著者
松田 英樹 高橋 良知 細野 浩平 藤井 直哉 齋藤 隆明
出版者
北日本病害虫研究会
雑誌
北日本病害虫研究会報 (ISSN:0368623X)
巻号頁・発行日
no.70, pp.24-29, 2019-12

ピカルブトラゾクス水和剤を土壌にかん注した後に作付けした葉菜類に残留するピカルブトラゾクスとその代謝物であるTZ-1Eは定量限界未満となり,その結果,ピカルブトラゾクスとTZ-1Eをピカルブトラゾクスに換算したものの和は全ての試験区で残留基準値を下回った。本剤を土壌かん注し,約2か月経過した後のピカルブトラゾクスの減衰率は95.1~98.6%で,TZ-1Eは定量限界未満となった。そのため,水稲育苗ハウス内で使用したピカルブトラゾクス水和剤が土壌中に混入して,後作葉菜類を栽培した場合でも,残留基準値を超過するリスクは低いと考えられた。
著者
浜辺 祐一
出版者
朝日新聞出版
雑誌
一冊の本
巻号頁・発行日
vol.23, no.7, pp.68-70, 2018-07
著者
内田 冴子 江藤 はるか 内川 義和 岡野 真弓 中村 伸江 澤田 惇
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.255-256, 2001
参考文献数
3

21世紀の医療は患者中心の医療といわれている。九州保健福祉大学 保健科学部 視機能療法学科が目指す視能訓練士は、視能訓練士法に基づいた国家資格を有するコ・メディカルであり、当然時代のニーズである患者中心の医療に対応できる教育を行わなければならない。このためのコンテンツは科学(専門知識)を自らの責任下に置く学習、相手の痛みをわかり、人(患者)を思いやる人間性の育成、インフォームド・コンセントに必要な感性と表現の研磨である。これらの背景に加え、本学建学の理念である「学生一人ひとりのもてる能力を最大限に引き出し引き伸ばす」を基盤に、KJ 法による独創的問題解決法を試みた。本稿ではその手法と結果などを報告する。

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出版者
史學硏究會 (京都帝國大學文學部内)
雑誌
史林 = THE SHIRIN (JOURNAL OF HISTORY) (ISSN:03869369)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.492-508, 1928-07-01
著者
台北帝国大学 編
出版者
台北帝国大学
巻号頁・発行日
vol.昭和6年, 1931
著者
台北帝国大学 編
出版者
台北帝国大学
巻号頁・発行日
vol.昭和5年, 1930
著者
エッセルストロム エリック
出版者
京都大學人文科學研究所
雑誌
人文学報 = Journal of humanities (ISSN:04490274)
巻号頁・発行日
no.106, pp.81-96, 2015

特集 : 領事館警察の研究本稿が考察するのは,日本と欧米列強の狭間で起こった日本領事館警察に関連しての外交的紛争の本質である。朝鮮と南満州のいくつかの事例を考慮しつつ,1919年の天津租界での日米衝突事件に対しより深い分析をして,最終的に1930年代の日本領事館警察の正当性について日本 と欧米学者間で行われた国際法的論争に注目する。特に論じたいのは,欧米各国も不平等条約 体制による利権を得たから日本領事館警察に対しての欧米批判は,中国側のその体制による国 家主権が被害された主張と同情心によって生まれたものではなく,欧米各国の権利が侵された 時だけに起こるという事である。その他,1930年代の日中関係の悪化は日本領事館警察の活動 が一つの原因であると信じてた欧米評論家が確かに数人いたが,領事館警察の正当性と必要性 を完全に認められなかった者は非常に少なかった。一方で日本人評論家は,中国本土や世界中 の植民地で欧米列強によって敷かれた治外法権体制こそが日本領事館警察制度の正当性を示す ものであるとよく論じた事。
著者
中島 栄之介 森 一弘
出版者
奈良学園大学
雑誌
奈良学園大学紀要 = Bulletin of Nara Gakuen University (ISSN:2188918X)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.119-126, 2018-10

特別支援学校において感染性胃腸炎の集団発生を経験した。感染性胃腸炎の集団発生から終息までの欠席・学級閉鎖の状況、対応策等の記録を分析し、感染ルート、感染拡大の原因、対応策等について検討した。感染源をトイレと推定したが、感染経路の特定できない広がりも見受けられた。学校医の助言を受け消毒等を行った。しかし、一般的対応だけでは著効なく、全クラスが時期をずらして学級閉鎖となるほど感染が拡大した他、保護者への感染も確認された。その後、約2週間で新規の感染者は確認できなくなり約3週間で終息した。感染拡大の背景として、感染力の強さに加え、施設設備、児童生徒数の増大による過密化、種々の集団の形成など特別支援学校特有の要因が示唆された。また、保護者への情報提供は感染拡大にも有効であったと考えられた。