著者
鳶島 修治
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.374-389, 2014

本稿の目的は, 学業面の主観的能力を表す「学力に関する自己認知」 (以下, 学力自己認知) という媒介変数の役割に着目した検討をとおして, 現代日本における教育達成の男女間格差・階層間格差の因果的メカニズムの解明に貢献することである. この目的を達するため, 学力自己認知の指標として学業的自己概念と学業的自己効力感を使用し, 「高校生の教育期待に対する性別と出身階層の影響を学力自己認知が媒介する」という仮説の検証を行った. PISA2003の日本調査データを用いて固定効果モデルによる分析を行った結果, (1) 男子は女子よりも教育期待が高く, 出身階層が高いほど教育期待は高いこと, (2) 数学の学力を統制したうえでも男子は女子に比べて数学の自己概念・自己効力感が高いこと, (3) 出身階層が高いほど数学自己効力感は高いこと, (4) 数学自己効力感は教育期待に対して数学の学力とは独立した正の効果をもつことが示された. (5) また, Sobel testによる間接効果の検定を行ったところ, 数学自己効力感を媒介した性別と出身階層の間接効果はいずれも有意であり, 「教育期待に対する性別と出身階層の影響を学力自己認知が媒介する」という仮説は数学自己効力感に関して支持された. 現代日本における教育達成の男女間格差・階層間格差の生成メカニズムを考えるうえでは, 学力自己認知 (特に学業的自己効力感) という媒介変数の役割に注目する必要がある.
著者
井上 進
出版者
日本鉄道技術協会
雑誌
JREA (ISSN:04472322)
巻号頁・発行日
vol.40, no.11, pp.24998-25001, 1997-11-01
著者
取替 恵 佐藤 生一
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.31, 2019

<p>【目的】現在,日本人における漬物の摂取頻度の減少がみられる。本研究では,産学連携事業の一環として名古屋市西区にある(株)ほった様より漬物の提供を受け,漬物を使ったパンレシピを開発し,漬物離れしている人々に再度関心を持ってもらうことを目的とした。</p><p>【方法】ピザやサンドイッチ等と漬物を組み合わせ,試作を行ったが,味や見た目を検討した結果,最も相性が良いとの結論に至ったカレーパンで官能評価を行った。試作の結果,生地に対して,しば漬けと福神漬けは12%,紅しょうがは8%加えることとした。またカレーフィリングにはたくあんを使用し,16%加えることとした。対象者は,本学学生栄養士専攻24名,製菓専攻9名,教職員11名とした。漬物の摂取頻度,居住形態,好きな漬物については,自記式質問紙を用いて調査した。カレーパンの味と見た目の官能評価については,良いと思った順に1位,2位,3位と順位をつけ,順位和を基に分析を行った。</p><p>【結果および考察】漬物の摂取頻度は学生に比べ,教職員が最も高く,居住形態は「その他」と答えた人が栄養士専攻と教職員にみられたことから,居住形態が若者の漬物離れに関係しているのではないかと推察される。好きな漬物については,たくあんが一番好まれたことから,スーパー等で入手しやすいからではないかと推察される。味の評価では製菓専攻のみ,しば漬けが有意に好まれ,見た目の評価ではどの対象からも,紅しょうがと福神漬けが好まれる傾向であった。味と見た目の評価の結果から,漬物とカレーパンは合うことがわかった。今後もパン,洋菓子,和菓子と相性の良い漬物や食材を発見し,レシピ開発につながり,漬物が身近なものと感じていただけたら幸いである。</p>
著者
山本 伊佐夫 中川 貴美子 大平 寛 鎌倉 尚史 藤田 紗英子 山田 良広 長谷川 巖
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, 2019

歯科と全身は密接な関係にあることが明らかになってきた。パソコンや携帯電話の普及により電磁波の身体への影響が社会問題となりつつある。【症例】40代女性。主訴:電磁波過敏で日常、PC、スマホ、家庭電化製品を使用すると倦怠感、腹部痛を生じる。診断:Bi-Digital O-Ring Test(BDORT)を用いて電磁波集積原因歯と材料を特定した。治療および経過:携帯電話の電磁波に対してBDORT(-)であったが、インレー(金属)を除去後(+)になった。除去後、電子機器、家電製品使用時の違和感が大幅に軽減された。歯科金属が電磁波を集積している可能性が示唆された。電磁波過敏症治療に有効であると考えられた。
著者
霜田 美樹雄
出版者
早稲田大学社会科学部学会
雑誌
早稲田社会科学研究 (ISSN:02861283)
巻号頁・発行日
no.12, pp.1-23, 1973-03

論文
著者
河野 貴美子 坂本 政道 世一 秀雄 高木 治 小久保 秀之 山本 幹男
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.34-39, 2013-03-01

意識探究プログラムとして知られるヘミシンクは、左右の耳にわずかに異なる周波数の音を聞かせることにより、深くリラックスした状態を作り出し、通常と異なる意識状態に導くことが容易な方法とされている。著者らは、今まで様々な変性意識状態下の脳波を検討してきた。今回、5名のヘミシンクトレーナーの脳波計測からヘミシンク聴取による脳の変化を検討することを試みた。後頭部のα波平均振幅値は、セッション中に減少し、軽眠を思わせたが、各帯域含有率で、α帯域における比率が大きく減少していたわけではなく、通常の入眠時とは異なると思われた。β帯域含有率はフォーカスレベルF10とFl2で、交互に変化する様子が見られ、刺激音のうなり周波数との関係を示唆させた。左右脳波のコヒーレンス値が聴取時に大きくなる傾向が見られたが、セッション中に後頭から前頭にかけて位相同期的な瞑想様脳波が見られた被験者も複数おり、瞑想に近い状態を容易に実現することで、コヒーレンスが高くなっていることも考えられた。
著者
鈴木 裕美
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.350, pp.56-61, 2005-01

あなたは自店の「本当の実力」を知っているだろうか? 自身では気付かない客離れの兆候や、意外な長所を探るべく、時には勝手に、あるいは依頼を受けて、覆面調査員がチェック。彼らの評価から、噂や口コミに惑わされない、店の真の姿が浮かび上がる。徳島産の「阿波尾鶏」や鹿児島産の「さつま知覧どり」など、地鶏を中心に提供する鶏料理専門店。
著者
中村 洋
出版者
社団法人 環境科学会
雑誌
環境科学会誌 (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.153-163, 2019

<p>モンゴルでは冬から春にかけて,寒さや積雪などの複合的な要因により,家畜が大量死する自然災害"ゾド"が発生する。ゾドは牧民の生業であり,モンゴル国の基幹産業でもある遊牧に悪影響をもたらす。先行研究から,ゾド後,ウランバートルへの人口移動が起こったことや,ゾドにより家畜を失い,遊牧から離れ,転職できなかった世帯では,ドメスティック・バイオレンスなどの問題が起こったことが明らかにされている。しかしゾド後,遊牧から離れ,転職した世帯の特徴を定量的に明らかにした研究は,十分ではない。本研究は,ゾド発生後の牧民の転職要因を定量的に明らかにすることを目指した。調査は,モンゴル国で2010年に発生したゾドにより,最も家畜頭数が減少したドンドゴビ県内にあるサインツァガーン郡の牧民148世帯を対象に行った。ゾド後,148世帯のうち45世帯が家畜の大部分を失うか,家畜を他の世帯に預け,放牧地を離れ,都市に移動していた。そのうち年金生活に入った10世帯を除く35世帯のうち,15世帯が転職し,20世帯が転職していなかった。転職した15世帯と,転職しなかった20世帯の違いや,転職の有無と世帯の属性などの相関を分析した。その結果,転職した世帯は牧民が若く,多くがインフォーマルセクターに従事していた。一方,転職していない世帯は,年齢が高く,健康的な問題などがあった。それに加え,2012年当時は国が鉱山開発で得た収入を全国民に配分しており,無職であってもゾド前より所得は増えていたため,世帯主が転職の意思を強く持たなかった。しかし将来に向けて,社会的弱者のゾド後の生活を安定化させるための社会保障の充実や就業機会の創出が必要である。</p>
著者
中村 洋
出版者
社団法人 環境科学会
雑誌
環境科学会誌 (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.32, no.6, pp.193-203, 2019

<p>モンゴルでは冬から春にかけて,寒さや積雪などの複合的な要因により,家畜が大量死する自然災害"ゾド"が発生する。ゾドは牧民の生業であり,モンゴル国の基幹産業でもある遊牧に悪影響をもたらす。先行研究から出張放牧"オトル"は,ゾドによる頭数減少を緩和する効果を有することが明らかになっている。オトルをする世帯には,頭数が多いなどの特徴があることも分かっている。ただし,都市の存在は牧民の放牧地利用を変えるほどの影響力があり,オトルにも影響を与えていることが仮定されるものの,オトルと都市の関係を明らかにした実証的な研究は十分とは言えない。本研究は,有効な牧民の災害回避行動であるオトルの実施と,都市との関係を明らかにすることを目指した。調査は,モンゴル国で2010年に発生したゾドにより,最も家畜頭数が減少したドンドゴビ県内にあり,県内最大の都市"マンダルゴビ"のあるサインツァガーン郡の牧民148世帯を対象に行った。分析の結果,県外にまで出るような長距離のオトルは,夏から秋,冬から春ともに家畜頭数の減少を緩和していた。ただし,マンダルゴビの学校に通う子どもがいる世帯は,ゾド前の夏から秋にかけて,県外に出るような長距離のオトルをしていなかった。子どもの食生活の嗜好の変化や,より進学に有利な環境を望む親の意向により,マンダルゴビ周辺に留まったものと考えられる。ゾド発生時の冬から春のオトルに関しては,労働力が不足し,遊牧経験の短い世帯は長距離のオトルをしていなかった。労働力は移動をしにくくし,遊牧経験が短いことで,寒さをしのぐ畜舎などをオトル先で借りるための調整に課題があった可能性がある。有効な災害回避行動であるオトルを,県を越えるような長い距離でできるように,夏から秋のオトルでは,社会の変化に合わせた教育環境の整備と,冬から春のオトルでは,行政等による畜舎などを借りやすくする調整が必要と考えられる。</p>
著者
ジョンソン スコット
出版者
関西大学
雑誌
関西大学外国語教育研究 (ISSN:13467689)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.29-49, 2008-03

本論文では、日本語による重要表現の解説を伴う良質の教科書が手に入り、現代アメリカ英語による若者の生活を描いた映画Good Will Hunting(邦題『グッドウィルハンティング/旅立ち』のシナリオを利用し、場面・文脈の中で英語表現の意味合いを学習させる教育実践について、学習者からのレポートも引用しながら、その効用と限界について論じる。とりわけ、この映画で多用されるスラング(profanity)と字面の解釈にとどまらない間接的表現が伝えるメッセージの重要性に注目し、それぞれの表現を、それが用いられる様々な社会的コンテクストに結びつけて教育を行なうことの意義について論じる。