著者

瀬在 良男他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.113-122, 1991-11-15 (Released:2009-05-29)

著者

沢田 允茂他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.125-128, 1987-11-05 (Released:2009-05-29)

著者

山田 友幸他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.129-132, 1985-11-15 (Released:2009-05-29)

著者

竹尾 治一郎他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.149-162, 1984-11-24 (Released:2009-05-29)

被引用文献数

1

著者

小林 道夫他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.129-136, 1986-11-20 (Released:2009-05-29)

著者

奥 雅博他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.161-165, 1988-11-05 (Released:2009-05-29)

著者

土屋 俊他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.111-114, 1989-11-10 (Released:2009-05-29)

著者

板橋 重夫 中野 好之 山下 重一 泉谷 周三郎

出版者

日本イギリス哲学会

雑誌

イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.44-56, 1990-04-01 (Released:2018-05-25)

著者

藤川 吉美他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.121-128, 1979-11-10 (Released:2009-05-29)

被引用文献数

1 1

著者

中村 秀吉他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.133-142, 1983-11-26 (Released:2009-05-29)

著者

石本 新他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.125-132, 1981-11-10 (Released:2009-05-29)

著者

市井 三郎他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.141-149, 1982-11-13 (Released:2009-05-29)

著者

藤川 吉美

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.139-140, 1978-10-20 (Released:2009-05-29)

著者

鳥居 寛之

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

大学の物理教育 (ISSN:1340993X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.77-81, 2009-07-15 (Released:2018-11-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.151-164, 2006-08-31 (Released:2018-12-05)

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青山和佳.『貧困の民族誌: フィリピン・ダバオ市のサマの生活』東京大学出版会,2006 年,414p.+xi 玉置 泰明 Itaru Ohta and Yntiso D. Gebre eds. Displacement Risks in Africa: Refugees, Resettlers, and Their Host Population. Kyoto: Kyoto University Press and Melbourne: Trans Pacific Press, 2005, 394p. +xv Mamo Hebo Ian Scoones. Science, Agriculture and the Politics of Policy: The Case of Biotechnology in India. New Delhi: Orient Longman Private Limited, 2006, 417p. 秋山 晶子

著者

小山 雅紀 篠原 誠 金 貞我 池 受玲 崔 大徹

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.J105-C, no.9, pp.263-269, 2022-09-01

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実装基板配線の多層化と微細化が進む中で,その不良解析技術は非破壊・高精度・高速解析が求められている.配線不良の位置特定技術には,電気-光サンプリング技術を用いた高分解能TDR(Time Domain Reflectometry)法がある.この手法は,立ち上がり時間の短い電気パルス波を不良配線に伝搬させ,不良箇所からの反射波形を高精度で測定する非破壊解析技術である.本実験では,この手法を用いて更に精度の高い位置特定解析を実現させるため,不良配線を構成するビアと複数の異なる層配線の波形伝搬速度を個別に導出した.導出した各部位ごとの伝搬速度と,不良箇所からの反射波の時間を解析することで,数十μmレンジでの非破壊不良箇所特定が可能となった.

著者

大嶋 勇成

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.35-40, 2019 (Released:2019-03-31)

参考文献数

21

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二重抗原曝露仮説が提唱されて以降, 食物アレルギーの発症機序として経皮感作が注目されている. 保湿剤により皮膚バリア機能を改善し, 食物アレルギーの発症を予防する試みが行われているが, アトピー性皮膚炎の発症を抑制しても, 食物アレルギーの発症を予防する効果は証明されていない. 食物アレルギー患者のすべてに, アトピー性皮膚炎の既往や皮膚バリア機能の異常を認めるわけでないことから経皮以外の感作経路の存在が示唆される. 花粉・食物アレルギー症候群では食物抗原と交差反応性をもつ花粉への感作は経気道的に生じていると考えられる. したがって, 経皮感作の予防のみでは食物アレルギーの発症を完全に防ぐことは困難と考えられる. 食物アレルギーの発症予防には, 経皮感作を修飾する因子, 経口・経気道感作の機序を明らかにする必要がある.

著者

中村 泰介

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.215-218, 2011-03-20 (Released:2019-09-02)

参考文献数

9

著者

門脇 誠一 岡本 秀彦

出版者

一般社団法人 日本臨床神経生理学会

雑誌

臨床神経生理学 (ISSN:13457101)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.143-147, 2022-08-01 (Released:2022-08-02)

参考文献数

18

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音声刺激において音圧は一定ではなく変化している。時間分解能とは音圧の包絡線の変化を検出する能力であり, 言葉の知覚において重要であると考えられている。時間分解能は一般的な聴力検査では測定しておらず, 現在主に使用されている検査法は, 広帯域雑音の中に無音を挿入し, どの程度の短さまで無音を知覚できるかを示すギャップ検出閾値 (gap detection threshold, GDT) を測定するGap-in-Noise testである。検査に応答できない乳幼児や, 集中力の続かない小児など, 自覚的検査では限界があり, 脳波を用いた時間分解能の他覚的検査が現在研究されている。ミスマッチ陰性反応 (MMN) や頭頂部緩反応, 聴性定常反応 (ASSR) 等の誘発脳波を利用した研究があり, 本報ではそれらの内容をまとめて報告する。現段階では, 広く臨床の場で使用するのはまだ難しく, 今後の研究の発展が期待されている。

著者

成田 凌 羽渕 一代

出版者

弘前大学人文社会科学部地域未来創生センター

雑誌

地域未来創生センタージャーナル (ISSN:24341517)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.49-60, 2021-02

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本稿の目的は、「地方」に暮らす若者たちの定住意向とその要因について検討することである。地域社会の「3層構造モデル」を参考に、とりわけ居住歴と現住地での定住希望との関連、および「地方」でもより条件不利な地域と都市的な地域における差異に着目した。 分析の結果は次のとおりである。居住歴については、条件不利地域圏と地方中枢都市圏ともに、他出経験なしの「土着(定住)層」が約25%であった。U ターンの「還流層」は条件不利地域圏が、Iターンの「転入層」は地方都市中枢拠点都市圏の方が多かった。また、これら居住歴と基本属性との関連を確認すると、条件不利地域圏では①高学歴で高収入の転入層と②低学歴で不安定な就業状態の土着(定住)層に分かれていること、地方中枢拠点都市圏では既婚、低学歴、正規と家事・無業で転入層が多いことがわかった。 現住地域での定住を希望する割合については、条件不利地域圏(51.6%)よりも地方中枢拠点都市圏(70.5%)の方が高かった。両地域とも共通して男性であること、地域満足度が高いこと、現住地域で友人が多いこと、居住地域の志向と現住地域の都市規模が合致することが、現住地域における定住意向と関連することが明らかになった。