著者

丘 眞奈美

出版者

ファルコホールディングス

雑誌

Schneller = シュネラー : 医療情報誌

巻号頁・発行日

no.97, pp.27-31, 2016

著者

金子 伸幸 桑原 寛明 山本 晋一郎 阿草 清滋

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.3_34-3_43, 2009-07-28 (Released:2009-10-05)

被引用文献数

1

---

我々は,Strutsを利用して構築されるWebアプリケーションに対するコーディングチェッカとして,StrutsLintを開発した.StrutsLintは,Strutsの設定ファイルおよびJSP,Javaのソースコードを解析し,言語を跨いだ制御依存グラフ,データ依存グラフを生成する.これらのグラフを基に,制約の一貫性などを検査することで対象アプリケーションの整合性検査を行う.本稿では,StrutsLintで実現した機能を基にStrutsアプリケーションに対するコンポーネントウェアとしての整合性検査について述べる.

著者

高木 昌之

出版者

京都産業大学

雑誌

あふひ : aoi : 京都産業大学日本文化研究所報

巻号頁・発行日

vol.21, pp.113-114, 2015-12-31

著者

岩村 英之

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

国際学研究 (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.48, pp.63-75, 2015-10

---

通貨同盟と財政連邦制をとる国家とは、単一の金融政策と複数の財政政策の組み合わせという点で類似している。そのため、欧州通貨統合の初期段階より、財政連邦国家のパフォーマンスにユーロの未来を投影し、また通貨同盟各国が満たさなければならない条件を導出することが試みられてきた。特に近年では、南欧諸国の政府債務問題を契機に、財政の分権化が地方政府の財政規律に与える影響に焦点が当てられている。本稿では、最初に分権化が財政規律に及ぼす影響についての理論的な議論を整理し、分権化は複数の異なるメカニズムを通じて正負両方の効果を持ち得るため、最終的な効果はすぐれて実証的な問題であることを確認する。そして、いくつかの代表的な実証研究を引きつつ、実証分析の結果を分ける3つの構成要素-(1)財政の分権化の数値化、(2)財政規律の数値化、(3)分権化と財政規律の関係の特定化-を抽出する。最後に、この3つの要素の観点から最近の実証研究の傾向をまとめ、分権化の効果についてはいまだ決定的な実証結果が提示されていないことを確認し、今後の方向性を示唆する。【研究メモ/Research Memoranda】

著者

小林真理編著

出版者

時事通信社 (発売)

巻号頁・発行日

2006

著者

久保田 信

出版者

南紀生物同好会

雑誌

くろしお (ISSN:02875349)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.31-32, 2015-10

著者

唐 更強

出版者

長崎大学国語国文学会

雑誌

国語と教育

巻号頁・発行日

no.40, pp.52-56, 2015-12

著者

斧原 孝守

出版者

比較民俗学会

雑誌

比較民俗学会報 = Journal of comparative folklore (ISSN:13435965)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.9-17, 2015-11

著者

林 英夫 ハヤシ ヒデオ Hideo Hayashi

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.1-4, 2001-11-15

著者

井上 武史

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.19-23, 2015-10

著者

陸軍歩兵学校 編

出版者

陸軍歩兵学校将校集会所

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1931

著者

鈴木 克明

出版者

日本教育メディア学会

雑誌

教育メディア研究 (ISSN:13409352)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.50-61, 1995

---

ジョン・ケラーが提唱しているARCS動機づけモデルは、新奇性を超えたレベルで学習者の意欲をシステム的に扱うための提案として、「魅力ある教材」の設計・開発に有効と思われる。ARCSモデルは、教材設計者が教材の設計過程において動機づけの問題に取り組むことを援助するために、注意、関連性、自信、満足感の4要因の枠組みと動機づけ方略、ならびに動機づけ設計の手順を提案したものである。本論では、4要因とその下位分類の理論的裏付けを概観し、これまでに提案されている動機づけ方略とモデルの応用領域を列挙し、さらにARCSモデルについての研究を5つのタイプに整理して紹介している。

著者

藤井隆山 著

出版者

前川合名会社

巻号頁・発行日

1922

著者

角谷 英則

出版者

Shool infomatics and Sciences & Graduate Shool of Human Infomatics, Nagoya University

雑誌

環バルト海研究会第2回現地調査報告書

巻号頁・発行日

2001-06

著者

相原 雄幸

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.451-456, 2007

被引用文献数

14 11

---

Food-dependent exercise-induced anaphylaxis (FEIAn) is a rare disease. The disease is classified into physical allergy and/or a subtype of food allergy. However, the pathophysiology and epidemiology are not well known. In this article we presented our studies of the epidemiology of FEIAn, in school students (elementary. junior-high, and high school) in Yokohama City and/or Kanagawa Prefecture, Japan. Also, we reviewed FEIAn cases in the literatures in Japan as well as in foreign countries. Six hundred and seven school nurses responded the questionnaire, 30 (Male : Female, 24 : 6) cases of FEIAn and 44 (M : F, 22 : 22) with exercise-induced anaphylaxis (EIAn) among 353977 students were reported. The frequency of FEIAn and EIAn was 0.0085% and 0.012%, respectively. Only one third of nurses had knowledge of FEIAn. We performed provocation tests in 11 of the 30 students with FEIAn and confirmed the diagnosis. We demonstrated transient increases in plasma histamine but not serum tryptase levels during the tests. The causative foods were mainly wheat and crustaceans in 170 Japanese cases and beans and wheat in foreign countries. As for exercise, ball games and running were more frequent sports in both groups. The age of first episode of FEIAn was 10 to 20 years old in most cases. Provocation test often fails to induce symptoms. In addition, we do not have the standard method. Now we are establishing the protocol. FEIAn and EIAn are relatively rare among school students in Japan. There is no evidence to prevent the onset of FEIAn with medicines. Therefore, to avoid serious outcomes and unnecessary restriction, we believe it is important to be familiar with the diseases for not only physicians, but also school nurses and teachers of physical education.

著者

崔 娉

出版者

凡人社

雑誌

第二言語としての日本語の習得研究 (ISSN:13431161)

巻号頁・発行日

no.18, pp.103-119, 2015-12

著者

鈴木 渉 齋藤 玲

出版者

宮城教育大学

雑誌

宮城教育大学紀要 (ISSN:13461621)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.223-230, 2015

被引用文献数

1

---

本稿の目的は,まず,第二言語習得研究(Second Language Acquisition Research),特に,第二言語学習におげるアウトプット(話すことや書くこと)の役割に関する研究について概観し,次いで,認知心理学の観点から,それらの研究の課題や今後の方向性について展望することである。本稿で取り上げる認知心理学における知見とは,記憶検索(memory retrieval)の現象のひとつとしての検索経験(retrieval practice)の効巣である。本稿では,検索経験の効果に関する近年の研究成果に基づいて,第二言語学習におけるアウトプット研究のこれからの展開の可能性を示したい。

著者

三尾 典克

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.66, no.9, pp.939-945, 1997-09-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

34

被引用文献数

1 11

---

現在,東京都三鷹市にある国立天文台の敷地内に,長ざが300mのレーザー干渉計型重力波検出器が建設されている.この計画はTAMA(多摩)という名前で呼ばれており,平成7年度から5年間で干渉計の建設を行い,重力波検出のための技術的な開発と観測に必要な体制作りを目的としている.本稿では,世界の動向をふまえながら,この干渉計(TAMA300)を作り上げるための光技術を中心に解説をする.

著者

植田 晃次

出版者

大阪大学大学院言語文化研究科

雑誌

言語文化共同研究プロジェクト

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.23-32, 2015-05-30

---

批判的社会言語学の軌跡

著者

村上 裕一

出版者

北海道大学大学院法学研究科 = Hokkaido University, School of Law

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.1383-1408, 2016