著者

福尾 実人 村木 里志

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11759, (Released:2020-08-12)

参考文献数

55

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【目的】本研究の目的は,要介護高齢者の身体機能と身体各部位筋量の特徴を検討することである。【方法】対象は65 歳以上の地域在住男性高齢者53 名とし,健常高齢者(以下,健常群)と要介護高齢者(以下,要介護群)に分類した。身体機能の評価には,基本チェックリスト下位項目のNo.6 ~10 の質問を用いた。超音波B モード法を用いて身体8 部位の筋厚の測定に加え,身長,体重,BMI を測定した。【結果】要介護群は健常群よりも身体機能の総得点およびそれぞれの項目の得点が高かった。下腿前部および後部の筋厚のみ健常群よりも要介護群が有意に小さかった。【結論】要介護男性高齢者の場合,特に下腿前部と後部の筋量は低下することが示唆された。

著者

Liu Li 趙 群飛

出版者

会計検査院事務総長官房上席研究調査官

雑誌

会計検査研究 (ISSN:0915521X)

巻号頁・発行日

no.26, pp.243-256, 2002-09

著者

花田 洋一郎 ハナダ ヨウイチロウ Yoichiro HANADA

出版者

西南学院大学学術研究所

雑誌

経済学論集 (ISSN:02863294)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.87-123, 2010-03

著者

佐藤 一郎

出版者

城西大学

雑誌

城西現代政策研究 (ISSN:18819001)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.3-14, 2014-02

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The Nikkei Stock Average peaked at 38,915.87yen on December 29, 1989, and steadily fell after the collapse of the Japanese asset price bubble, hitting a low of 7,607.88yen on April 28, 2003. Some argue that the injection of public funds into Resona Bank in these circumstances was a noteworthy and important economic policy measure that helped turn around the Japanese economy; others assert that it had the harmful effect of encouraging moral hazard among financial institution managers and shareholders. Even at present, there is no consensus. Over ten years have passed since the injection of public funds into Resona Bank in 2003. This paper surveys previous research, and through the use of additional material that has since become available, considers from a wide variety of angles the historical significance of the impact the rescue had on the Japanese economy.

著者

篠藤 涼子 グラシエラ

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.127-142, 2011-09

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アメリカにおける財務諸表監査は, 法で強制される以前から企業によって自発的に行われていた。アメリカにおける財務諸表監査は, アメリカの経済環境に適応することで企業及び職業会計士自らの自主規制の下で成熟していった。やがて自発的な財務諸表監査の実施は限界に達した。そして, それを補う形で証券諸法のもとに財務諸表監査は制度化された。しかしながら, アメリカにおける財務諸表監査制度は, ゼロからのスタートではなく, 自発的に積み上げられていた経験や慣習を基盤として法が不十分を補う形で, アメリカの財務諸表監査の実務が制度化された。本稿は, このような特徴的なアメリカの財務諸表監査制度について, アメリカ財務諸表監査の生成・制度化がどのようになされたかを明らかにする事を目的とする。

著者

橋本 寿哉

出版者

大東文化大学経済研究所

雑誌

経済研究 (ISSN:09164987)

巻号頁・発行日

no.28, pp.1-12, 2015-03

著者

研究会No.41

出版者

日本内部監査協会

雑誌

監査研究 = Journal of the Institute of Internal Auditors-Japan

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.42-70, 2015-11

著者

室田 浩之

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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2018年5月から長崎大学へ転出するに伴い、新たに当該施設でゲノム解析倫理申請、病理組織を使ったトランスクリプトーム解析研究の立ち上げを行い、次の進展が得られた。指定難病である特発性後天性全身性無汗症の病因解明を目的として、患者同一個体の有汗部と無汗部の皮膚病理組織残検体からマイクロダイセクションにより摘出した汗腺から微量のtotal RNAを抽出し、RNAシークエンシングを用いて病因に関わる遺伝子の発現を探索した。IPAソフトウェアを用いた発現遺伝子解析の結果、geneontology解析では免疫系や感覚受容に必要な遺伝子の発現が発汗機能の損なわれた汗腺では減少していることが確認された。特にリンパ球の性質を決める転写因子や、サイトカインが正常汗腺で発現していたことは大きな驚きであった。Pathway解析でもそれらの間に相関関係が見られ、汗腺は免疫臓器としての一面を有することが予想された。さらに汗腺にはある種の嗅覚受容体が発現していることがRNAシークエンシングで判明し、現在、それら遺伝子の発現をリアルタイムPCR、免疫染色、in situ hybridizationによって確認している。これら因子が特発性全身性無汗症の病因解明に繋がり、有効な治療の確立に貢献できるものと期待を寄せている。また診療カルテから年齢、性別、既往歴・家族歴、病歴、検査結果、治療内容とその効果に関する情報を得て、遺伝子発現レベルと患者の基礎データを照らし合わせている。これらのデータを総合的に解釈し、無汗症治療に光明をもたらし、その結果熱中症患者数の減少につなげることで国民にフィードバックする予定である。

著者

児玉 敏一 コダマ トシカズ Toshikazu KODAMA

雑誌

札幌大学女子短期大学部紀要<サッポロ ダイガク ジョシ タンキ ダイガクブ キヨウ>. -- (AN00074536)1号 (昭58.2)- = = 通巻21号 (昭58.2)-. -- 札幌 : 札幌大学, 1983.2- 注記: "Sapporo University Women's Junior College journal"のタイトル の種類変更: 裏表紙タイトル(-32・33合併号 (平10.11))→並列タイトル(No . 34 (1999.9)-) ; 表紙の責任表示"札幌大学"は32・33合併号 (平10.11)ま で ; 奥付に表示の編集者: 札幌大学女子短期大学部紀要委員 (-32・33合併 号 (平10.11)) ; 大きさ変更: 26cm (-32・33合併号 (平10.11))→21cm (No . 34 (1999.9)-) ; 出版者: 札幌大学女子短期大学部 (<No. 34 (1999.9)>- ) ISSN: 02888211 別タイトル: Sapporo University Women's Junior College journal 継続前誌: <a href = "/cgi-bin/shsproc?id=AA11395336">札幌大学教養部女子短期大学部紀要. [B]

巻号頁・発行日

vol.12, pp.17-36, 1988-09-28

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 = Journal of managerial research (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.110, pp.1-38, 2019-02-28

著者

森田 広大

出版者

西武文理大学

雑誌

西武文理大学サービス経営学部研究紀要 = Journal of Bunri University of Hospitality (ISSN:21850305)

巻号頁・発行日

no.34, pp.3-21, 2019

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.108, pp.27-63, 2018-02-28

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.105, pp.23-53, 2016-02-23

著者

茂木 虎雄 モテキ トラオ Torao Moteki

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.1-20, 1992

著者

吉田 洋

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 = Journal of managerial research (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.110, pp.39-52, 2019-02-28

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 = Journal of managerial research (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.110, pp.1-38, 2019-02

著者

茂木 虎雄 モテキ トラオ Torao Moteki

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.1-20, 1992

著者

河合 晋 岡崎女子短期大学現代ビジネス学科

雑誌

岡崎女子大学・岡崎女子短期大学 地域協働研究 (ISSN:21892385)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-11, 2017-03-31

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企業では簿記を巡る一連の手続きが行われるが、こうした経理業務は歴史的に見ればついこの前までは全て「手書き」で行われていた。しかし、1970 年代後半「会計事務所専用機型会計ソフト」の登場、1980 年代後半「パッケージ型会計ソフト」の登場により、経理業務はコンピュータを利用した会計処理へと変化した。さらに、本格的な高度情報社会の浸透により、2010 年頃から「クラウド型会計ソフト」が登場し、主に中小企業や会計業界に大きな影響を与えている。こうした環境変化を概観し、簿記教育、特にコンピュータ会計教育の現状を調査、考察することが本稿の目的である。

著者

吉田 洋

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 = Journal of managerial research (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.110, pp.39-52, 2019-02

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.105, pp.23-53, 2016-02