1 0 0 0 OA 愛の風景

著者
大関五郎 著
出版者
みどりや書店
巻号頁・発行日
1920
著者
小堀 鐸二
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.90, no.1089, 1975-02-20
著者
武藤 清
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.90, no.1089, pp.14-15, 1975-02-20
出版者
NTT出版

まえがき / 猪木 武徳 ; マルクス・リュッターマン序章 公と私の境界、転換点、収束点 : 利益と智・徳 / 猪木 武徳1 幸田露伴の見立て2 「個人」は「社会」のあとで発見された3 個人と組織の関係で発生する「公」と「私」第Ⅰ部 歴史にあらわれた「ヒダ」として第1章 書簡の私的記号について / マルクス・リュッターマン1 はじめに2 書札礼の原点3 書札礼の政治・行政との絡まり : 御教書や御内書までの経過4 時宜と斟酌 : 言葉の高下をめぐる規定・相談・不和5 書札礼の伝承法 : 流派・家伝・秘伝・出版6 おわりに第2章 イエズス会文献における公と私 / デトレフ・シャウベッカー1 「公・私」のいろいろ2 私的書簡 : 垣間見る3 公開年報の特徴 : タペストリー裏の糸あわせ4 日本年報の編纂・再現 : 日本人キリシタンが優等生5 三つの例6 最後に第3章 アメリカ憲法史から見た公と私、官と民 / 阿川 尚之1 アメリカ憲法史のテーマ2 「公」と「私」3 「官」と「民」4 アメリカ憲法の考え方5 「官」の肥大防止6 「民」による「公」への参画7 「私」の領域保護8 「民」の横暴防止9 まとめ第Ⅱ部 近代日本の人物像を通して第4章 公共性を支える非政治的倫理 / 田島 正樹1 福澤諭吉の「気品」と「瘠我慢」2 丸山眞男『忠誠と反逆』における「誅争」3 武士道的エートスの空洞化4 ギリシア的公共性論の限界5 インテグリティ(内的一貫性)6 インテグリティの母胎7 映画『ジャスティス』におけるインテグリティの競争8 アナロジーとしての相互理解第5章 「極悪非道地主」真島桂次郎の公と私 / 井出 文紀1 はじめに2 「極悪非道の悪地主」としての真島桂次郎3 真島像の異なる見方4 真島の苦悩?5 おわりに第6章 小泉信三の天皇像 : 君主をめぐる公と私 / 武藤 秀太郎1 はじめに2 大逆事件をめぐる思索3 「不合理的なもの」としての愛国心4 福澤諭吉の「発見」5 天皇像をめぐる相克6 おわりに第7章 公智と友情 : 福澤と西郷の場合 / 猪木 武徳1 はじめに2 福澤諭吉と西郷隆盛にとっての明治維新3 『明治十年丁丑公論』と「公智・公徳」論4 福澤の「公」と「私」の視点5 キケロ「友情論」の示すこと6 貴族階級の「公的義務」への献身という要素7 シーザーとブルータスの友情と決別8 結びにかえて第Ⅲ部 社会科学の学説から第8章 江戸の商人道における「正直」 / 桂木 隆夫1 はじめに2 公共哲学的問題関心3 世俗倫理としての正直=庶民の自由の観念4 海保青陵における正直の方法論第9章 納税をめぐる公と私 / 中岡 俊介1 はじめに2 所得税法の変遷 : 制度確立と課税強化のプロセスについて3 大正九年の所得税法改正 : 改正の背景と目的4 所得税法改正のプロセス : 議会審議と政府の対応から5 財界側の抵抗 : 「資本の論理」の限界6 おわりにかえて : 「官」の論理と「資本」の論理第10章 被用者年金の分立・統合過程にみる官と民、公と私(戦前) / 木村 真1 はじめに2 戦前の公務員の年金制度3 社会保障の整備と共済組合の関係4 戦前の年金制度における官と民、公と私第11章 高田保馬の勢力説 / 橋本 努1 はじめに2 駆動因としての民族 : 『社会学概論』と『勢力論』3 普遍主義としての帝国形成4 おわりに第12章 上田貞次郎と自由主義の凋落 / 望月 和彦1 はじめに2 上田貞次郎の「新自由主義」3 大正デモクラシーからマルクス主義へ4 河合栄治郎の自由主義5 満州事変以後の状況変化6 自由主義への抑圧7 河合栄治郎の抵抗とその結果8 おわりに第Ⅳ部 教育と研究において第13章 教育機関における公と私の分担 / 紙谷 雅子1 平成の日本2 連邦による公有地付与と高等教育機関 : アメリカ合衆国の「公立大学」3 カレッジからユニヴァーシティへ4 カレッジ・ライフとカレッジ・スポーツ5 ユニヴァーシティとリサーチ6 カーネギー財団のカテゴリー7 学生集団の構成と選抜8 アメリカ合衆国の高等教育から見た日本の高等教育第14章 帝国大学の初志 : 初代総長、渡辺洪基の考えたこと / 瀧井 一博1 官学アカデミズムとしての帝国大学2 初代総長、渡辺洪基3 帝国大学の創設4 創立期帝国大学と国家学会 : 伊藤博文入会問題に即して5 渡辺における知 : 官民を還流するもの第15章 知的生産の二つの秩序 : 私益と公益のはざま / 上山 隆大1 はじめに2 知識の公的空間と私的空間3 株式保有を通した「公的」アカデミアの変容4 スタンフォード大学の実験5 1980年代~90年代のスタンフォードの投資戦略6 まとめにかえて第Ⅴ部 空間論として見る第16章 屋外空間の公と私 : 近代日本の公園史から / 白幡 洋三郎1 公園と地域文化2 西洋が見た日本の「公園」3 日本が見た西洋の「公園」4 日本における「公園」の誕生5 西洋の公共空間体験の場としての居留地公園6 土着の「公」園、外来の「公」園7 日比谷公園の誕生と公共空間の観念第17章 都市と建築 / 井上 章一1 都市の裏面に政治を読む2 領主と国王の居館を見くらべる3 家作制限からときはなたれて4 カタログ化のはてに終章 問題と展望 : 公と私、の概念によせて / マルクス・リュッターマン共同研究会記録「近代日本の公と私、官と民――比較の視点から」
著者
水田 紀久
出版者
龍谷大学
雑誌
国史学研究 (ISSN:02864878)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.1-33, 1992-08-31
著者
重本 千尋 奥村 真帆 松田 直佳 小野 玲 海老名 葵 近藤 有希 斎藤 貴 村田 峻輔 伊佐 常紀 坪井 大和 鳥澤 幸太郎 福田 章真
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】妊娠中はホルモンの変化や体型変化により,多くの女性が腰痛骨盤痛(low back pain and pelvic pain;LBPP)に悩まされる。妊娠中に発症したLBPPは産後持続する事が多く,睡眠障害やうつ病,不安感などを引き起こし,本人の日常生活のみならず子供の発育に悪影響を与えることから解決すべき重要な課題である。妊娠中から産後にLBPPが持続する要因に関する調査は行われているが,一定した見解は得られていない。近年,腰痛の関連因子の一つとして女性ホルモンが着目されており,エストロゲンの低下は痛みの感受性を増加させることがわかってきており,閉経後女性における腰痛有病率の増加の一因になっていると考えられる。一方,産後女性は産後無月経の期間が存在し,この期間は閉経後女性と同様にエストロゲンなどの女性ホルモンの分泌が不十分と考えられる。しかし,産後女性において,女性ホルモンとLBPPの関連を明らかにした研究はない。本研究の目的は,妊娠中にLBPPを有していた女性において産後の無月経の期間と産後4ヶ月時のLBPPとの関連を調査することである。</p><p></p><p></p><p>【方法】対象者は,4ヶ月児健診において,同意が得られた産後女性のうち,妊娠中にLBPPを有していた女性99名で,産後4ヶ月に自記式質問紙に回答してもらった。一般情報に加え,妊娠中と産後4ヶ月時のLBPPの有無・強度,月経再開の有無・再開時期を聴取した。痛みの強度はNumerical Rating Scale(以下,NRS)を用いた。統計解析は産後4ヶ月時のLBPPの有無と,月経が再開してからの期間との関連を検討するためロジスティック回帰分析を用いた。他因子を考慮するために従属変数を産後4ヶ月時のLBPPの有無,独立変数を月経が再開してからの期間,交絡変数を先行研究より年齢,BMI,出産歴,妊娠前のLBPPの既往,妊娠中のNRSとして,強制投入法による多重ロジスティック回帰分析を行った。統計学的有意水準は5%未満とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】妊娠中にLBPPのあった女性において産後にLBPPを有していたものは58名(58.6%)であった。月経再開時期が早いほど,産後4ヶ月時のLBPPの有病率が有意に低かった(オッズ比=0.57,95%信頼区間0.34-0.96)。多重ロジスティック回帰分析においても,産後4ヶ月時の月経が再開してからの期間は産後のLBPPと,他因子に独立して有意に関連していた(オッズ比=0.54,95%信頼区間0.30-0.97)。</p><p></p><p></p><p>【結論】本研究により,産後月経が再開してからの期間が短い,もしくは再開していない女性は月経が再開してからの期間が長い女性と比較して,LBPPの有病率が高いという結果が得られ,産後の無月経期間の長さは,産後のLBPPのリスクファクターとなる可能性が示唆された。</p>
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.792, pp.148-150, 2011-09-29

インターネットの信頼性を揺るがす事件が発生した。Webサイトなどの信頼性を証明する「デジタル証明書」の発行機関である認証局(CA)がハッキングされた。ハッカーは不正な証明書を531件発行。全世界で30万人以上がパスワードを盗まれるなどの被害を受けている。 事件が発覚したのは、8月27日(オランダ時間)だ。
著者
Kenji Tsuchiya Tomoko Yoshiki Ryota Nakajima Hideo Miyaguchi Victor S. Kuwahara Satoru Taguchi Tomohiko Kikuchi Tatsuki Toda
出版者
The Plankton Society of Japan, The Japanese Association of Benthology
雑誌
Plankton and Benthos Research (ISSN:18808247)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.74-87, 2013-05-25 (Released:2014-08-30)
参考文献数
74
被引用文献数
17 30

Climate change has the potential for intensification of typhoons, which will cause stronger effects on aquatic ecosystems in the future. The effect of typhoon Mawar (T0511), passing Manazuru Port located in the western part of Sagami Bay, Japan, was investigated from August to September 2005. Immediately after the passage of Mawar, photosynthetically available radiation showed high values, salinity decreased dramatically and nutrient concentrations (NO2+NO3, PO4 and Si(OH)4) increased. Skeletonema spp. and Leptocylindrus spp. were dominant after the passage of Mawar, and their succession was linked to the variability of the N/P ratio. Primary production was highest at 349 mg C m−3 day−1 three days after Mawar, and high assimilation numbers lasted for nine days. The integrated primary production during the nine days after Mawar was 2.1×103 mg C m−3, which accounted for 7.2–9.1% of the annual primary production in the upper waters of Sagami Bay. The study confirms that enhanced primary production induced by episodic typhoon events in temperate coastal regions are significant, and should be considered in annual primary production estimates.
著者
宮部 真衣 吉野 孝
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.1214-1223, 2009-03-15

テキストベースのリアルタイムコミュニケーションにおいて,メッセージ作成の長時間化は円滑なコミュニケーションを妨げる.コミュニケーションを円滑に行うためには,相手が許容できる時間内にメッセージ作成を終える必要がある.これまでに,システムの応答時間に関する人間の許容応答時間については明らかにされている.しかし,システムを介したテキストベースの対人リアルタイムコミュニケーションにおいて,相手の応答をどれだけ待つことができるのかについては明らかにされていない.本研究では,テキストベースのリアルタイム遠隔コミュニケーションにおける対人許容応答時間の評価を行う.評価実験では,対話状況を1対1での特に目的のない自由な対話とし,「相手の入力状況の提示」および「対話段階の進行」による対人許容応答時間への影響についての検証を行った.評価実験より,以下の知見を得た.(1) 対人許容応答時間は,平均で1分51秒であった.(2) 相手の入力状況を提示し,対話の序盤に測定するという条件下において,対人許容応答時間は平均2分35秒であり,相手の入力状況の提示により,対人許容応答時間が長くなる可能性が高い.(3) 対話の経過時間は,対人許容応答時間に対して大きな影響を及ぼさない可能性が高い.