明らかにするのと同時に湯煎温度を検討した.(1)再加熱湯煎温度を沸騰にすることは調理性や物性への影響が大きいことが確認され,湯煎温度75℃と85℃を比較すると85℃が再加熱時間の短縮の上から有効と考えられた.(2)保存期間の延長に伴い水分,多汁性の減少によりパサつくことが推察された.また,官能評価では12日が低く評価される傾向にあり,物理的測定値と高い相関が認められた.これらよりレストラン等で真空調理した場合に用いられている「6日」は食味や物性の面からは妥当な保存期間であると示唆された.しかし,6日以降の食味や物性の変化については今後の検討が必要と考えられた.

著者

富田 与

出版者

四日市大学

雑誌

四日市大学論集 (ISSN:13405543)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.147-175, 2005

著者

藤田 明史

出版者

大阪女学院大学・短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:03877744)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.67-76, 2004

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研究ノート2004年8月に行なわれたアテネ五輪は、2001年9月11日に発生した「米国同時多発テロ」事件後の最初のオリンピックであった。21世紀初頭の暴力が蔓延する世界にあって、平和の祭典といわれるオリンピックのあり方が改めて問われている。オリンピックは本当に平和的であろうか。本稿はオリンピックと戦争の関連性について、「競争」、「停戦」、「政治の美学化」という3つの視点から歴史的に考察する。The 2004 Olympic Games in Athens were the first Olympiad after 9.11 in the year 2001. People have begun asking how the Olympic Games, a festival of peace, will confront the world where violence prevails at the beginning of the 21st century. Are Olympic Games really peaceful? In this paper, we are going to make historical considerations about the relation between Olympics and war, taking into account the three factors of competition, truce and aestheticization of politics.

著者

高坂弾正 著

出版者

温故堂

巻号頁・発行日

1893

著者

竹村 正仁

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学 (ISSN:00306150)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.g7-g8, 1997

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根管の器械的清掃時には作業液を応用した根管の拡大・形成を進め, 拡大・形成後の化学的清掃には3〜5% NaOCl溶液および3% H_2O_2溶液による交互洗浄が一般に応用されている。しかし, 根管の拡大・形成の良否によっては根管内に応用する洗浄液の根尖歯周組織への溢出という危険性も考えられるため, 使用する洗浄液には可能な限り組織親和性を示すものが望ましい。最近, 水道水の電気分解で得られる強酸性水が広範囲な殺菌作用を示す一方, 細胞毒性が低く, 人体に何ら影響を及ぼさない水として注目されている。そこで本実験は, 根管拡大・形成後の根管洗浄液として強酸性水の根管壁スメアー層およびdebrisの除去効果を検索し, 臨床応用が可能かどうかを検討した。実験にはヒト抜去上顎中切歯120歯を使用し, 洗浄法に従いシリンジ洗浄群および超音波洗浄群の2群に60歯ずつを分割した。実験歯の髄室開拡後は, 通法に従いステップバック法にて根管の拡大・形成を終了した。なお根管の拡大・形成中は, 各群の60歯を15歯ずつの4グループにそれぞれ, 分割し, グループ1〜3は5% NaOClを, グループ4には強酸性水を作業液として応用した。根管の拡大・形成後, 各グループの根管洗浄を以下のように行った。すなわち, シリンジ洗浄群では22ゲージの注射針を装着した10 ml注射筒を用いて, グループ1の実験歯には精製水, グループ2には強酸性水, グループ3には15% EDTA, グループ4には強酸性水をそれぞれ用いて根管洗浄を行った。各グループはさらに5歯ずつの3つのサブグループに分け, 各洗浄液の使用量を10, 20および30 mlとした。超音波洗浄群では#30のファイルを超音波発生装置に装着し, シリンジ洗浄群の各グループと同様の洗浄液を使用して超音波洗浄を行った。超音波作用時間は各グループの実験歯をさらに5歯ずつの3つのサブグループに分け, 1分, 3分および5分間とした。全実験歯の根管洗浄後は歯冠部を切除したあと, 歯根を歯軸に沿って2分割し通法に従って電顕用試料とした。根管壁面の観察には走査型電子顕微鏡を用いて根中央部および根尖1/3部の写真撮影を行い, 根管壁面に残存するスメアー量ならびにdebris量を0〜3の数値にスコアー化し評価した。その結果, シリンジ洗浄法および超音波洗浄法ともに根管洗浄液の使用量および超音波作用時間の違いによる清掃効果には差を認めなかった。スメアー層除去効果については, 作業液にNaOCl溶液を使用した根管拡大・形成後に洗浄液として強酸性水をシリンジ清浄法で使用したグループ2は, EDTAを洗浄液として使用したグループ3と同程度の洗掃効果が得られた。しかし, 超音波洗浄法による清掃効果では強酸性水はEDTAより多少劣っていた。一方, NaOCl溶液を作業液として応用し根管拡大・形成を行ったのち, 精製水にて根管洗浄を行ったグループでは洗浄方法に関わらず根管壁面全体がスメアー層で覆われており, 明らかな歯細管の開口は認められなかった。この結果は, 強酸性水を作業液および根管洗浄液として用いたグループと類似の結果を示していた。Debris除去効果については, シリンジ洗浄法において, 強酸性水を使用したグループ2がEDTAを使用したグループ3より優れたdebris除去効果を示したが, 超音波洗浄法では両者の間に差はみられなかった。また, 作業液にNaOCl溶液を使用し, 根管拡大・形成後に根管洗浄液として強酸性水を使用したグループでは, 超音波洗浄法によって良好なdebris除去効果を示したが, シリンジ洗浄法では中等度の除去効果であった。さらに, 作業液および根管洗浄液に強酸性水を応用したグループでは, 洗浄方法に関わらず中等度のdebris除去効果を示したにすぎなかった。以上のことから, 根管拡大・形成時にNaOCl溶液を作業液として応用し, 拡大・形成後に強酸性水を根管洗浄液として応用すると根管壁面のスメアー層やdebrisの除去が十分に行われ, 強酸性水は根管洗浄液として臨床応用が可能であることが明らかになった。

著者

写真時報社 編

出版者

写真時報社

巻号頁・発行日

1923

著者

佐々木 祥 宮田 高道 稲積 泰宏 小林 亜樹 酒井 善則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.48, no.20, pp.14-27, 2007-12-15

参考文献数

16

被引用文献数

4

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近年急速に普及しているソーシャルブックマークは,ユーザ間でブックマークを共有できるサービスであり,新たな情報収集ツールとして注目されている.ソーシャルブックマークでは,ユーザはwebコンテンツにタグと呼ばれる自由記述のキーワードを付与できるため,既存研究においてタグの名称に着目したwebコンテンツ推薦システムが提案されている.しかしながら,ユーザの嗜好はタグの名称ではなく,タグを表象として関連付けられたwebコンテンツ群(以下,コンテンツクラスタ)として表出するものといえる.そこで本研究では,コンテンツクラスタ間の類似度を仮説検定問題として求め,得られた類似度に基づくwebコンテンツ推薦システムを提案する.また,提案手法の検証実験によって,付与するタグの名称が他のユーザと異なるユーザに対しても有効に推薦することが可能であるなどの有効性を確認することができた.The web-based bookmark management service called social bookmark has recently been in the spotlight and come to be recognized as a new information sharing tool.Social bookmark service allow users to tag keywords to each of their entries. These keywords are called 'tags'. There are some conventional studies of the web content recommendation system based on social bookmark which is focused to actual words of tags. However, the essential information of tags is not tag names, but classification of web contents by tags (we called the result of this classifications as contents cluster). Based on this assumption, we calculate similarities between contents clusters by using hypotheses test. By using calculated similarities, we proposed the web content recommendation system based on these similarities. It has been shown that our proposed method is working well, as the fact that appropriate recommendation can be offered to users, including who tagged different named tags to the same contents.

著者

千葉県知事官房 編

出版者

千葉県

巻号頁・発行日

vol.大正4年 第5編, 1926

著者

苅谷 剛彦

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.213-229, 2000-05-15

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In the field of the sociological study of educational attainment, inequality due to socioeconomic status has long been a major theme. Many theories have been proposed to explain such inequalities : heredity, cultural deprivation, linguistic socialization, anti-school culture, and cultural capital. Most of these theories, which emerged from the West, emphasize differences in ability or preschool-family socialization depending on SES (socioeconomic status). Based on empirical analyses of the study hours of Japanese high school students, this study attempts to challenge these Western theoretical traditions by introducing a theory of inequality of effort. This study uses two survey data sets of 11th graders in 11 Japanese high schools : one was collected in 1979,and the other in 1997,using questionnaires with the same questions. Using these two data sets, the after-school study hours of students are compared between the two periods, and the influences of socioeconomic status on study hours are also examined. Cross tabulation analysis, comparing means of study hours, and regression analyses are conducted. The results of these analyses show that study hours decreased over the 18 years, that the degree of decrease differed among different SES groups, and that the effect of SES has increased over the 18 years, after controlling other variables. Based on these findings, we argue that inequality of effort contributes to the inequality of educational attainment, that the effect of SES is dependent on educational situations, such as the reduction in the pressure of "exam hell" which has been caused by a decline of young people's population and education reform, and that even in Western societies, inequality of effort may be involved in inequalities of educational attainment. We contend that the ideology of meritocracy, particularly the Japanese version of it with its strong emphasis on effort, successfully conceals a reality of unequal educational attainment by assuming an equal distribution of efforts.

著者

柴田 晃芳

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.143-171, 2001-07-31

著者

楠川 絢一

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.383-389, 1978

出版者

内閣官報局

巻号頁・発行日

vol.明治2年, 1912

著者

高田 和文

出版者

静岡文化芸術大学

雑誌

静岡文化芸術大学研究紀要 (ISSN:13464744)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-9, 2005

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日本におけるイタリア語学習者の数は、1990年頃から急増したと思われる。本稿ではまず、文科省等の資料とイタリア語担当教員に対するアンケート調査の結果に基づいて日本の大学におけるイタリア語教育の現状を把握する。ごく大雑把に見て、現在おおよそ100の大学でイタリア語教育が行なわれ、全国で1万人を超える学生がイタリア語を学習しているものと推定される。次いで、イタリア語も含めて大学における第二外国語教育一般の意義と目的を明らかにする。何よりも重要なのは、外国語学習を異文化体験の機会と捉え、世界の文化や言語の多様性を学生に理解させることである。そのためには、文法・訳読中心の旧来の方法から「聞く」「話す」に重きを置いた教育法へと転換を図る必要がある。最後に、実際の外国語の授業運営についていくつかの提案をする。具体的なテーマとしては、目標設定とシラバス、教授法の問題、外国語学習と異文化理解、言語についての理解、海外語学研修と大学の授業、新しいイタリア語教材の開発、などを取り上げる。

著者

真相 著

出版者

有隣堂

巻号頁・発行日

vol.上, 1884

著者

北堂 真子

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.194-198, 2005 (Released:2007-10-23)

参考文献数

21

被引用文献数

7 5

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日常生活においてストレスを強く感じていたり興奮状態にある場合には,相対的に寝つきにくくなったり睡眠中に中途覚醒を生じたり,翌朝起きにくくなったりすることを誰しも経験している.また,寒暑感や騒音,明るさなどが原因となって睡眠が妨げられる場合もある.本稿では,ストレス負荷状態や興奮状態にある場合とそうでない場合についての生理反応および入眠経過の違いと,スムーズな入眠のための就寝前の準備について解説するとともに,睡眠環境因子の中でもとりわけ大きな影響を及ぼすと考えられる光・照明をとりあげて,生体への作用の解説と上手な活用方法についての紹介を行う.

著者

経済雑誌社 編

出版者

経済雑誌社

巻号頁・発行日

vol.第7巻, 1898

著者

経済雑誌社 編

出版者

経済雑誌社

巻号頁・発行日

vol.第1巻 日本書紀, 1901