著者

Yasuo Okumura Katsuaki Yokoyama Naoya Matsumoto Eizo Tachibana Keiichiro Kuronuma Koji Oiwa Michiaki Matsumoto Toshiaki Kojima Shoji Hanada Kazumiki Nomoto Ken Arima Fumiyuki Takahashi Tomobumi Kotani Yukitoshi Ikeya Seiji Fukushima Satoru Itou Kunio Kondo Masaaki Chiku Yasumi Ohno Motoyuki Onikura Atsushi Hirayama for the SAKURA AF Registry Investigators

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-18-0535, (Released:2018-08-04)

参考文献数

20

被引用文献数

55

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Background:Although direct oral anticoagulants (DOACs) are widely used in Japanese patients with atrial fibrillation (AF), large-scale investigations into their use, with suitable follow-up times and rates, are lacking.Methods and Results:The SAKURA AF Registry is a prospective multicenter registry created to investigate therapeutic outcomes of oral anticoagulant (OAC) use in Japanese AF patients. We conducted a study involving 3,237 enrollees from 63 institutions in the Tokyo area being treated with any of 4 DOACs (n=1,676) or warfarin (n=1,561) and followed-up for a median of 39.3 months (range 28.5–43.6 months). Analyses of 1- and 2-year follow-up data available for 3,157 (97.5%) and 2,952 (91.2%) patients, respectively, showed no significant differences in rates of stroke or systemic embolism (SE), major bleeding, and all-cause mortality for DOAC vs. warfarin users (1.2 vs. 1.8%/year, 0.5 vs. 1.2%/year, and 2.1 vs. 1.7%/year, respectively). Under propensity score matching, the incidence of stroke or SE (P=0.679) and all-cause death (P=0.864) remained equivalent, but the incidence of major bleeding was significantly lower (P=0.014) among DOAC than warfarin users.Conclusions:A high follow-up rate allowed us to obtain reliable data on the status of OAC use and therapeutic outcomes among AF patients in Japan. Warfarin and DOACs appear to yield equivalent 3-year stroke and all-cause mortality rates, but DOACs appear to reduce the risk of major bleeding.

著者

石原達馬 吉里幸太 亀岡弘和 齋藤大輔 嵯峨山茂樹

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2013-MUS-99, no.20, pp.1-5, 2013-05-04

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音声の基本周波数(F0)軌跡は,話者性,感情,意図など豊富な非言語情報・パラ言語情報が含まれることが知られており,その分析は重要な課題である.我々は基本周波数軌跡の数理的なモデルの一つである,藤崎モデルのパラメータの生成過程をHMMによりモデル化することで,実測F0軌跡から藤崎モデルのパラメータを推定する手法を開発してきた.本研究では,パラメータ推定精度の向上を目指して,藤崎モデルの指令列には典型的なパターン(テンプレート)が存在するという仮説に基づき,分析のための新しいHMMのトポロジーを提案する.定量評価実験により,モデルの持つテンプレート数に対する推定精度の変化を実験により確認した.

著者

上野裕暉 桝井文人 柳等 平田洸介

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.627-629, 2014-03-11

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カーリングが五輪正式種目となってから,日本は毎回出場を果たしてきた.しかし,近年ではアジアにおいても中国や韓国が急速に力をつけており,日本チームの相対的な競争力低下が危惧されている. この状況を改善するための方策のひとつとして,我々はICTを利活用してカーリング戦術面を支援するカーリングインフォマティクス構想を掲げ,その第一ステップとして試合情報を逐次的に収集・解析するポータブルデータベースシステムを開発・運用し,その有効性を確認してきた. 本発表では,このシステムに加えた新たな機能および改良点について報告し,従来手法との比較分析によってそれらの有効性について議論する.

出版者

安田十兵衛

巻号頁・発行日

vol.[6], 1643

著者

酒井 利信

出版者

筑波大学倫理学原論研究会

雑誌

倫理学 (ISSN:02890666)

巻号頁・発行日

no.15, pp.11-26, 1998-12-20

著者

久野 雅司

雑誌

いわき明星大学人文学部研究紀要 = The Research Bulletin of Iwaki Meisei University the College of Humanities

巻号頁・発行日

no.28, pp.四〇-六七, 2015-03-31

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[190] 文久,

著者

大石 勝規 小泉 徹児 重松 康志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに】平成26年11月1日から3日に第14回全国障害者大会(長崎がんばらんば大会)が開催された。各競技会場に先催県でも継続して実施されているコンディショニングルーム(以下,CR)を設置することが決定し,当会への協力依頼を受けた。CRは,選手が万全な状態で競技に臨めるよう有資格者によるサービスを提供する場所であり,治療目的ではないことが前提とされていた。当県では,先催県までの各競技会場にひとつの職能団体が関わるという枠組みを取り払い他職種が協働するCRの運営に成功した。【活動報告】開催約2年前に協力が決定し,活動内容に対する議論を会長,担当理事を含め数名の委員で開始した。平成25年4月に長崎県理学療法士協会会長付けで長崎国体支援委員会を発足し,正式に委員として10名任命(のちに1名追加)した。平成25年7月に大会運営事務局主催で第1回CR検討会議が他の職能団体の代表者も集い開催された。その後も県主催のCR検討会議に並行して,当協会内の委員会でも実務上のミーティングやマンパワーの確保などにわたる細かな部分まで協議を繰り返した。大会期間中のCR運営は大会前日の公式練習日から開設され,15競技会場中9会場に理学療法士が協力した。協力した理学療法士は90名(のべ144名)であった。【考察】今回のCR運営の理念は「ホスピタリティ」であり,どの会場でもサービスが行き届くように各職能団体で担当を分担した。各競技会場にひとつの職能団体が対応する形式と異なり,役割分担や使用物品の調整,調達など含め,多くのコミュニケーションが必要となった。協力した理学療法士は委員をはじめとして,責任とリーダーシップを持って対応し,運営に協力できたと考える。【さいごに】多くの理学療法士が協力し,長崎県開催の大きなイベントに貢献できたと考えています。発表では,実際の利用者の人数や終了後の反省点や効果的だった点も踏まえ報告したい。

著者

西田龍雄編

出版者

大修館書店

巻号頁・発行日

1981

著者

Richard Salomon

出版者

Oxford University Press

巻号頁・発行日

1998

著者

平野 敏也

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.31-37, 1986-04-15

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色のみが異なり他の品質特性が同じ製品群を色違い製品群という.複数組の色違い製品群によりなる製品系列の部品構成の指標による共用性の定量的評価はすでに発表した一般の製品系列に対する評価法を発展させることによって得られる.本論文はこのような色違い製品の部品共用性の評価方法を提案するものである.この方法では, (1)どのような共用程度の部品がどれだけの数量存在するかの部品構成の詳細構造を評価する基本指標, (2)基本指標より導かれる指標で比較評価を可能とする比率や平均値などで表わされる誘導指標, (3)一般の製品系列と部品構成特質の相異を評価する応用指標, の3種の指標を用いて評価する.本方法によれば詳細で総合的な評価が可能であり, かつ一般製品との部品の活用状態の相違を明らかにすることができる

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.第33冊,

著者

Kanayama Tomohiko Mamiya Satoru Nishihara Tsutomu NISHIKAWA Jun-ichi

出版者

Japanese Biochemical Society

雑誌

The journal of biochemistry (ISSN:0021924X)

巻号頁・発行日

vol.133, no.6, pp.791-797, 2003-06-01

被引用文献数

14

著者

和辻哲郎 著

出版者

[和辻哲郎]

巻号頁・発行日

vol.下巻 2,

著者

高野 英晃

出版者

日本大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2001

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昨年度までに放線菌S.griseusのストレス応答性σ^Hはanti σ因子RshAを介して培地中のグルコースに応答した形態分化及びストレプトマイシン生産の開始に関与することを報告した。今回は、RshAによって制御されるσ^H以外のσ因子群及びRshAに対するanti-anti σ因子の同定と解析を目的とした。網羅的なTwo-Hybrid-Systemを用いた実験から、RshAはσ^Hと同族のσ^F及びσ^Lと相互作用することが判明した。この結果は、in vitroランオフ転写実験からも支持され、RshAはσ^Hと同族のσ^F及びσ^Lと相互作用し、それらの活性を負に制御することが明らかになった。RshAの過剰発現によってσ^Fとσ^L依存的なプロモーターの転写が阻害されたことは、細胞内においてRshAがσ^Fとσ^Lの活性を抑制していることを示している。遺伝子破壊実験から、これらのσ因子群は共通して菌糸のメラニン生産及び胞子の色素生産に関与することが考えられた。上記と同様なTwo-Hybrid-Systemを用いた解析から、RshAはS.coelicolor A3(2)において同定されているanti-anti σ因子BldGによって制御されることが予想された。このBldGとRshA間の相互作用は、Pull down assayによって得られた結果からも支持された。このBldGの機能は、in vitroランオフ転写アッセイの結果からRshAに対するanti-anti-σ因子であることが判明した。染色体上のbldG遺伝子を欠失させることで作製したbldG遺伝子破壊株は、S.coelicolor A3(2)の場合と同様に分化能を完全に欠損し、この破壊株においては、σ^Hσ^F及びσ^Lに依存的なプロモーターの転写が著しく低下していた。このことから、RshAの制御はBldGを介して行われることが考えられた。

出版者

一般社団法人 日本血栓止血学会

雑誌

日本血栓止血学会誌 (ISSN:09157441)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.662-662, 2014 (Released:2014-10-24)

著者

藤林, 道寿

出版者

写

著者

河野 隆志 小林 敦郎 八木下 克博 漢人 潤一 廣野 文隆 甲賀 英敏 岡部 敏幸

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌

巻号頁・発行日

vol.27, pp.49, 2011

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【目的】静岡県メディカルサポート(以下MS)は、静岡県高校野球連盟(以下静岡県高野連)の要請を受け平成14年より活動を実施している。主たる活動内容として、全国高校野球選手権静岡大会(以下静岡大会)での試合前・中・後における選手へのテーピング等の応急処置、試合後の投手へのクーリングダウン、選手や審判員に対しての熱中症予防を目的としたドリンク作製や啓発活動等を実施している。また、一昨年度より、投手の障害予防を目的とした投手検診をクーリングダウンと併用し実施している。そこで本研究の目的は、投手検診より、静岡県における投手の現状を把握し、今後意義のあるクーリングダウンの質的向上へとつなげていくことである。特に今回は、障害発生に関与するとされている投球数や投球後における肩関節内旋角度(2nd)、問診による既往歴の有無等を調査し、投手における現状を検討したので報告する。【方法】対象は、静岡大会において初登板し、終了後または途中交代の投手で投手検診を行なった97名(3年生74名、2年生20名、1年生3名)とした。投手検診実施にあたり、静岡県高野連に加盟している全118校に対し、第92回静岡大会責任教師・監督会議においてMS代表より投手検診の趣旨を説明、その後静岡大会での各試合前のトスの際にも再度MSスタッフより趣旨を説明し、同意が得られたチームの投手に限り投手検診を実施した。投手検診の内容は、肩関節内外旋角度(2nd)の測定、問診にて一日の平均投球数(以下平均投球数)や一週間での投球日数(以下投球日数)、クーリングダウン実施の有無、疼痛や故障による既往歴や医療機関への受診歴等の調査を実施した。投球数に関しては、公式記録を参照し記録した。肩関節内外旋角度の測定方法は、15分程度の投球側肘・肩関節へのアイシング終了後、仰臥位にて投球側、非投球側の順に実施した。測定機器はレベルゴニオメーターを使用し、各可動域とも90°を最大値と設定し、5°毎での測定を行なうよう統一した。検討項目として、各項目での測定結果や問診結果の集計、投球後における投球側と非投球側との角度差(以下角度差)を抽出し、各々と既往歴の有無での関係性を検討した。統計学的処理として、投球数と肩関節内旋角度、角度差にはt検定、平均投球数(50球未満、50~80球未満、80~100球未満、100~150球未満、150球以上の5群に分類)と投球日数(3日未満、3~4日、5~6日、7日の4群に分類)、クーリングダウンの有無には、マン・ホイットニの検定を実施し、それぞれの有意水準は危険率5%未満とした。【結果】投球数は98±34球であり、肩関節内旋角度は52.3±14.2°、角度差は8.5±12.1°であった。既往歴に関しては有りが60名(61.9%)無しが37名(38.1%)であった。既往歴有りの投手の部位別では、肩関節(46.7%)、肘関節(43.3%)、腰部(20%)の順に多かった。投球数、肩関節内旋角度、角度差、投球日数、クーリングダウンの有無と既往歴の有無に関しては有意差が認められなかった。しかし、既往歴と平均投球数において、既往歴有りと無しの投手間で有意差が認められた。【考察】静岡大会における投手の現状として、61.9%の投手に既往歴や最近の故障等が認められた。そのなかでの投手の特徴として、一日における投球数が既往歴無しの投手と比べ有意に多いことが判明した。その反面、障害発生に関与するとされている肩関節内旋角度や角度差等において有意差は認められなかった。このような結果となった要因として、学童、少年野球時より受傷し、障害や疼痛が残存したまま現在に至る投手が多いことが予測される。また、部位別では肩、肘関節に次いで腰部の既往の訴えもみられており、投球動作における一連の流れや障害部位による代償等の影響も一要因として考えられる。肩関節内旋角度や角度差に関しては、MS活動における投手へのクーリングダウン時の肩甲骨周囲筋への必須ストレッチとしての実施やセルフエクササイズでの肩関節内外旋筋に対する個別指導による投手への認識が関与しているのではないかと考えられる。本研究より、静岡県における高校野球投手の現状として、肩・肘関節に留まるのではなく体幹や股関節等全身に着目しての実施が必要となるとともに、幼少期からのメディカルチェックも重要となることが示唆される。【まとめ】MSの主たる活動目的として、選手の障害予防や自己管理能力の向上を図ること、教育場面の一環等が挙げられる。今年度より、県内3校を対象とした巡回事業も実施しており、投手検診等のメディカルチェックを実践し、その結果を分析し問題点に対し対策を講じることで、選手が怪我や故障なく高校野球を継続できる環境づくりや障害予防に対する認識の啓発活動を行なっていきたい。

著者

松森 靖夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.211-221, 1993-03-20 (Released:2017-10-20)

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本研究は,今まで研究対象としてほとんど取り上げられてこなかった児童における空の水平方向の形状認知の類型化を試みるものである.そのため本研究では,(1)空の水平方向の形状認知の記述を試みるため,その調査方法を考案する,(2)調査結果に基づき,児童の形状認知をクラスター分析によって類型化する,(3)学習者の形状認知の類型結果から,教科教育における空の概念の取扱いについて考察する,(4)本調査方法について批判的検討を加える,ことを目的とする.本研究で得られた知見は,次のとおりである.(1)児童には多様な空の形状認知が存在しており,これらの形状認知はクラスター分析によって7類型(類型A〜G)に分類できる.(2)天文教育における天球概念に代表されるような球面として空を認知している者は,小学校第5学年児童のわずか5%にしか満たない.(3)各教科領域で扱われている空の概念の多義性について,教育していく必要性がある.(4)本調査方法には測定誤差等の問題点があり,今後さらに改善していく必要がある.

著者

種村,剛

出版者

社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013-09-13

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In this paper, we will discuss Internet user's self-responsibility(ziko-sekinin). A main purpose is to clear the reason why we need self-responsibility in Internet. We survey some articles about responsibility in Internet on newspapers from 2003 to 2012 and analyze them from a content analysis. In conclusion, responsibility in Internet is needed as fundamental premise to guarantee security of the Internet in social responsibility rather than as norm consciousness that someone who created disadvantages in Internet should take over them.