著者
有村 貞則
出版者
国際ビジネス研究学会
雑誌
国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.1-17, 2009-09-30

「多様な人材を"競争優位"や"組織パフォーマンス向上"のために活かす」。肯定派・中立派・懐疑派を含めて、日本国内においては、米国生まれのダイバーシティ・マネジメントが発するこのメッセージに関心が集まることが多い。しかし、ここだけにとらわれると、かえってダイバーシティ・マネジメントの特質が見失われる危険性がある。本稿では、ダイバーシティ・マネジメントの創始者ともいえるRoosevelt Thomas(1991)に立ち戻り、ダイバーシティ・マネジメントは、決して競争優位や組織パフォーマンス向上といった「企業の成功」だけを意図している訳でないこと、それとともに「機会均等」をも実現しようとしており、そのためには長期継続的な視点で「すべての従業員に有効に機能する環境」作りを行わないといけない。これこそがダイバーシティ・マネジメントたるための極めて重要な特質であることをまず確認する。次にもうひとつの特質として「個人よりも組織の変革重視」があることを指摘するとともに、ダイバーシティ・マネジメントの本質をより深く理解するための一助として、障害についての新学問であるディスアビリティ・スタディーズとダイバーシティ・マネジメントの類似性に着目してみたい。特にここでは、先駆的米国企業のダイバーシティ・マネジメントとは「すべての従業員に有効に機能する環境」作りのために、ディスアビリティ・スタディーズが主張するところの「強制力をもった環境改変手段」、「強制力のある社会変革手段」、「実践モデル」に対応する各種の取り組みを同時並行的に展開している過程であることを描き出す。最後に一般的イメージとは異なり、日本企業の障害者雇用は、欧米企業よりも進んでいるかもしれない。したがって障害者の雇用という点では、日本企業にも欧米企業に勝るとも劣らないダイバーシティ・マネジメントの側面があるかもしれない。この可能性を示唆したい。
著者
武田丑之助 著
出版者
積文社[ほか]
巻号頁・発行日
1911
著者
倉元 直樹
出版者
東北大学
雑誌
教育情報学研究 (ISSN:13481983)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.113-124, 2005-03

様々な機会に北米の大学入学者選抜の実情に関する訪問調査を行ってきた。今回、UVAの訪問では、アドミッション・オフィスの実際の諸活動の視察を目的とした。その結果、選抜委員会、大学説明会、キャンパス・ツアーに参加することとなった。競争選抜的な米国の大学の典型であるが、新入生の入学者選抜は早期専願選抜と一般選抜の2種類で、書類選考となっている。大半は機械的に合否が決まる。今回、観察が許された選抜委員会は、特殊なケース、すなわち、合格基準に達しないが、即不合格とできない者が対象であった。うち、2例について、まとめた。大学説明会には30名ほどの参加者があった。そのほとんどが父兄同伴であった。キャンパス・ツアーは約1時間掛けて徒歩でキャンパス中心部の主だった場所を見学して回るという企画であった。選抜委員会は主観的な議論が印象的であった。広報活動はわが国の大学の方が進んでいる部分もあるとの印象を受けた。
著者
山田 淳子 佐藤 由美
出版者
千葉看護学会
雑誌
千葉看護学会会誌 (ISSN:13448846)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.8-16, 2008-06-30

本研究の目的は,産業看護職が,事業場全体の健康問題解決を意図して,個別支援から事業化提案決定に至るまでの思考過程を明らかにすることである。研究対象は,自らが起案者となり,個別支援から事業化した経験があり,そのことを言語化し表現している産業看護職13名の活動15事例である。個別支援の過程から事業化提案を決定するまでの認識や判断について半構成的面接調査を実施し,その内容を質的帰納的に分析した。その結果,産業看護職は,事業化提案決定の前から,【事業場に存在する課題を気にかけている】,【場の特性を理解している】,【専門職としての責任感を持つ】という前提となる思考を持ち,【過程Ⅰ 問題を認識する】,【過程Ⅱ 問題を分析する】,【過程Ⅲ 捉えた状況に感情を動かされる】,【過程Ⅳ 問題解決の必要性を認識し事業化を考案する】,【過程Ⅴ 事業化の実現性を見積もる】という5段階の思考過程をたどり事業化提案決定に至っていると考えられた。また,産業看護職の思考過程の特徴として,1)労働の視点で場や人の特性を捉え,問題の認識や分析をしている,2)企業組織の一員として受ける情緒的な思考が,問題解決への意思決定に関わっている,3)事業場のリスクマネジメントという予防的視点を持っている,4)産業の特性や価値観に即して事業化を考案している,5)産業看護職固有の,前提となる思考が判断に関わっている,という5つの特徴が考えられた。The purpose of this study was to identify thought processes of occupational health nurses (OHNs)from individual support to program proposal to solving health related problems of the workplace. The subjects were 13 OHNs and 15 cases of their activities. All these nurses have initiated the companywide project development based on their individual support and have verbalized their experiences. The authors conducted semi constitutive interviews on their awareness and decision during the process of individual support to program proposal. The contents of the interview were analyzed qualitatively and recursively. It was found that OHNs have such prerequisites for program proposals as "Caring about health related problems and issues in the workplace", and "Understanding characteristics of the workplace" "Having responsibility as a professional". They followed five steps of thought process before deciding to propose companywide projects. These steps are: 1. Awareness of problems, 2. Analysis of problems, 3. Moved by the situation captured, 4. Awareness of problem solving necessity and developing programs and 5. Feasibility study of programs. It was thought that OHNs had five characteristic thought processes. They are: 1)Understanding of characteristics of workplace and workers from the perspective of labor in recognizing and analyzing problems; 2)Affective thinking as a member of the company in their problem solution related decision making; 3)Perspective of prevention in the form of risk management at the workplace; 4)Project proposal in accordance to the characteristics and values of the industry and 5)A prerequisites to OHNs affects decision making.
著者
小長谷 一之
出版者
学術雑誌目次速報データベース由来
雑誌
地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.93-124, 1995
被引用文献数
4

政治学者や社会学者の多くは,投票行動の集計結果(投票率,得票率)に現われる地域差を,投票性向の異なる社会階層の居住構成が,地域ごとに異なることに帰着させてきた(構成主義的アプローチ).ところが,地理学者が行なってきた諸外国の研究事例では,地域差のなかで,構成主義理論によっては説明できない部分がかなりあることがわかっている.この説明未了の部分の大半は,近隣効果と呼ばれる地域文脈的効果によるものと考えられる.近隣効果の発見は,過去30年の選挙地理学の最大の成果の1つである.<br> 本稿では,京都市における1991年市議選の都市内地域における投票情報を分析し,次の3点を発見した.(1)有権者の階層構成の地域差は,投票率・得票率の地域差を説明できるほど大きくはない.(2)「地域別の投票率・得票率」は,地域ごとに変動し,その地域差パターンは構成主義モデルではほとんど説明できず,強い残差が残る(集計的近隣効果の存在).(3)「地域別かつ階層別の投票率・得票率」は,同じ階層について比較しても,地域ごとに変動し(非集計的近隣効果の存在),その地域差パターンは階層によらず,「地域別の投票率・得票率」の地域差パターンに類似する.この3つの現象は,普遍性をもち,たがいに密接に結びついていることがわかった.
著者
井田 正道
出版者
明治大学政治経済研究所
雑誌
政経論叢 (ISSN:03873285)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.545-561, 2006-03
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.425, pp.59-74, 2010-05

応募の締め切り:9月30日(応募総数501)/第1次審査:10月中旬(辻調グループ校の教授陣による書類選考。合議のうえ、最終的に50品を決定)/第2次審査:12月23、24日(辻調グループ校において、1次審査を通過した50品を応募のレシピに従って試作。
著者
石渡利康著
出版者
高文堂出版社
巻号頁・発行日
1988