著者

Takaaki Ikeda Noriko Cable Masashige Saito Shihoko Koyama Taishi Tsuji Taiji Noguchi Katsunori Kondo Ken Osaka Jun Aida

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20200138, (Released:2020-08-08)

参考文献数

39

被引用文献数

14

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Background: Existing evidence suggest that those who are socially isolated are at risk for taking up or continuing smoking. This study investigated country-based differences in social isolation and smoking status.Methods: We performed a repeated cross-sectional study using two waves of data from two ongoing aging studies: the English Longitudinal Study of Ageing and the Japan Gerontological Evaluation Study. Participants from both studies aged ≥65 years old were included. We applied a multilevel Poisson regression model to examine the association between social isolation and smoking status and adjusted for individual sociodemographic characteristics. We used the social isolation index which comprises the following domains: marital status; frequency of contact with friends, family, and children; and participation in social activities. Interaction terms between each country and social isolation were also entered into the mode.Results: After exclusion of never smokers, we analyzed 75,905 participants (7,092 for ELSA and 68,813 for JAGES, respectively). Taking ex-smokers as the reference, social isolation was significantly associated with current smoking; the prevalence ratios (PRs; 95% credible intervals [CrIs]) were 1.06 (1.05–1.08) for men and 1.08 (1.04–1.11) for women. Taking Japan as a reference, the interaction term between country and social isolation was significant for both sexes, with increased PRs (95% CrIs) of 1.32 (1.14–1.50) for men and 1.30 (1.11–1.49) for women in England.Conclusions: Older people who were less socially isolated were more likely to quit smoking in England than in Japan, possibly explained by the strict tobacco control policies in England.

出版者

思文閣出版

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序文 : 海賊行為とジグソー・パズルの欠けたピース / 稲賀 繁美目次研究計画および経緯 / 稲賀 繁美第Ⅰ部 インターネット時代の知的財産権と海賊行為ネットの海は無法か : インターネットにおける〈海賊行為〉について / 多田 伊織〈ひろゆき〉とは何だったのか : 「2ちゃんねる」からも「ニコニコ動画」からも離れて / 鈴木 洋仁マンガ翻訳の海賊たち : スキャンレーションにおける航海術をめぐって / 片岡 真伊反海賊版協定はなぜ破れたか / 山田 奨治[コラム]経営者・川上量生のビジネス書を読む : 「説明できない」ニコニコ動画を「誰もやっていない」ビジネスチャンスに変える術 / 鈴木 洋仁[コラム]デジタル時代の複製 / 新井 菜穂子[コラム]シンギュラリティーより愛をこめて / 森 洋久第Ⅱ部 剽窃・贋作・模造品の遊泳術「永仁の壺」と昭和の陶芸史 : ニセモノから芸術史を再考する試み / 藤原 貞朗捏造された人魚 : イカサマ商売とその源泉をさぐる / 山中 由里子前衛としての生き残り : 工藤哲巳の海賊的考察にむけて / 近藤 貴子シミュレーショニズムと日本 : あるいは日本現代美術における海賊行為の可能性と限界 / 平芳 幸浩展望の《仮山石》について : 中国現代彫刻における「仮(偽る)」という戦略 / 呉 孟晋[コラム]一八八八年バルセロナ万国博覧会における日本美術品の違法販売について : 新史料発掘と紹介 / リカル・ブル・トゥルイ[コラム]画家・藤田嗣治の「著作権」興亡史をたどる : 没後五〇年に向けてのノート / 林 洋子[コラム]機略に満ち溢れたインフォーマル経済 : タンザニアの模造品交易を事例に / 小川 さやか第Ⅲ部 「大航海時代」再考 : 海賊の海の歴史を再訪する海賊史観からみた世界交易史・試論 / 稲賀 繁美人類の敵 : グロティウスにおける海賊と航行・通商の自由 / 山内 進略奪品か戦利品か : 一六一五年のサント・アントニオ号拿捕事件と幕府の対応 / フレデリック・クレインス悪石島の寄船大明神とその周辺 / 榎本 渉[コラム]一六世紀宣教師記録に見る海賊 / 滝澤 修身[コラム]タイと「海賊」 / 平松 秀樹[コラム]広州十三行 / 劉 建輝第Ⅳ部 認知か越境か? : 近代国民国家体制の制度的綻びと海賊的侵犯行為と植民地美術行政における海賊的境界侵犯 : インドシナ美術学校とベトナム画家の「怪帆の術」 / 二村 淳子アントニン・レーモンドとル・コルビュジエ、建築における海賊行為 : 形式ではなく精神性が与えた影響についての考察 / ヘレナ・チャプコヴァーフランスにおける「任意の地区評議会」 : 海賊党の液体民主主義と近年の民主主義運用のふたつの動向から / 江口 久美[コラム]ユーゴスラビア内戦と「法」 : ものうり人の情景 / 山崎 佳代子[コラム]一九〇〇年、パリ : 模造された大韓帝国 / 李 建志[コラム]越境的あるいは海賊的 : 「タタールの木」をめぐって / 今泉 宜子[コラム]京都における人と野良猫の関係史 / 春藤 献一第Ⅴ部 海賊の修辞学 : 暗喩と交通修辞学における西洋と日本と中国 : その受容と変容をめぐって / テレングト・アイトル“Immature poets imitate; mature poets steal” : テクストの/における〈海賊行為〉にかんする予備的考察 / 三原 芳秋二一世紀に海賊化した「邦楽」 : 宮城道雄による邦楽器の改良と新しい楽曲制作でみる〈海賊活動〉 / 申 昌浩「民主主義」を抱きしめて : 石坂洋次郎映画はいかにして「民主主義」を戦後日本社会に受容させるに至ったか / 千葉 慶[コラム]海賊たちが帰る場所 : 彼は更に七日待って、鳩を放した。鳩はもはやノアのもとに帰って来なかった。(『創世記』八、十二) / 大橋 良介[コラム]殿様と熊とアイヌ文様 : 芸術/工芸/おみやげにおけるデザイン流用 / 中村 和恵[コラム]アラブ演劇の(非)流通から〈世界文学〉を踏み外す / 鵜戸 聡[コラム] 「公的研究費の不正使用に関するコンプライアンス研修会」を誉め讃える / 稲賀 繁美航海日誌抄録 : 海賊商品流通の学際的・文明史的研究で行った3つの美術展 / 大西 宏志あとがき : あらたな海賊学の船出にむけて / 稲賀 繁美共同研究会開催一覧人名索引執筆者紹介奥付

著者

銭 俊華

出版者

東京大学大学院総合文化研究科・教養学部アジア地域文化研究会

雑誌

アジア地域文化研究 = Komaba journal of Asian studies, the University of Tokyo (ISSN:18800602)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.65-86, 2019-03-31

著者

前田 正名

出版者

東方学会

雑誌

東方学 (ISSN:04957199)

巻号頁・発行日

no.44, pp.37-53, 1972-07

著者

相澤 康隆 AIZAWA Yasutaka

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 : 三重大学人文学部文化学科研究紀要 (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-9, 2014-03-30

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正しい行為(なすべき行為)とはいかなる行為かを説明することは規範倫理学の諸理論にとって重要な役割の一つである。規範倫理学における一つの理論ないし立場である徳倫理学は、正しい行為を説明することができるのだろうか。この疑間に対して、いわゆる「適格な行為者説」は、次のような仕方で正しい行為の必要十分条件を与える。「ある行為が正しいのは、その行為が、有徳な行為者であれば当該の状況において特徴的に行いそうなことである場合であり、かつその場合に限られる」。有徳な人の行為を正しい行為の規準とするこの定式に対して、主要な反論が二つある。一つは、「有徳な人ならば決して陥らない状況に陥った行為者に対して、この定式は何をなすべきかを教えてくれない」という反論であり、もう一つは、「有徳でない行為者には、まさに有徳ではないがゆえになすべき行為があるにもかかわらず、この定式ではその事実を説明することができない」という反論である。これらの反論を踏まえて、定式に含まれる「有徳な行為者であれば行いそうなこと」を「有徳な人であれば忠告しそうなこと」に修正する試みがあるが、この修正版も固有の難点を抱えている。本稿では、「有徳な人の行為」ではなく、「徳を備えた行為」を中心に据えて定式を作り変えることを提案する。すなわち、「ある行為が正しいのは、その行為が当該の状況において求められる徳を備えた行為である場合であり、かつその場合に限られる」。このように定式化することによって、上記の二つの反論を退けっつ、徳倫理学の立場から正しい行為の説明を与えることができるのである。

著者

Cooper Michael 巽 豊彦

出版者

上智大学

雑誌

ソフィア (ISSN:04896432)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.46-67, 1971-06

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1919年10月02日, 1919-10-02

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1916年08月10日, 1916-08-10

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1921年05月03日, 1921-05-03

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1913年02月27日, 1913-02-27

著者

アルジュン・デーウ著 中村平治 [ほか] 訳

出版者

帝国書院

巻号頁・発行日

1981

著者

中村平治編

出版者

青木書店

巻号頁・発行日

1972

著者

中村平治 桐山昇編

出版者

青木書店

巻号頁・発行日

1985

著者

伊藤 剛

出版者

日本リアルオプション学会

雑誌

リアルオプションと戦略 (ISSN:21896585)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.17-25, 2017 (Released:2019-01-31)

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破壊的イノベーションと、電力事業のビジネスモデル変革についてお話をさせていただきます。 電力システム改革によって、色々な企業が電気の小売業へ参入できるようになり、総括原価方式による料金認可制が廃止され、卸電力市場における流動性が増大するようになりました。その結果、新しいリスクが発生します。例えば、卸市場や小売市場において取引相手の倒産等により電気代を回収できないリスクであるとか、燃料価格や卸電力価格の変動により、当初期待していたリターンが得られなくなるリスクなどです。こうしたカウンターパーティリスクや価格リスクについては、電力会社をはじめ、色々な企業、機関が議論を深めてきました。ところが、最近、こうした“伝統的な”リスクとは異質の新しいリスクが登場してきており、今日は、この新しいリスク、非連続的な業界構造の変化に伴うリスクのお話させていただきます。レイトン・クリステンセン教授が提唱した「破壊的イノベーション」や「イノベーション・ジレンマ」は大変示唆に富む考察ですが、この論理は、情報通信業界のような技術革新のサイクルが短い業界に適用されるものであって、電力業界は、あのようなダイナミックな産業の構造変革とは無縁だと思っていました。それが実は、この電力業界でも、破壊的イノベーションが起こり得て、ドラスティックな変革が業界大で起こりうると思うに至っております。

著者

江崎 玲於奈

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1959

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博士論文

著者

片野 博

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.61, no.486, pp.89-98, 1996-08-30 (Released:2017-02-02)

参考文献数

8

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In this paper, the author defined the actual conditions on architectural standards which involves the popularization of building construction. The architectural standards consisted of three national standards, which were Japanese Engineering Standards (JES), it's war time temporary version and Japanese Standards. The results of research are as follows; the number of architectural standards was less than elctricity, machinary, steel and chemical division. The conditon of the dicided architectural standarads on each year was relatively flat comparing with another, although the start was early. It is characteristic that architectural standards had the field of design and performance in the period of the temporary version of JES.

著者

齊藤 麻美 萩原 彰文 鎌形 康司 Andica Christina 青木 茂樹

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.167-171, 2018 (Released:2018-12-25)

参考文献数

9

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Human brain MR imaging has made remarkable advances since the 1970s with many improvements in imaging technologies, such as shorter scanning methods and the use of higher magnetic fields.A quantitative MRI (qMRI) method with QRAPMASTER (quantification method using quantification of relaxation times and proton density by multi–echo acquisition of saturation–recovery using turbo spin–echo readout) pulse sequence, or well known as synthetic MRI (synthetic MR AB, Linköping, Sweden), enables simultaneous quantification of T1 and T2 relaxation rates, and proton density (PD) in a clinically acceptable time. Based on these quantitative values and with dedicated post–processing software, it is possible to obtain any contrast weighted images, such as T1–weighted, T2–weighted and inversion recovery images, automated brain segmentation and myelin measurement. In addition, axon volume fraction and g–ratio can also be estimated by combining this method and neurite orientation dispersion and density imaging (NODDI). Here, we provide an overview of synthetic MRI in brain diseases, such as Sturge–Weber syndrome and multiple sclerosis.Diffusion MRI has also shown many developments in the last 40 years since its development. One of the advanced diffusion MRI techniques called Oscillating gradient spin–echo (OGSE) was proposed recently. With OGSE it is possible to reduce the diffusion time compare to conventional diffusion MRI technique. Therefore, OGSE has the potential to distinguish between spatial and viscous restriction. In this article, we show the use of OGSE in epidermoid cyst and acute brain infarction cases.

著者

浅井 徹

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.304-309, 2013-04-10 (Released:2019-05-08)

参考文献数

32

著者

鳥越 淳一

出版者

学校法人 開智学園 開智国際大学

雑誌

開智国際大学紀要

巻号頁・発行日

vol.19, pp.99-110, 2020

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本論は,カンバーグが発展させた対象関係論をベースに米国で開発された転移焦点化精神療法 Transference-Focused Psychotherapy(TFP)を概観し,日本の臨床に導入する際にどのような文化的修正が必要になるかの研究的展望を論じたものである。TFP は,境界性パーソナリティ障害の治療のためにデザインされた力動的精神療法であり,「実証的に支持された療法(EST)」(APA・アメリカ心理学会)としてリストアップされている。境界性パーソナリティ障害を有する患者の破壊的行動(自傷行為や自殺企図など)の減少に有効である他,リフレクティブ機能が向上することが実証されており,日本で既に実践・研究されている DBT(弁証法的行動療法),SFT(スキーマ焦点化療法),MBT(メンタライゼーション・ベースド療法)と並んで効果的な精神療法とされている。対面式で週2回ないし 1 回の面接を最低 1 年間継続するという面接形式は現代日本の臨床実態にも合っており,形式的には導入可能かもしれない。しかし,日米のセラピストのトレーニング形式の違い,文化差,および各文化特有の対人関係における考え方,感じ方,振舞い方の違いは,TFP が治療ターゲットとしている境界性パーソナリティ障害の病理の捉え方に影響を及ぼすかもしれず,今後日本の臨床により適合するような文化的修正の研究・検討が必要になると思われる。

著者

土居 正人 三宅 俊治 Masahito DOI Shunji MIYAKE

雑誌

吉備国際大学研究紀要(人文・社会科学系) = Journal of KIBI International University Humanities and Social Sciences

巻号頁・発行日

no.29, pp.11-23, 2019-03-22