著者

服部 知美 田原 準 中村 美咲

出版者

三重短期大学生活科学研究会

雑誌

生活科学研究会紀要 = Bulletin

巻号頁・発行日

no.69, pp.45-51, 2021-03-08

著者

和泉 広恵

出版者

日本女子大学人間社会学部

雑誌

日本女子大学紀要. 人間社会学部 = Journal. Faculty of Integrated Arts and Social Sciences (ISSN:09172076)

巻号頁・発行日

no.31, pp.1-13, 2021-03-15

著者

高田 里惠子 Rieko Takada

雑誌

桃山学院大学人間科学 = HUMAN SCIENCES REVIEW, St. Andrew's University (ISSN:09170227)

巻号頁・発行日

no.33, pp.167-187, 2007-06-08

著者

Takashi Ida

出版者

American Institute of Physics

雑誌

REVIEW OF SCIENTIFIC INSTRUMENTS (ISSN:00346748)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.3837-3839, 1998-11

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An efficient method for evaluating asymmetric diffraction peak profile functions based on the convolution of the Lorentzian or Gaussian function with any asymmetric window function is proposed. When this method is applied to approximate the convolution with the Howard’s window function [J. Appl. Crystallogr. 15, 615 (1982)], only a few terms of numerical integration give satisfactory results, even if the asymmetry is very strong.

著者

藤堂 友美

出版者

日本女子大学国語国文学会

雑誌

国文目白

巻号頁・発行日

vol.50, pp.53-62, 2011-02-28

著者

相澤 清晴

雑誌

研究報告デジタルコンテンツクリエーション(DCC) (ISSN:21888868)

巻号頁・発行日

vol.2019-DCC-23, no.6, pp.1, 2019-10-31

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毎日の食事をマルチメディアデータとして記録し活用する技術基盤として,著者らは FoodLog というシステムを開発 ・構築してきた.食事を記録するツールは数多くあるものの,テキストで入力し,テキストを残すものがほとんどであり,入力のための手間がかかるとともに,記録が一目でわかる直感的なものからはほど遠い.FoodLog は画像による記録を行う先駆けとしてのツールであった.入力の手間も,画像認識による入力の支援によって軽減された.当初は,Web ベースのシステム (2008),つぎにスマートフォンベースのアプリ (2013) となり,現在に至っている.foo.log (株) という組織を作り,アプリを一般利用に提供し,これまで 1000 万件を越える食事記録を収集している.その FoodLog プラットフォームは,食事画像認識やデータベースが API を介して利用可能に整備されている.収集データから,全体の食事の傾向,個人の食事の傾向,年月にわたる推移を可視化することもできる.2018 年末には,我々の研究室で,新たに FoodLog Athl というアプリを構築した.FoodLog の API を活用し,食事記録を支援するとともに,そのモニタを行う管理栄養士のツールを作り,両者のコミュニケーションを支援する.東大のアメフト部の強化選手の栄養管理 (ドーム(株)が栄養管理を実施) において利用が行われ,モニタの仕組みまで近く公開する予定である.本講演では,この FoodLog の一連の取り組みと,最新の FoodLog Athについて紹介する.

著者

笹岡 歩

出版者

東京海洋大学

巻号頁・発行日

2008

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東京海洋大学修士学位論文 平成20年度(2008) 食機能保全科学 第686号

著者

鈴木 七海

巻号頁・発行日

2019-03-31

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本論文は、ホームスクール実践者への質問紙調査とインタビュー調査を通して、日本のホームスクールの全体像を把握し、その現状と課題を明らかにすることを目的としている。「学校信仰」が日本社会に深く浸透している現状を踏まえた上で、「ホームスクールの実践の意義」を解明する。ホームスクールは、アメリカやイギリスなど世界の多くの国で、法律で認められている教育形態のひとつである。一般的に親が子どもの主たる教育を学校に任せる代わりに、主に家庭で教育することをホームスクールというが、その方法は家庭によってさまざまである。日本において、その知名度はまだ低く、またその実態に関する学問的研究はほとんど存在しない。日本のホームスクールは不登校と関係が深く、本調査においても子どもの不登校をきっかけにホームスクールを選択した人びとが多いことが明らかになった。しかし、「不登校の受け皿」や「休養の場」としてホームスクールを選択した人は少数であった。多くの人びとは、ホームスクールの実践を続ける中で、ホームスクールを「学校と同等の、またはより優れた教育の選択肢のひとつ」として肯定的に捉え、積極的な実践姿勢へと変化していく様子が見られた。日本のホームスクール実践者の多くは、イヴァン・イリッチの教育の「学校化」理論に賛意をしめしている。また、実践者の多くはジョン・ホルトの教育哲学である「アンスクーリング」の理念を参考にしながら、ホームスクールを行っていることが明らかになった。

著者

安田 喜憲

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 : 国際日本文化研究センター紀要 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.101-123, 1997-09-30

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ギルガメシュ叙事詩は四六〇〇年前にメソポタミヤ南部で書かれた人類最古の叙事詩である。この叙事詩のメインテーマはウルクの王ギルガメシュと友人エンキドゥが、森の神フンババを殺す物語である。フンババはメソポタミヤの神エンリルに命ぜられてレバノンスギの森を数千年の間守ってきた。そこに青銅の斧をもったギルガメシュとエンキドゥがやってきた。フンババは怒り狂い口から炎を出して襲いかかった。しかしギルガメシュたちは強く、とうとうフンババは殺されてしまった。フンババの森の神を殺したことによって、ギルガメシュはレバノンスギを自由に手に入れることができた。人類が最初に書いた物語は森林破壊の物語だった。フンババの殺害を知ったエンリルは激怒し、大地を炎にかえ、食べ物を焼き尽くすという。すでにギルガメシュ叙事詩の作者は森林破壊の恐ろしさを知っていたのである。フンババが殺されてから三〇〇〇年後、日本では八世紀に日本書紀が編纂された。その日本書紀のなかにスサノオノミコトとイタケルノミコトの物語が書かれている。二人は新羅国より日本にやってきて、スサノオノミコトは髭からスギを胸毛からヒノキを産みだし、イタケルは持ってきた木の種を九州からはじめて日本全土に播いた。この功績で紀ノ国に神としてまつられた。この二つの神話にかたられる神の行動はあまりにも相違している。ギルガメシュはフンババを殺しレバノンスギの森を破壊した。スサノオノミコトとイタケルノミコトは木を作りだし木を植えた。この神話の相違は花粉分析の結果から復元した両地域の森林の変遷にみごとに反映されていた。フンババの森の神を殺したメソポタミヤや地中海沿岸では森はすでに八六〇〇年前から大規模に破壊され、五〇〇〇年前にはアスサリエ山などのメソポタミヤ低地に面した山の斜面からはほとんど森が消滅していた。そして森は二度と回復することはなかった。これにたいし、日本でもたしかに森は破壊された。しかし、八―一〇世紀の段階で、すでに植林活動が始まっていた。このためいったん破壊された後地にふたたび森が回復してきた。日本では今日においても国土の六七パーセントもが森に覆われている。二つの神話はそののちの二つの地域がたどる森の歴史をみごとに予言していた。フンババの森の神を殺したメソポタミヤでは森という森はことごとく消滅し文明も崩壊した。これにたいしスサノオノミコトとイタケルノミコトが森を植えた日本は、今日においても深い森におおわれ繁栄を享受しているのである。

著者

衣川 清子

出版者

埼玉女子短期大学

雑誌

埼玉女子短期大学研究紀要 = Bulletin of Saitama Women's Junior College (ISSN:09157484)

巻号頁・発行日

no.9, pp.385-396, 1998-03

著者

荒巻 凌 星野 崇宏

雑誌

第82回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.343-344, 2020-02-20

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近年、位置情報マーケティングの需要が増大するにつれて、データ分析の現場では座標(緯度・経度)を住所に変換する逆ジオコーディングの機会が増えている。国内における逆ジオコーディング手法としては外部のAPIに依存するものが主流となっている。しかしながら、顧客の位置情報を外部に送信することはコンプライアンスやセキュリティ上の問題から困難である。さらにAPIにはHTTPアクセスのオーバーヘッドがあり、数億件規模のビッグデータの処理には所要時間が極めて長くなる問題がある。本研究では外部サービスに依存せず、国土地理院等から公開されているデータをインメモリデータベース上に格納し、高速かつセキュアに逆ジオコーディングする手法を提案する。

著者

森 利枝

出版者

大学評価・学位授与機構

雑誌

学位研究 = RESEARCH IN ACADEMIC DEGREES (ISSN:09196099)

巻号頁・発行日

no.15, pp.39-74, 2001-11

著者

柏木 恭典

雑誌

千葉経済大学短期大学部研究紀要 = Bulletin of Chiba Keizai College (ISSN:13498312)

巻号頁・発行日

no.3, pp.39-54,

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This paper attempts to reveal the positive meaning of self-education of cooks in ramen-shops (ramen-ya) in order to reflect on the problem of self-education of teachers. In Japan, people who are going to become cooks in ramen-shops usually do not learn a method or technique for making ramen from an expert on ramen. Normally, they learn the knack of making ramen by self-education (dokugaku). In this case, they walk all over Japan in order to eat ramen and to understand what ramen is. In Japanese, there is a traditional concept as opposed to self-education; Shugyo (ascetic practice in Buddhism). In this paper, commonality between self-education and Shugyo will be shown.

著者

トニー オーガード 橋内 武 Tony Augarde Takeshi Hashiuchi

雑誌

国際文化論集 = INTERCULTURAL STUDIES (ISSN:09170219)

巻号頁・発行日

no.2, pp.103-140, 1990-08-30

著者

村岡 晋一

出版者

中央大学文学部

雑誌

文学部紀要 哲学 (ISSN:05296803)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.43-76, 2017-02-22

著者

島田 玲子 正岡 亜紀 上野 茂昭

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.503-519, 2020

著者

林 開顔

雑誌

総合政策論叢4

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.59-78, 2013-03-20

著者

北川 雄也 Yuya Kitagawa

出版者

同志社大学政策学会

雑誌

同志社政策科学研究 = Doshisha University policy & management review (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.143-155, 2020-03-01

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本論文では、日本の府省において導入が進められているEBPMの特徴を整理したうえで、障害者政策においてもEBPMを適用可能であるか否かを検討した。その結果、日本の府省におけるEBPMは統計データの整備に重点が置かれており、障害者政策の分野では雇用分野で統計データ整備が進められている点が明らかとなった。しかし、対象者の個別性の要素に配慮した多量の情報を集める必要があり、統計データの整備はいまだ不十分である点を示した。

著者

櫻本 健 西林 勝吾 濱本 真一 サクラモト タケシ ニシバヤシ ショウゴ ハマモト シンイチ Takeshi Sakuramoto Shogo Nishibayashi Shinichi Hamamoto

雑誌

社会と統計 : 立教大学社会情報教育研究センター研究紀要

巻号頁・発行日

vol.6, pp.25-43, 2020-02-28

著者

秋山 正道

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.55, pp.29-36, 2020-02

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本論は新潟県内(以下「本県」と表記)における空襲被害の実際を明らかにすることを目的とする。時期は第二次世界大戦中(1939~1945)とする。第二次世界大戦中、日本が受けた空襲被害は1945年にほとんどが集中している。その嚆矢が3月9日深夜から10日にかけて行われたいわゆる東京大空襲であり、最大の山場が8月6日の広島、8月9日の長崎への原爆投下であり、これが日本政府のポツダム宣言受諾に大きく影響したことは周知のとおりである。この空襲はすべて米軍によって行われた。中小規模の都市への空襲は6月17日~18日にかけて鹿児島・大牟田・浜松・四日市の4都市に始まり8月14日の熊谷、伊勢崎(群馬県)の都市空襲まで続いた。この間、18回にわたり空襲が繰り返し行われ、60都市がその被害を受けた。しかし、日本政府がポツダム宣言を受諾した8月14日に空襲を受けたのは上の2都市のほかに大阪市と秋田市もあったことで分かるように被害の詳細は必ずしも正確にされてはいない。 本県においても空襲を受けた都市として長岡市が知られているが、小規模ながら他の都市でも空襲の被害が出ている。そこで、本論では、先ず長岡市の空襲被害を中心に述べ、ついでその他の県内各市の被害の実際について述べることによって本県の空襲被害の全体を明らかにする。