著者
坂井 健
出版者
佛教大学
雑誌
文学部論集 (ISSN:09189416)
巻号頁・発行日
vol.90, pp.1-10, 2006-03-01

没理想論争時に森鴎外がハルトマンの思想によったのは、ハルトマンの『無意識の哲学』に反ダーウィニズムの発想を読み取ったからだといわれるが、ドイツ滞在時にはまだ本書をひもといてはいない。ではなぜ鴎外はハルトマンを選んだのか。それはドイツ滞在時にシュヴェーグラーの『西洋哲学史』を読み、そこで紹介されているハルトマンの考え方、すなわち、現象世界に理性的なものが現われているとの主張に感銘したからである。
著者
河野 貴美子 樋口 雄三 小谷 泰則
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.210-215, 2001-03-01

それぞれ気功法の異なる気功師3名に対し、その受け手を約4kmの遠隔地に配し、気の送信および受信における両者の脳波変化を調べた。開始前安静40分の後、40分の実験時間帯の間に3回送気を行った。1回の送信時間は5分〜10分で、その時間帯は送信側の実験者が送信者に指示し、受信側は被験者も実験者も40分の開始、終了を知らされるのみである。終了後、再び安静を40分計測し、残留効果を検討した。その結果、α波振幅およびピーク周波数の時間経過に、送信者と受信者の間で近似的な変化の傾向がみられた。送信時と非送信時との間には有意な差はみられなかった。
著者
渡邉朝紀
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.117, no.5, pp.289-292, 1997-04-20 (Released:2008-04-17)
参考文献数
3

10 0 0 0 Aera = アエラ

著者
朝日新聞社編
出版者
朝日新聞社
巻号頁・発行日
1988
著者
楊 英賢
出版者
国際ビジネス研究学会
雑誌
国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.131-148, 2015

本研究では、台湾の自転車産業における A-Team と最大手メーカージャイアントを研究対象として、 製品アーキテクチャという新たな視点を導入することで、A-Team に関する成立背景と目的、そのパフォーマンス及び新たな能力創造、そして A-Team の特徴と従来型の組織間関係との差異などを明らかにしたい。以下、明らかになった点とインプリケーションについて述べる。<br>第一に、モジュラー型アーキテクチャの典型で、コモディティ化が一方的に進むと考えられてきた自転車産業において、ジャイアントは革新的で高付加価値の製品開発を実現した。これは A-Team における組織間協調や交流を通じた技術開発と知識の共有化・融合化の促進によって可能となった。<br>第二に、A-Team は、企業間に競争関係ではなくコーペティション(CO-OPETITION)関係を導入することで、有形資源の取引だけでなく、無形資源の共有化を実現し、さらにはコスト優位から差別化優位への能力転換などを実現させた。こうしたことが、革新的で高付加価値製品の開発生産性向上に結び付いた。これらは、従来型の中心・衛星工場システムといった取引関係では実現できなかったものである。このような、競争と提携が交錯したコーペティションという経営手法が、台湾の自転車産業独自の強みになっていると考えられる。<br>最後に、台湾の自転車産業は A-Team による新たな能力創造と製品アーキテクチャの変化に依拠して、従来のコスト優位から、差別化優位の戦略や能力の構築をさらに推進していく必要がある。中国はモジュラー型・オープン型アーキテクチャの技術開発を得意とするため、価格競争で優位性を持つ。この分野では、どの企業も中国に勝つための優位性を持つことは難しい。したがって、台湾の自転車産業は、日本型のすり合わせを特徴とする非標準的な付加価値の高いアーキテクチャ分野の製品を開発する必要がある。
著者
星野 高徳
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
巻号頁・発行日
vol.27, 2016

本研究の課題は、東京市、大阪市をはじめとした他の都市に先立って屎尿処理市営化が推進された戦前期名古屋市における市営化政策の転換過程を検討することにより、同市がいかに市営化の際に直面した衛生問題と財政問題の双方の解決を図ったのかを明らかにすることである。<br>&nbsp; 1930年代の名古屋市では、衛生的で効率的な屎尿処理を実現するため、下水処理化、水洗便所化を推進した。ただし、市民が工事に必要な費用を負担することは困難であったため、名古屋市は屎尿流注所を建設することにより、可能な範囲で下水処理化、屎尿処分費の削減を実現した。しかし、屎尿流注所による処理には、技術面、財政面の問題が残されていたため、そうした問題に対処するため、肥料不足を背景として増大した近隣農村の屎尿需要に注目し、愛知県や愛知県農会と協力して屎尿の供給先の確保、農村還元処分の継続を図った。
著者
奥村 晴彦
雑誌
情報教育シンポジウム2013論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.2, pp.93-98, 2013-08-11
著者
岩切 朋彦
出版者
鹿児島女子短期大学
雑誌
鹿児島女子短期大学紀要 = BULLETIN OF KAGOSHIMA WOMEN'S COLLEGE (ISSN:02868970)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.15-24, 2017-10

現在,福岡県の日本語教育機関では,ネパール人留学生が増加している.その誘因はネパールの経済的不振にあり,働きながら勉強できることが,日本が選ばれている理由である.一方,2020年を目途に政府が目標としている「留学生30万人計画」や,中国人留学生の減少によって学生確保に苦労している日本語教育機関,新規労働力の枯渇に苦しむ日本の労働市場など,日本側にとってもネパールの留学生を呼び込む要因が強くなっている.南北の経済格差を背景とするグローバルな移民現象の一部として留学という現象を捉えつつ,本稿では「働く留学生」をめぐって,就労制限の問題と社会相互作用の観点から,続稿へ向けた問題提起を行う.