著者
清水 茂
出版者
日本農業気象学会
雑誌
農業気象 (ISSN:00218588)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.69-73, 1964
被引用文献数
1
著者
小林 三衛
出版者
日本法社会学会
雑誌
法社会学 (ISSN:04376161)
巻号頁・発行日
vol.1982, no.34, pp.117-121,282, 1982

Afghanistan Revolution broke out April 1978. Its political power exchanged from Taraki to Amin, from Amin to Karumal in a short term. The Soviet Union intervenced to Afghanistan by military affairs December 1979. Afghanistan Revolution has lacked general public basis in its progress.<br>"Basis Lines of Revolutionary Duties of Goverment of Democratic Republic of Afghanistan" by Taraki, chairman of the Revolutionary Council at first mentions land reform about the fundermental social and economic change. The proclamation No. 8th Revolutionary Council December 2, 1978, gives land reform. I name it "Land Reform Act". It has people's democratic character, but its enforcement isn't always smooth. I think this fact is caused that Afghanistan Revolution has lacked general public basis.
著者
山本 有悟 荒川 翔平 川合 健太郎 有馬 健太 丸山 龍治 林田 洋寿 曽山 和彦 山村 和也
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会学術講演会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2020, pp.415-416, 2020

<p>我々は,大気圧マイクロ波プラズマCVMを用いた中性子顕微鏡用Wolterミラーマンドレルの数値制御加工に取り組み,形状精度約0.5 µmを達成した.実用的な集光性能を得るためには表面粗さの改善が不可欠であるが,プラズマCVMの適用のみでは目標とする表面粗さの実現には至っていない.本報では加工後のマンドレル表面をPSD解析し,プラズマCVMの加工特性を評価した.</p>
著者
置塩 信雄
雑誌
大阪経大論集 (ISSN:04747909)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.1-11, 1993-05-15
著者
富塚 良三
出版者
福島大学経済学会
雑誌
商学論集 (ISSN:02878070)
巻号頁・発行日
vol.22, no.6, pp.184-186, 1954-03
著者
畑本 裕介
出版者
山梨県立大学
雑誌
山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:18806775)
巻号頁・発行日
no.5, pp.1-15, 2010
被引用文献数
1

本稿は、いわゆる「限界集落論」を批判的に検討し、さらに実際の調査でこうした集落の姿を違った角度から明らかにしようとするものである。限界集落論とは、疲弊する地方の中でも高齢化が進み地域経済の担い手が喪失しつつある集落を限界集落と名づけ、その集落の困窮を明らかにする主張である。とはいえ、現実のそうした集落は、外部との交流が閉ざされているわけではないし、自動車などの交通手段の発達のために周辺の地方都市と密接に結びついて日常交流圏を形成している。また、こうした集落の生活者も高度に自立した人々であり、その生活は悲惨でも憐憫の対象でもない。地域の悲惨さを強調する議論は、無駄な地域の再開発や復興の議論に結び付く危険がある。本稿はこうした傾向には継承を鳴らし、真に必要なのは生活者の現在の生活を快適なものとするためのメンテナンスを行う地域福祉であると主張する。手続きとして、まずは限界集落論についての概要の説明とその批判的検討を行った。次に、著者の行った調査の対象地域である山口県山口市徳地地域の概要を紹介した。その後、地域調査の結果を検討し、もう一度限界集落論の主張と、ここで明らかになった事実をつき合わせ、地域生活の生活基盤維持のために真に必要な方策の方向性について提案した。最後に、著者が提唱する「空間戦略」概念に基づいた地域の把握の仕方でもってこの地域の状況を改めて俯瞰しまとめとした。