1 0 0 0 10年の歩み

著者
図書館短期大学 [編]
出版者
図書館短期大学
巻号頁・発行日
1974
著者
九後 太一
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:07272997)
巻号頁・発行日
vol.90, no.2-3, pp.526-527, 2008-05-20

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。
著者
文 世一 矢澤 則彦 安藤 朝夫 佐々木 公明
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

(1)交通計画、地理学、都市・地域経済学をはじめとする関連分野において、情報通信及び交通システムの整備が経済活動に及ぼす効果について論じた文献をレビューし、空間のレベル、企業のタイプ、コミュニケーションの形態ごとに、情報通信と交通システム整備の効果をいかにとらえるべきかについて論点整理を行なった。(2)オフィス企業が都市内の他企業と行うコミュニケーションの手段と回数、および都市内での立地選択をモデル化した。ここではコミュニケーションの質的レベルを明示的に考慮してコミュニケーションの手段選択を定式化している。情報通信費用の低下が都市内交通需要、及び企業の立地分布に及ぼす効果をシミュレーションによって分析した。その結果、通信費用の低下によって交通需要は増加する場合と減少する場合があること、企業の立地分布は分散化することなどが示された。(3)都市間コミュニケーションのための情報通信・交通システムの整備が、企業の本社-支社の機能配置に及ぼす影響を通じて広域的な空間構造の変化を分析した。ここでは企業間(他都市に立地する取引先と)、および企業内(同じ企業の本社と支社の間)の二通りのコミュニケーションを行うオフィス企業の行動をモデル化した。このモデルは、一企業の立地選択を定式化するだけではなく、多数の立地行動の間の相互依存関係と立地均衡を通じて都市規模の分布を求めることができる。このようなモデルにもとづいて、支社の立地と都市規模が交通システムや情報通信システムの変化によってどのような影響を受けるかを分析した。その結果、情報通信システムの整備は、支社の立地を促進するが、交通システムの整備は本社への集中化をもたらすことが示された。
著者
ハンス・ユルゲン マルクス
出版者
日本基督教学会
雑誌
日本の神学 (ISSN:02854848)
巻号頁・発行日
vol.1980, no.19, pp.32-58, 1980-12-25 (Released:2010-01-22)
参考文献数
92
被引用文献数
1
著者
Ji-Young Kim Tae-Heon Oh Byeong Jin Kim Sang-Suk Kim Nam Ho Lee Chang-Gu Hyun
出版者
公益社団法人 日本油化学会
雑誌
Journal of Oleo Science (ISSN:13458957)
巻号頁・発行日
vol.57, no.11, pp.623-628, 2008 (Released:2008-10-04)
参考文献数
20
被引用文献数
10 35

In this study, the chemical composition and anti-inflammatory activities of hydrodistilled essential oil from Farfugium japonicum were investigated for the first time. The chemical constituents of the essential oil were further analyzed by GC-MS and included 1-undecene (22.43%), 1-nonene (19.83%), β-caryophyllene (12.26%), α-copaene (3.70%), γ-curcumene (2.86%), germacrene D (2.69%), and 1-decene (2.08%). The effects of the essential oil on nitric oxide (NO) and prostaglandin E2 (PGE2) production in lipopolysaccharide (LPS)-activated RAW 264.7 macrophages were also examined. The results indicate that the F. japonicum essential oil is an effective inhibitor of LPS-induced NO and PGE2 production in RAW 264.7 cells. These inhibitory effects of the F. japonicum essential oil were accompanied by dose-dependent decreases in the iNOS and COX-2 mRNA expression. In order to determine whether F. japonicum essential oil can safely be applied to human skin, the cytotoxic effects of F. japonicum essential oil were determined by colorimetric MTT assays in human dermal fibroblast and keratinocyte HaCaT cells. F. japonicum essential oil exhibited low cytotoxicity at 100 μg/mL. Based on these results, we suggest that F. japonicum essential oil may be considered a potential anti-inflammatory candidate for topical application.
著者
藪内 稔
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.57-65, 1986-08-20 (Released:2010-11-26)
参考文献数
20

Howard (1966) のPDディレンマに対する解の定式化は条件付方略のいくつかのレベルを許す“メタゲーム”の概念に基づくものである。プレヤーBがプレヤーAの方略に対して反応するとき, これはメタゲームBGを形成する。メタゲームBGにおいては結果 (d, d/d) だけが均衡である。ここにAがcを選ぶならばx/y=x, Aがdを選ぶならばx/y=yである。AがAの方略選択に対するBの反応に対処して方略を策定する場合, これはメタゲームABGを形成する。メタゲームABGにおいては (c, c) と (d, d) がメタ均衡であり, これらはGにおいて安定的であり得る。本研究の目的は, 仮定された相手側プレヤー (プレヤーB) の可能な方略選択に対する被験者 (プレヤーA) の反応を検討し, メタゲーム理論による予測を評価することにある。159名の被験者は5つの利得行列のいずれかに無作為に割付けられた。各利得条件において, 被験者の課題は, 質問紙によって表された基本ゲームG場面, 4つのメタゲームAG場面, および4つの拡張されたメタゲームABG場面に対して, cまたはdを選択することである。主な結果は以下のとおりである。(2) 基本ゲームG場面, およびすべてのメタゲームAG場面においては, 利得行列の如何によらず, ほとんどの被験者がdをためらわずに選択した。(2) 拡張されたメタゲームABG場面においては, 利得行列の如何にかかわらず, 仮定された相手側プレヤーBがc/dを選択したとき, かつそのときに限り, 多くの被験者はcを選択し, 結果 (c, c) を安定的であると期待している。これらの結果は, 高次なレベルに至る相互期待として定義される共有期待 (mutual expectation) が, プレヤー相互が互いの行動を調整するうえに重要であることを示唆するものである。
著者
荒木 啓司 日比野 有 鈴木 実
出版者
一般社団法人 日本風工学会
雑誌
日本風工学会誌 (ISSN:09121935)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.10-16, 2015-01-31 (Released:2015-05-22)
参考文献数
44
被引用文献数
1 1
著者
丸山 節子
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
衛生化学 (ISSN:0013273X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.17-24, 1998-02-28
被引用文献数
1

In Nagano Prefecture, in the period of January to March, 1997,sudden deaths of Bombycilla spp. birds happened in many places, amounting to 13 places with the total death of 187 birds. Of the places, Shimosuwa Town, Komoro City, and Iida City were selected to be inquired into the cause of the sudden deaths. In the case of Shimosuwa Town, the esophagus was choked with nuts of Pyracantha, and cyanide was detected in the content from the esophagus at 10.0 μg/g (average) and in the content from the stomach at 17.0 μg/g (average), suggesting that cyanide or nitrile glycoside would be one of the causes of the deaths. In the case of Komoro City, EPN, an organophosphorus pesticide, was detected from the content in the stomach at 5960 μg/g (average) and from the liver at 11.4 μg/g (average), suggesting that EPN would be a many cause of the death. In the case of Iida City no cause of the death has been known.
著者
広田 亨
出版者
(財)癌研究会
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2006

動原体は、細胞分裂期に染色体に形成される構造物で、正確な染色体分配監視機構の、いわば最終検問である「紡錘体形成チェックポイント」の起点として中心的な役割を担っている。本研究では、がん細胞の特徴の一つである「染色体不安定性」の病態を明らかにするために、生細胞の顕微鏡的解析によって本チェックポイントの定量化を目的とし、がん細胞におけるチェックポイントの脆弱性と染色体不安定性との関連性を検討することに繋げることを目標としている。動原体が紡錘体により牽引されたことをどのようにして感知するのか、古くよりそのセンサーの存在が目されているものの、その本体は全く分かっていない。われわれは、この命題にアプローチすべく、動原体にかかる力によって動原体の形の変化をモニターすることから開始した。即ち、動原体の内側よりに存在するCENP-Aとそれより外側に局在するMis12を、それぞれ緑色、赤色蛍光で標識した、"張力センサー細胞"なる細胞を作成した。この細胞を観察した結果、動原体中のCENP-AとMis12の蛍光は極めてダイナミックに別れたり重なったりすることが観察され、動原体は弾力性を有する構造体であり、中期の間、伸張をくりかえしていることが判明した.われわれは、染色体構築因子コンデンシンIのノックダウン細胞では、後期開始が遅延することを報告したが(Hirota, et. Al.,2004)、この細胞を調べると、動原体の伸張頻度が著しく低下していることが分かった。コンデンシンIのノックダウンによるセントロメアの脆弱化が、動原体にかかる張力の発生を妨げてために、紡錘体チェックポイントが稼働していると考えられた。これらの観察結果は、張力を検出するセンサーは動原体の中に存在していることを示唆しており、現在、チェックポイント機能との関連性を調べている(Uchida et a1.,未発表)。
著者
渡邊 嘉典 作野 剛士
出版者
東京大学
雑誌
特別推進研究
巻号頁・発行日
2005

体細胞が増殖分裂する過程で、複製された染色体のコピーが娘細胞へ均等に分配されるためには、染色体の中心部分にある動原体が反対方向からのスピンドル微小管によって捕らえられることが重要である。このためには、細胞分裂のときに、動原体部分の接着が維持されていることと、その向きが正しく制御されることが必要である。この過程には、我々が酵母において発見し命名したシュゴシンとMoa1というタンパク質が本質的な役割を持つことが明らかになった。この機構は、ヒトにおいても保存されていると考えられる。
著者
平林 武
出版者
日本地質学会
雑誌
地質學雜誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.5, no.52, pp.142-154, 1898-01-20
著者
遠山成道 編
出版者
教授法研究会
巻号頁・発行日
vol.尋常小学校第2学年(1−11巻), 1910
著者
永井 美之 速水 正憲 内山 卓 足立 昭夫 山本 直樹 塩田 達雄 長澤 丘司 松下 修三 生田 和良
出版者
東京大学
雑誌
重点領域研究
巻号頁・発行日
1995

本研究は延べ約80名の研究者を、1。HIVの複製機構、2。病態のウイルス学的基盤、3。病態の免疫学的基盤、4。エイズの動物モデル、5。感染と病態の制御の5つの柱のもとに組織し、細胞、モデル動物、そして自然宿主であるヒトのレベルでのHIV感染機構の解明、感染に対する宿主応答の実体の解明をとおして、エイズ発症の仕組みを理解するとともに感染発症の阻止と治療のための新しい方法を開発することを目指した。3年間の取り組みの結果、HIVの複製過程におけるウイルスの各蛋白と細胞分子との新しい特異的相互作用の発見とその実体解明、病態進行速度と密接に関連するウイルスゲノムの特異的変異と宿主側蛋白および遺伝子多型の同定、ウイルス排除のための細胞傷害性T細胞エピトープの同定、HIV複製に必須のヒト因子を導入したマウスの開発、ヒト細胞移入SCIDマウスによるHIV感染評価系の確立、ウイルス病原性研究のためのサルモデルの開発、ウイルス特異的反応およびウイルスと細胞の特異的相互作用を標的とする新しい抗ウイルス候補剤の発見および開発、などの多くの成果をあげた。その結果、細胞レベルから個体レベルにわたって、感染と病態を制御する新たな局面の数々が分子レベルで解明されるとともに、それに基づくエイズ制御の新しい戦略を示唆することができた。今後の重要課題の一つとして、高リスク非感染者、長期未発症者などの解析により、HIV感受性と病態進行を決定する宿主の遺伝的基盤と免疫学的基盤の解明がある。また、多剤併用療法奏効例の解析による免疫能再構築の実体解明も重要である。さらに、エイズのすざましい世界的拡大に対処するために、ワクチン開発の取り組みの強化は必須である。