著者
松倉 啓太 浅井 武
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.277-296, 2013 (Released:2013-06-08)
参考文献数
15
被引用文献数
2

It is believed that the success of the goalkeeper (GK) in saving difficult shots by diving is a key factor in soccer because it can influence the outcome of the game to a large extent. However, the most appropriate way to exert force during the diving motion according to the course of the shot from either leg is still unclear. Therefore, the purpose of this study was to clarify the fundamental mechanism of a GK's diving motion according to the height and distance of the shot. We performed an experiment in which 11 university GKs participated. They were asked to dive toward balls set at 3 different heights located a short or a long distance from the GK. By examining the GKs' diving motions, we calculated the ground reaction force (GRF), joint angular velocity, and joint torque. The results indicated that the magnitude of the GRF under both legs and the direction of the GRF under the ball-side (BS) leg differed with the ball height. We also found that a higher dive by the GKs corresponded to a larger counter-movement of the contralateral-side (CS) leg and a higher stopping power of the BS leg in order to increase the vertical velocity, and more exertion of extension torques at the hip and foot for takeoff compared to those in lower dives. Furthermore, a lower dive of the GKs corresponded to a larger angular impulse of the BS hip adduction after the BS leg touched the ground. These findings suggest that during the takeoff part of the diving motion of a GK, depending on the ball height, the CS leg controls the magnitude of power and the BS leg controls both the magnitude and the direction of power in order for the GK to dive directly towards the ball.
著者
前田 シン子
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.59-61, 1985-01-30 (Released:2012-11-27)
参考文献数
5
著者
鈴木 康弘 渡辺 満久 中田 高
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2016年大会
巻号頁・発行日
2016-05-17

1. はじめに2016年熊本地震は、既知の活断層の活動により引き起こされた、1995年兵庫県南部地震に匹敵するM7.3の直下地震(活断層地震)である。地震本部による活断層評価により、その地震発生は長期予測されていたと言えないことはないが、①地震発生そのもの、②局所的な被害集中、③地震断層の出現において、予測通りであったとは言いがたい点が多い。局所的かつ甚大な被害は改めて活断層地震の脅威を再認識させるものであり、従来の予測の問題点や限界を確認し、今後の地震防災に活かすべき教訓は非常に多い。2. 活断層評価の問題今回の地震の震源となった活断層は、地震本部により2002年と2013年の二度にわたって長期評価されている。2002年の評価では阿蘇から八代海にかけて伸びる延長100kmの断層を一連の活断層ととらえ、布田川・日奈久断層と呼んだ。これに対し、2013年の評価では、熊本平野内の地下探査結果を重視して、布田川断層は阿蘇から宇土半島の方向へ伸びるとし、一方、益城町砥川付近から八代海までを日奈久断層と改称した。一方、国土地理院の都市圏活断層図では、布田川断層の変位地形は砥川より南方へスムーズにつながることから、布田川断層の範囲を南阿蘇村付近から甲佐町白旗付近までとした(すなわち2013年評価において「高野-白旗区間」としたものの帰属をめぐり複数の見解が示されていた)。活断層評価における断層名は長期評価の一環であることから、地震発生によりどれが適切であったかが検証されるべきである。2016年熊本地震は、2002年の評価に基づけば、4/14、4/16ともに布田川・日奈久断層の「北東部」(地震本部,2002)が連続的に活動して起こしたものということになる。一方、2013年の評価によれば、4/14に日奈久断層の最北部の一部(高野-白旗区間)が、4/16に布田川断層の一部(布田川区間)が活動したという言い方になる。別々の断層の2区間が不規則に連動したという見方よりも、ひとつの断層が一連の地震活動を起こしたとする方が理解しやすい。4/14の地震では地震断層が出現していないことから、高野-白旗区間の固有地震と見ることは困難である。なぜなら固有地震はそもそも地表の断層痕跡により認定されるものであるから。また、4/14の地震を「ひとまわり小さな地震」と認識すれば、固有地震が起こる可能性をより多くの研究者が指摘できたかもしれない。3. 断層分岐形状と震源位置の不一致地震断層のトレースの分岐は、益城町最北部(杉堂付近)より西では西へ、東では東へ向かう傾向がある。そのため、震源が益城町より西にあるとする気象庁の結果とは整合しない。とくに後述する益城町堂園から益城町市街地へ伸びる分岐断層は主断層のトレースから西の方向へ向かって分岐しており、これより西に震源があると布田川断層の地震断層トレースの出現を説明できない。断層に沿う破壊伝播が震源から連続的に進行したわけではなかった可能性を考慮する必要がある。4. 強震動の問題震度7を二度記録した益城町では、4/16の地震時の建物被害が著しい。激甚被害域は東西に伸び、南北幅1km程度の「震災の帯」を呈している。耐震性が乏しくない建物までもが壊滅的な被害を被っていることがあり、「震災の帯」の中に後述の地震断層が見出され、その活動が被害拡大に寄与している可能性が高い。布田川断層沿いはいずれも壊滅的な被害を受け、その範囲も断層沿いの幅およそ1km程度に限定される。活断層直上の建物は悉く全壊し、近傍においても強震動と地盤破壊による建物被害が著しい。阿蘇カルデラ内の南阿蘇村においては地震断層が複数併走し、地震断層直上および近傍ではほとんどの建物が倒壊して多くの犠牲者を出した。また少なくとも5台の自動車が北~北西方向へ横倒しとなった。この現象は阪神淡路大震災でも確認されなかったことであり、横ずれ断層に伴う断層直交方向のS波により転倒したと推定される。南阿蘇村に集中する大規模な斜面崩壊の引き金にもなったと思われる。5. 分岐断層(副断層)の問題布田川・日奈久断層の位置は「都市圏活断層図」(国土地理院)に詳細に示され、大半の地震断層は活断層線上に現れた。しかし、地図上に示されていない副次的な断層が現れた箇所も多い。とくに益城町堂園から益城町宮園へ総延長4kmの地震断層が現れ、益城町市街地に甚大な被害を与えた。大半が沖積地内にあるため変動地形学的手法が適用しづらかったためもあるが、台地を切る部分においても変位地形は明瞭ではない。そのことから、副次的な断層の活動性が低かった可能性がある。なお「新編日本の活断層」にはほぼこの位置に確実度Ⅱの木山断層が示されている。これとの関連も検討する必要がある。これ以外にも、副次的な断層が複雑な分布を呈した。主断層は右ずれであったが、共役の左横ずれ断層も出現した。こうした複雑さは事前に考慮できていなかった。6. 防災上の教訓活断層評価において、断層のセグメンテーションとグルーピングを再検討する必要がある。変位地形が連続する活断層を便宜的に細分することは適切ではない。強震動予測においては、震度7の分布を再現できるかを検討する必要がある。果たして「浅部は強震動を出さない」とする従来の強震動シミュレーションモデルで説明可能であろうか? 浅部が強震動を発生させたと考えるべき事例は2014年神城断層地震にもある。こうした検討のためにも、震度7の分布が公式に示される必要がある。震度7の地域では特別な地震対策が求められるため、今後の防災においては震度7になり得る地域を指定する必要がある。「強い地震はどこでも起きる」と安易に言うことはミスリードになりかねない。分岐断層が事前に評価できなかった原因を検証することも重要である。活断層の事前認定は防災上重要であり、「都市圏活断層図」等、広域的な一般防災のレベルにおける状況と改善策を明らかにする必要がある。一方、原発安全審査における活断層評価は、さらに厳密さが求められる。原発建設時の地質学的手法により敷地内および周辺に見出される断層について、今回の分岐断層のようなものを「将来活動する可能性のある断層」として判定できたか否か検証することが求められる。現在の規制基準が、活動性を明確に判断できない曖昧さを持っている場合にはこれを改訂することも検討すべきであろう。
著者
馬淵 精一郎
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
関西造船協会会誌
巻号頁・発行日
no.66, pp.7-9, 1949-12-25

本船は戰時中(昭和19年12月)播磨造船所に於て建造された改A型戰時標準貨物船で終戰三日前石川縣七尾港にて觸雷沈没したものである。一時は救助不可能と見られたが昭和24年7月岡田サルベーヂにより非常な苦心の結果船体を中央より切斷し2分して引揚げるのに成功、遙々舞鶴迄日本海の荒波を乗り切つて前部船体、後部船体別々に曳航され7月29日無事に當所の三號船渠に入渠現在船体結合工事を施行中である。尚本船の主要々目は次の通りである。
著者
清水修二著
出版者
リベルタ出版
巻号頁・発行日
2011
著者
船越 理沙 田崎 勝也 潮村 公弘
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.28, no.3, pp.180-188, 2013

The present study investigated the cultural equivalence of Self-Monitoring Scales (Snyder, 1974) through an examination of differential item functioning (DIF) using structural equation modeling. The data were collected in Japan (n=211) and the US (n=171). Factorial analyses were conducted on three factors of Self-Monitoring Scales: Extraversion, Other-Directedness, and Acting. DIF analyses were then conducted between the Japan and US data on five items in Extraversion, four items in Other-Directedness, and four items in Acting. The results showed that partial factorial invariance was confirmed in both the Extraversion and Acting factors, and strong factorial invariance was detected in the Other-Directedness factor; therefore, each factor of the Self-Monitoring Scales showed reasonable evidence for their cultural equivalence. Based on the results of the DIF analyses and factor mean comparisons between the Japan and US data, the cross-cultural validity of these scales was discussed.
著者
森田 宏
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.44, no.10, pp.1232-1236, 2012-10-15 (Released:2014-04-03)
参考文献数
8
著者
常川 真央 小野 永貴 安西 慧 矢ヶ部 光
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. DD (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
no.65, 2008-03-28

本研究では利用者同士のコミュニケーション促進を目的とした図書館システムShizukuの開発を行った。現在の図書館は、情報提供機関であることを越えて知識創出を支援する機関となることを求められつつある。知識創出を目指すためには、コミュニティの形成が欠かせない。そこで、本システムでは図書館利用者のコミュニティ形成を支援する機能の実装を目指した。具体的には貸出履歴情報を活用し、仮想本棚や仮想図書カードによる交流機能を実装した。
著者
楠喜久枝著
出版者
同文書院
巻号頁・発行日
1984
著者
岡田 篤正
出版者
日本第四紀学会
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.131-150, 2012-06-01 (Released:2013-06-12)
参考文献数
83
被引用文献数
1 6

中央構造線(活)断層帯の右横ずれ断層運動,変位地形,変位速度など,1970年代の調査成果について,まず紹介した.トレンチ掘削調査による活動履歴や断層構造の解明が1980年頃からはじまり,やがて1回の変位量や最新活動時期などの究明が1990年代後半頃に行われた.こうした調査で得られた成果やその手法改善について述べた.1990年代に行われた詳細活断層図,地方自治体による活断層の総合的調査,さらに反射法地震探査について概略を紹介した.各種の調査から判明してきた断層運動の性質と履歴,四国域での最新活動時期(16世紀)と関連した歴史地震,これらに関与したと思われる活断層群(六甲・淡路島断層帯や有馬-高槻断層帯)の連動的な活動を指摘した.こうした経過で得られてきた諸成果をまとめた地震調査研究推進本部地震調査委員会(2003, 2011)による大地震の長期評価も紹介し,残された課題や展望について述べた.

12 0 0 0 OA 家庭西洋料理法

著者
藤村棟太郎 著
出版者
大学館
巻号頁・発行日
1905
著者
伊藤 毅志
雑誌
ゲームプログラミングワークショップ2013論文集
巻号頁・発行日
pp.94-97, 2013-11-01

本研究では、コンピュータ囲碁を用いて9 路盤囲碁を研究するプロ棋士の思考過程を発話プロトコルやインタビューを中心に調べた。プロ棋士がコンピュータ囲碁に対して抱く印象が変化していく過程を観察した。利用初期は、コンピュータ囲碁との対戦を通して、コンピュータ囲碁の特性を掴む行動が観察された。その後、コンピュータ囲碁が意外に終盤に弱点があることがわかり、逆に序中盤で人間の盲点になる意外な好手を発見することに気づくと、その意外な好手をもとに研究を進めるという利用法に変化していった。