著者
増野 弘幸
雑誌
大妻国文
巻号頁・発行日
vol.46, pp.137-156, 2015-03
著者
Kipp Cannon 端山 和大 伊藤 洋介 高橋 弘毅
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.5, pp.428-433, 2016-04-15

2016年2月12日午前0時30分(日本時間), 米国の重力波検出器LIGOが, 世界で初めて重力波の直接検出に成功したことを発表した. 本稿は情報処理技術が今回の重力波検出に果たした役割を概観する. また, 稼働が間近に迫っている日本の重力波検出器KAGRA(岐阜県飛騨市神岡町)において,どのように情報処理技術が活用されているかについても紹介する.
著者
小林 信彦 Nobuhiko KOBAYASHI 桃山学院大学文学部
雑誌
桃山学院大学総合研究所紀要 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.89-101, 2000-11-30

In eighth century Japan, a number of priests were summoned to recite the Yakusi-kyau. This was called "yakusi-kekwa" (confession of faults to[a image of]Yakusi). In this ritual, however, the Japanese did not confess faults and rather intended to stop misfortunes. As the legal system was established in the Nara Period, the primitive ritual called "harahe". (dusting off) ceased to function for atoning for sins and shifted its target from sins to misfortunes. This new system was called "oho-harahe" (dusting off on a larger scale). It was in the process of reform from harahe to oho-harahe that the Japanese yakusi-kekwa was established. Two kinds of rituals were performed in China before an image of Yao-shih: One is called "yao-shih-ch'ai", in which sinns were confessed so that they might be sunk and consequently future disasters might be prevented. The other is a life-prolonging ritual, in which the Yao-shih-ching was recited so that the supernatural power of Yao-shih might be exercised to cure a sick person. The Japanese yakusi-kekwa is a descendant of the yao-shih-ch'ai in that it is named "kekwa" (confession) and in that it is performed to avert misfortunes by wiping off sinns. And it is a descendant of the Chinese life-prolonging ritual in that sins are not confessed and in that the Yakusi-kyau is recited. However, it is unique and very Japanese in that Yakusi is no longer Bhaisajyaguru nor Yao-shih and functions now as a Japanese kami who has entered the image of Yakusi: Gratified at the recitation, he quells his anger and stops causing misfortunes just like any other kami.
著者
北野 友士
出版者
桃山学院大学
雑誌
桃山学院大学経済経営論集 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY ECONOMIC AND BUSINESS REVIEW (ISSN:02869721)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.47-64, 2018-07-30

A central bank’s forward guidance is an important instrument as anunconventional monetary policy. If households and businesses form aninflation expectation along with the guidance, they could appropriatelyallocate resources along a time axis. However, as is known, the public doesnot always act in an economically rational manner, because of status quobias or other factors. In other words, a communication strategy by acentral bank should consider the public’s financial literacy or capability.Thus, this paper reviews the current status of and issues concerning thecommunication strategy of the Bank of England, because the Bank alreadyuses forward guidance and has several outreach programs. Theimplications of the Bank’s efforts can be summarized by two key points.First, forward guidance in the UK is considered to work as a tool for“price-level targeting.” Second, as part of its communication strategy, theBank has recently been trying to engage in layered “communication,”“conversation” with the public, and “education” in schools. This recognizesthe importance of “understanding” and “trust” from the public in order forcentral banks to maintain price stability.
著者
中山 泰一 中野 由章 角田 博保 久野 靖 鈴木 貢 和田 勉 萩谷 昌己 筧 捷彦
雑誌
情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.41-51, 2017-06-14

高等学校情報科の教科担任の現状を明らかにするため,都道府県教育委員会における臨時免許状の授与と,免許外教科担任の許可の状況を調査した.情報科では,臨時免許状や免許外教科担任が他の教科に比べて突出して多用されていることが明らかになった.本論文では,その調査結果を報告するとともに,わが国の情報教育の取り組みについて述べる.
著者
大野 裕美
雑誌
人間文化研究 (ISSN:13480308)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.91-106, 2008-12-23

本研究では、日本におけるシュタイナー教育の動向を紹介し、普及を推進した力は何かを分析した。教育分野において数多くの理論や思想が生まれては消えていくなか、約90年もの実績があり世界58カ国に広がるシュタイナー教育は国内でも注目されている。シュタイナー学校の授業形態は、ユニークな特徴ある方法のため国の定める学習指導要領にそぐわない。それゆえ、公認は容易でなく先進諸国のなかで公認されないシュタイナー学校は我が国だけであったが、2005年に公的に認可されたシュタイナー学校が誕生した。このことは、世界のシュタイナー教育の動向のみならず、我が国の教育の歴史において公教育のあり方を問う点でも画期的なものである。本論文では、はじめにドイツに端を発したシュタイナー教育の思想を概観し国内への移入および展開を紹介し特徴を明らかにした。次に、近年隆盛になっている国内でのシュタイナー幼児教育の位置づけを行い、シュタイナー学校との接続を考察した。さらに、公認シュタイナー学校の設立経緯として「学校法人シュタイナー学園」の事例を紹介し、今後のシュタイナー教育と公教育との関係やあり方を含めて論じた。
著者
加納 靖之 橋本 雄太
雑誌
じんもんこん2018論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, pp.147-152, 2018-11-24

市民参加型の史料翻刻プロジェクト「みんなで翻刻」で生成されたテキストに対して,既存の計量テキスト分析用のツールを利用して,頻出語の計数や共起関係の分析を実施した.また,歴史地名データを利用して,テキスト中の地名の同定についても検討した.「地震」という語には,方角や地名に関する語だけでなく,被害に関する語が伴なうことが多いことがわかった.一定の分析結果が得られたものの,分析に利用する辞書の整備や地名の同定方法を洗錬されたものにすることが今後の課題である.
著者
高 月菲 張 丘平 延原 肇
雑誌
第78回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, no.1, pp.617-618, 2016-03-10

電子データの改ざんと偽造しやすい問題点に対して、「信頼できるタイムスタンプ」(Trusted Timestamp)という、電子データの存在性と非改ざん性を証明する技術がある。すなわち、「いつ、誰が、どのようなものを作ったか」を証明することができる。しかし、第三者機関(タイムスタンプ認証局、時刻認証局など)に依存する信頼できるタイムスタンプは、1) 手続きが煩雑、2) 時間が長い、3) 費用が高いの3つ問題点がある。それらに対して、本研究では、ブロックチェーンという技術を利用し、信頼できるタイムスタンプを第三者機関に依存せず、分散的に実現する。さらに、提案手法の安全性と有効性を議論する上、実験で費用と時間を評価する。
著者
竹内 章 飯田 弘之
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.55, no.11, pp.2370-2376, 2014-11-15

柔軟な戦略に基づいた人間らしい思考をコンピュータで実現するため,ゲームにおけるクリティカルな局面の識別は重要である.本研究は,将棋における投了局面の識別に着目する.共謀数や証明数と類似の指標は,投了局面を識別するのに有効である.有利な局面に制限した探索におけるノード数が勝ちの反証数と類似であることから,この探索の有効分岐因子を用いた投了モデルを提案する.提案モデルの妥当性を確認するため,プロ棋士による投了に至る局面を分析する.提案モデルによって,有効分岐因子が減少することをとらえ,プロ特有の投了が説明できる.
著者
田端 輝彦 萬 伸介
雑誌
宮城教育大学紀要
巻号頁・発行日
vol.42, pp.63-71, 2007

We take up some topics in textbooks: "Fundamentals of Mathematics", "Mathematics I" and "Mathematics A", and we try to distinguish the notion of "ratio" and "proportion" in mathematics for upper secondary school. From the view point of the ratio and the proportion, we have understanding of the fact keeping in close contact with Mathematics curricula among elementary, lower secondary and upper secondary schools. Moreover, we give a approch to "proportion" with the notion of equivalence relation.
著者
松本 亮介 中田 裕貴 栗林 健太郎
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2018-IOT-42, no.1, pp.1-8, 2018-06-21

スマートフォンや PC のモバイル化,SNS の爆発的普及に伴い,個人の Web サイトであってもコンテンツ次第でアクセスが集中する機会が増大してきている.我々は,サービス利用者に専門的な知識を要求せず,アクセス数や負荷に応じて反応的かつ高速にリソースをインスタンスに再割当てすることで,サービス利用者や事業者に手間を強いることなく突発的なアクセス集中に耐えうる FastContainer アーキテクチャを提案した.一方で,従来のホスティングサービスやクラウドサービスと同様に,インスタンスの収容サーバ障害時に,HTTP タイムアウトが生じない程度での可用性を担保しサービスを継続提供するためには,複数収容サーバに横断して,それぞれ複数インスタンスを立ち上げておく必要があった.そのため,利用者にとってはサービス利用コストの増加に繋がっていた.本研究では,HTTP リクエスト処理時において,単一のインスタンスであっても,収容サーバの状態に応じて自動的にインスタンスを別の収容サーバに再配置しサービスを継続させる,HTTP リクエスト単位での低コストで高速なインスタンススケジューリング手法を提案する.高速にインスタンスを再配置するために,Web サーバソフトウェア自体を拡張することなく,Web サーバプロセス起動時に実行されるシステムコールを監視して,起動完了する直前のシステムコール実行前の段階でプロセスイメージを作成しておくことにより,インスタンス再配置時には高速に Web サーバプロセスをそのイメージから起動させる.
著者
中島 明日香 岩村 誠 矢田 健
雑誌
コンピュータセキュリティシンポジウム2015論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.3, pp.304-309, 2015-10-14

サイバー攻撃の原因の一つとしてソフトウェア中に存在する脆弱性が挙げられる.その中でも,ソフトウェア開発過程において脆弱性部分のソースコードが複製される事 (コードクローン) により発生する脆弱性がある.本研究では実行ファイルを対象に,コードクローンにより生じた脆弱性の発見手法を提案する.具体的には,過去に発見された脆弱性部分から機械語命令を抽出しオペランドを正規化した後,類似文字列検索アルゴリズムを用いて複製先の脆弱性を発見する.提案手法の有効性を示すため,実在のコードクローンの脆弱性を利用し脆弱性の複製元箇所と複製先ソフトウェア間との類似度算出を行った結果,最低でも 60.7%の類似度が算出された.また,本提案手法を用いて実行ファイル 40945 個に対して検査を実施した所,実際に過去コードクローンの脆弱性であったものを発見した.
著者
筧 捷彦
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.16, no.6, 1975-06-15