著者

西村 明 小泉 宣夫 ニシムラ アキラ コイズミ ノブオ Akira Nishimura Nobuo Koizumi

雑誌

東京情報大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.79-92, 2004-02-20

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いくつかの種類のディジタルオーディオ機器におけるサンプリングジッター測定の結果を示した。解析信号を用いたジッター測定は、CD-Rメディアの製造メーカの違い、信号のビットパターン、ディジタル信号伝送系、DAC, ADCそしてプレーヤのクロック発振器など、複数の要因が、オーディオ機器の微細なジッター特性に影響を与えていることを示した。ジッター測定を通じて得られた最大のジッター成分振幅は、ジッター周波数2 Hz以上において、2nsを下回った。従来の周波数変動検知実験の結果と比較すると、この程度のジッターが音質に与える影響を聴取者が検知することは困難であると予想される。

著者

前山 和彰

出版者

北翔大学

雑誌

生涯学習研究と実践 : 北海道浅井学園大学生涯学習研究所研究紀要 = Bulletin of the Continuing Education Research Institute, Hokkaido Asai Gakuen University (ISSN:13463535)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.211-220, 2003-11-30

著者

佐々木 昇 Sasaki Noboru

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学商学論叢 = Fukuoka University Review of Commercial Sciences (ISSN:02852780)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3-4, pp.207-231, 2013-03

著者

稲本 守

出版者

日本大学生物資源科学部

雑誌

人間科学研究 (ISSN:1349063X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.16-43, 2015-03

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On March 31,2014,the International Court of Justice delivered a decision on the Japanese whaling case. It ruled that Japan's research whaling (JAPRA II) breached its obligations under the Intemational Convention for the Regulation of Whaling (ICRW). At the same time,the Court admitted the lethal sampling of whales could be broadly characterized as scientific research and that for certain purposes non-lethal methods are not feasible. The Court also pointed out that the design and implementation of JAPRA II,in particular the scale of lethal sampling,were not reasonable in light of the stated objectives ofthe program. It expected that Japan would take this judgment into consideration when it re-launches the program in the future. After giving the background and general outline of the judgment,this paper examines the reasoning of the judgment and considers some of the controversial issues surrounding judicial decision over scientific matters. It also discusses some possible ramifications of this judgment on future Japanese whaling activities.

著者

永冨 隆司

出版者

国士舘大学政経学会

雑誌

國士舘大學政經論叢 (ISSN:05869749)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, 2010

著者

宋 暁煜

出版者

愛知大学国際中国学研究センター

雑誌

ICCS現代中国学ジャーナル (ISSN:18826571)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.89-106, 2017-06-30

著者

山本 順一

出版者

桃山学院大学総合研究所

雑誌

人間文化研究 = Journal of Humanities Research,St.Andrew's University (ISSN:21889031)

巻号頁・発行日

no.10, pp.41-67, 2019-02-28

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So-called Japan Search Project that the author happened to look at in newspapersAugust in 2018 could be considered in this paper. The Japanese newspapershad written the national project guided by the Cabinet Office ofJapanese Government separate from worldwide digitalization and digital contentsmovement. This paper would introduce and discuss various digital libraryprograms and lots of related projects of the United States, essentiallyfocusing on the Library of Congress. The Library of Congress launched digitizationof possessed materials in the Billington Librarian period, includingAmerican Memory Project.On the other hand, Federal government libraries has organized, and managedFEDLINK that is one of the largest library network in the world.In recent years, the Library of Congress has collected born-digital materialas they are. And the Library has been wrestling with possessed andunpossessed materials digitization carried out by the third party with a littlemoney or without money. In addition to material digitization, the Library announces‘Recommended Formats Statement’ to the public in order to makecollected materials survive a long time.

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2018年度オープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)総会日時:2019年3 月13 日(水) 13:30~17:00会場:一橋大学一橋講堂中会議場

著者

朴澤 泰治 菊地 博 鎌田 幸雄 Kuehnert Marty Parangi Jerry 山口 貴久 Mankin Mchael 石田 照規 伊東 宏之

著者

出口 憲

出版者

常葉大学教育学部 初等教育課程

雑誌

教育研究実践報告誌

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-4, 2019-03-31

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要旨:最近の教員養成に関する動向は目まぐるしいものがある。本学においても再課程認定が行われ,多くの教職員が対応に追われることとなった。再課程認定が行われたのは教育職員免許法及び同施行規則が改正されたことによるのだが,中央教育審議会教員養成部会等の答申や,文部科学省が平成26~28 年度まで行った「総合的な教師力向上のための調査研究事業」,及び平成29 年度から継続中の「教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」の成果の多くが反映されていることが見逃せない。そこで,教員養成に関する最近の動向で注目すべきものとして,教育職員免許法及び同施行規則の変更点を取り上げながら,今後の初等教育課程のあり方について論じたい。

著者

内野 秀哲 相場 徹

出版者

仙台大学

雑誌

仙台大学紀要 = Bulletin of Sendai University (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.9-16, 2019-03-31

著者

井上 寿美 長谷川 郁子

出版者

大阪大谷大学教育学部特別支援教育実践研究センター

雑誌

特別支援教育実践研究センター紀要 = Bulletin of Special Needs Education Research Center

巻号頁・発行日

vol.2, pp.33-46, 2018-03

著者

森崎 綾

出版者

純真学園大学

雑誌

純真学園大学雑誌 = Journal of Junshin Gakuen University, Faculty of Health Sciences (ISSN:21866481)

巻号頁・発行日

no.2, pp.093-096, 2013-03

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要旨 : 私たちが生活をしている現代環境はさまざまな電磁波がありとあらゆるところを飛び回っている世界である。それは, 医療現場においても例外ではなく, 病院内もさまざまな電波に取り囲まれた環境にある。極端にいえば, 電気照明ひとつをとっても電磁波を発生しているのである。今回, 医療機器を中心として医療現場における電磁環境について検討した。Abstract : Various electromagnetic waves exist in our daily life, no exception with healthcare facilities. Even through the electric illuminations have electromagnetic waves. this study investigated the electromagnetic environment in healthcare facilities containing medical equipment.

著者

谷 謙二

出版者

埼玉大学教育学部地理学研究室

雑誌

埼玉大学教育学部地理学研究報告 = Occasional paper of Department of Geography, Saitama University (ISSN:09132724)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.1-21, 2002

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Although the number of commuting worker to the central Tokyo had increased since the rapid economic growth period (1960s), according to the latest 2000 population census, it decreased in the late 1990s. The purpose of this study is to explain the factors affecting this decrease using commuting data by age in the census. The results of the analysis is summarized as follows...

著者

増田 あゆみ

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.95-104, 2010-07-31

著者

山岸 伶 高田 哲司

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.1119-1128, 2019-04-15

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知識照合型個人認証の脅威として推測攻撃が存在し,これはとりうる秘密情報から,攻撃者が利用者の秘密情報だと考える順序をつけ,その順に試行することでなりすましを試みる攻撃方法である.推測攻撃は,多くの利用者が設定している秘密情報を優先する傾向型推測攻撃と正規利用者の属性や好みに基づいて順序をつける個人情報型推測攻撃に分類される.推測攻撃は,秘密情報の偏りや利用者の個人情報に基づいた脆弱な秘密情報により可能となる.これらの脆弱な秘密情報は作成・記憶保持可能である点を重視する利用者の秘密情報設定戦略に起因する.本研究では,a)推測攻撃に対する安全性改善,b)秘密情報の記憶保持が可能,c)利用者が秘密情報を作成可能の3要件を満たす個人認証を目的とし,単語ぺアを秘密情報とする個人認証を提案する.単語ぺアを秘密情報とすることは選択する情報を2つに増やし,そのぺア間の関連も利用者が定義可能な点から,自由度が増加して推測攻撃に対する安全性が向上すると考えた.この提案に基づいてプロトタイプシステムを実装し,要件a)とb)の観点で評価実験を実施した.その結果,提案手法は70試行までは推測攻撃の成功例がなく,1,2週間隔での利用でも記憶保持が可能という結果を得た.

著者

福井 真理子 阪口 紗季 松下 光範

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC) (ISSN:21888914)

巻号頁・発行日

vol.2016-EC-39, no.1, pp.1-8, 2016-03-09

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本研究では,実物体に映像を足し合わせることによって,秘匿された情報を視覚化する手法を提案する.提案手法では,錯覚を応用したエンタテインメントであるスキャニメーションの技法をプロジェクションマッピングに応用する.それによって,実物体の外観に付与されたパタンに対し,プロジェクタからの投影映像のパタンを重畳することによって,情報を視覚化することを可能とする.これにより,それぞれ単体では意味をなさない物体の外観と投影映像が重なり合ったときにのみ,意味のある情報として視覚化できるといったインタラクションが実現できる.

著者

志澤 美保 義村 さや香 趙 朔 十一 元三 星野 明子 桂 敏樹

雑誌

京都府立医科大学看護学科紀要 = Bulletin of School of Nursing Kyoto Prefectural University of Medicine (ISSN:13485962)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.35-44, 2017-12-25

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本研究は、4~6歳の幼児を持つ養育者を対象に、養育環境が子供の食行動に与える影響について検討することを目的とした。 対象は、A県2市において研究協力の同意が得られた保育所、幼稚園、療育機関に通う4~6歳の子供1,678人の養育者であった。協力機関を通じて養育者に無記名自記式質問紙を配布し、回答は協力機関に設置した回収箱および郵送で回収した。調査項目は、①子供の基本属性、②養育者による食行動評価、および③育児環境指標(Index of Child Care Environment;ICCE)であった。統計学的解析は、χ 2 検定、Fisher の正確率検定、因子分析、共分散分析を行った。 調査は845人から回答を得て(回収率50.4%)、有効回答数は766人(有効回答率45.6%)であった。養育者の捉える食行動の問題数は、1 人平均2.46±2.28 個、食行動の問題には性差が認められた。さらに、食行動の問題について、因子分析で抽出された3 因子「偏食と食事中の行動」、「食事環境への固執性」、「食べ方の特徴」を用いてICCE の各13項目について性別を共変量として共分散分析を行った。その結果、食行動の問題に影響するICCE 項目は因子によって異なっていた。その中で、3因子共通で関連していた項目は「家族で食事する機会」であった。また、第2因子「食事環境への固執性」と第3因子「食べ方の特徴」では交互作用が認められ、男児にのみ影響があり、食行動に問題が出やすいことが明らかとなった。その他に「一週間のうちに子供をたたく頻度」や「育児支援者の有無」などの養育環境についても食行動の問題への影響が認められた。したがって、幼児期の食行動について支援する時は、子供の食行動だけでなく家族での共食頻度、養育者の養育態度、支援状況や、精神的状態などにも配慮する必要性が示唆された。

著者

西 義雄 ニシ ヨシオ

出版者

東洋大学百年史編纂室

雑誌

東洋大学史紀要 = toyodaigakushikiyo (ISSN:09100032)

巻号頁・発行日

no.3, pp.104-144, 1985

著者

木谷 吉克

出版者

神戸松蔭女子学院大学学術研究会

雑誌

研究紀要. 人文科学・自然科学篇 = Shoin review (ISSN:13421689)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.17-36, 2006-03-10