著者

村上 淳子

出版者

国立公文書館

雑誌

アーカイブズ (ISSN:13483307)

巻号頁・発行日

no.53, pp.13-17, 2014-06

著者

嶋田 典人

出版者

国立公文書館

雑誌

アーカイブズ (ISSN:13483307)

巻号頁・発行日

no.53, pp.9-12, 2014-06

著者

市坪 信一 秦 正治 冨里 繁 西 正博 新 浩一

出版者

九州工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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携帯電話システムの無線回線設計のためにマイクロセル内にある傾斜地での伝搬損失の推定方法を検討した。基礎データを取得するために、岡山市内の2地区、広島市内の3地区、北九州市内の4地区で傾斜地の伝搬損失を測定した。送受信の角度をパラメータとした4つの推定法を提案した。測定データを用いて提案方法の有効性を検証し、大まかな推定ができることを明らかにした。今後の推定精度向上のためには実際の傾斜地の状況をさらに推定法に反映させることが必要であることも明らかになった。

著者

坂本 弘志 古平 真一郎 石島 隆志 山本 利一 鈴木 道義 針谷 安男

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学教育学部教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13452495)

巻号頁・発行日

no.30, pp.529-538, 2007-07-01

被引用文献数

1

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中等教育における『技術・家庭科』の技術分野(以下:技術科)は,産業社会への橋渡し役を担う教科である.そして,近年,子どもたちの科学技術離れが叫ばれ,新卒者の3年以内の離職率が35%にも及ぶなどの状況の中,技術科は,キャリア教育としての側面や,持続可能な成長につながる人間性の育成にも多大の寄与をするものとして期待がかけられている.本研究は,技術科教育を通して,今後の社会の中でも夢の実現に向け大きな課題に立ち向かっていける人材の育成を最終目標とする.そして,ものづくり企業等で急速に広がっているPDCAサイクルを教育的見地から分析し,その中から,持続可能な成長につながる人間力を育むために必要と考えられる複数の力を抽出した.それらの力を本研究で定義する『学習マネジメント能力』と,これまで提唱されてきている『生きる力』との2つに分類し,それらを育成するための題材の一例として,ロボットコンテスト(以下:ロボコン)製作題材をモデルとしたループ・スパイラル型の学習プログラムを提案する.

著者

大塚 亘

出版者

金融ジャーナル社

雑誌

月刊金融ジャーナル (ISSN:04539176)

巻号頁・発行日

vol.53, no.7, pp.66-69, 2012-07

著者

Takashi Yamano Takashi Kubo Yasutsugu Shiono Kunihiro Shimamura Makoto Orii Takashi Tanimoto Yoshiki Matsuo Yasushi Ino Hironori Kitabata Tomoyuki Yamaguchi Kumiko Hirata Atsushi Tanaka Toshio Imanishi Takashi Akasaka

出版者

一般社団法人 日本動脈硬化学会

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

pp.25593, (Released:2014-08-15)

参考文献数

22

被引用文献数

6 33

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Aim: Previous clinical trials have demonstrated the effectiveness of eicosapentaenoic acid (EPA) in preventing cardiovascular events. The aim of the present study was to investigate the effects of EPA treatment on the accumulation of coronary atherosclerotic plaque using optical coherence tomography (OCT). Methods: A total of 46 acute coronary syndrome (ACS) patients without dyslipidemia were divided into two groups: those who received 1,800 mg/day of EPA (n=15) or the control group (n=31). Serial OCT examinations were performed at baseline and after eight months of follow-up. The target for the OCT analysis was non-culprit plaque with a percent diameter of stenosis of 30% to 70% in non-culprit vessels of ACS. Results: Between the baseline and follow-up visits, the serum EPA levels increased (50±26 mg/dL to 200±41 mg/dL, p<0.001) in the EPA group, although they did not change in the control group. According to the OCT analysis, the lipid arc did not change in the EPA group (131±52 degrees to 126±54 degrees, p=0.106) or the control group (137±50 degrees to 138±50 degrees, p=0.603). In contrast, the fibrous cap thickness significantly increased in both the EPA group (169±70 μm to 201±49 μm, p<0.001) and the control group (164±63 μm to 174±72 μm, p=0.018); however, the relative change in the fibrous cap thickness was significantly greater in the EPA group than in the control group (131±35% vs. 106±15%, p=0.001). Conclusions: In the present study, the administration of EPA for eight months significantly increased the fibrous cap thickness in patients with coronary atherosclerotic plaque.

著者

堤 晶子

出版者

医学書院

雑誌

看護教育 (ISSN:00471895)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.614-617,607, 2003-08

被引用文献数

1

著者

岸上 伸啓

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館調査報告 (ISSN:13406787)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.39-50, 2002

著者

岸上 伸啓

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告. 別冊 (ISSN:0288190X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.57-77, 2001

著者

岸上 伸啓

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.505-527, 2006-03-31

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本稿では、カナダ国モントリオールの都市イヌイットをめぐる私自身の人類学的な調査を検討することによって、人類学的実践の限界と可能性を論じる。本稿で概略したように、私は1996年からモントリオールの都市イヌイットの中で人類学的な調査を実施してきた。そして1997年調査の結果は、モントリオール在住の何人かのイヌイットがモントリオール・イヌイット協会や月例夕食会を開始する契機となった。人類学者として私は都市イヌイットの民族誌を作成しようとした。また、同時にモントリオール・イヌイット協会のボランティアの協力者として協会に関係する問題に関して都市イヌイットの間や、彼らとカナダ政府の役人との間で仲介者の役割を果たしてきた。さらに、協会の代表者たちやカナダ政府の役人たちは、彼ら自身の目的のために私のデータや調査結果を利用している。前者の人たちは、カナダ政府からよりよい経済的な援助を受けようとして私の調査データを利用している。後者の人たちはオタワで政策を立案するために都市イヌイットの現状をよりよく理解するためにデータを利用している。このような状況の中で、私は人類学的実践や人類学者の役割を再考せざるを得なかった。とくに私は私自身の調査が多くの人々の生活に影響を及ぼすことを知ったので、人類学的な調査を行なう時には、倫理的な問題とかかわらざるを得ない。私は、文化人類学の目的とは現地調査において当事者と外部の両方の視点から、ほかの諸民族や諸社会とのかかわりの中で所与の人々が産み出す実践や言説、社会・文化現象を理解し、記述することであると考えている。この論文で示したように、人類学者は、主流社会に属する人々が無視する傾向があった人々の生活や文化を描き出すことができる。これは人類学の学術的な意義のひとつである。さらに、そのような調査の結果は、不遇な境遇にある人々の生活を改善させるための社会運動や政策形成に応用することができるので、人類学者は実践的なやり方で人類の諸問題の解決に大いに貢献することができる。概して現代の人類学は、目的に応じて民族誌の作成と応用人類学に大きく分けられる傾向にあるが、実際には両者の実践は相互に関係している。すなわち、長期の現地調査に基づいた研究は、現代の世界における数多くの多様な問題の解決に応用することができる。近年、「行動人類学」や「公共人類学」が人類学者の間で注目されてきた。本論文で私自身のモントリオール調査の事例で紹介したように、人々の生活に影響を及ぼす人類学的な実践の正当性の問題や集団内に派閥を作り出したような多くの倫理的な問題が付きまとう。これらの問題を避けることは不可能であるが、すべての人類学的実践を人類学者自身が自省しつつ行なうこと、そしてその人類学者以外の人がその実践を評価・批判し、常に相対化することによって、状況は改善されるであろうと私は主張する。最後に、民族誌的な表象における「文化を書く」ショックの問題を取り上げたい。ほかの諸民族や諸文化を研究し、記述する時に、新しい民族誌の描き方を開発するだけでは文化を記述する諸問題を解決することはできない。なぜならば、その間題は部分的には調査者とかれらのインフォーマントとの間にある世界システムが生み出す政治経済的な権力関係の不平等性に基づいているからである。しかしながらこの間題を部分的にせよ解決するもしくは改善させるためには、私は、個々の書き手(人類学者)、共著者(人類学者とインフォーマント)、インフォーマントおよび彼らと同じ集団のほかの成員、そのほかの読者(民族誌の消費者)が参加し、表象を検討しあうフォーラムの場をつくり、評価・批判しあう方が、新たな人類学的な知識、さらには新たな民族誌表象を生み出す可能性があるという点ではるかに実り多いと主張したい。民族誌に関するこの種のフォーラムでは、個々の民族誌の文化表象や集団表象の諸問題を完全には解決することはできないが、新しい人類学的な知識を生み出す刺激を提供することができる。

著者

友岡 史仁

出版者

国立公文書館

雑誌

アーカイブズ (ISSN:13483307)

巻号頁・発行日

no.53, pp.2-8, 2014-06

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.108, no.11, pp.1415, 1998 (Released:2014-08-19)

著者

跡田 直澄 アトタ ナオスミ

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12126

著者

Kasthuri Venkateswaran Myron T. La Duc Gerda Horneck

出版者

日本微生物生態学会 / 日本土壌微生物学会 / Taiwan Society of Microbial Ecology / 植物微生物研究会

雑誌

Microbes and Environments (ISSN:13426311)

巻号頁・発行日

pp.ME14032, (Released:2014-08-12)

被引用文献数

6 23 1

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The National Research Council (NRC) has recently recognized the International Space Station (ISS) as uniquely suitable for furthering the study of microbial species in closed habitats. Answering the NRC’s call for the study, in particular, of uncommon microbial species in the ISS, and/or of those that have significantly increased or decreased in number, space microbiologists have begun capitalizing on the maturity, speed, and cost-effectiveness of molecular/genomic microbiological technologies to elucidate changes in microbial populations in the ISS and other closed habitats. Since investigators can only collect samples infrequently from the ISS itself due to logistical reasons, Earth analogs, such as spacecraft-assembly clean rooms, are used and extensively characterized for the presence of microbes.Microbiologists identify the predominant, problematic, and extremophilic microbial species in these closed habitats and use the ISS as a testbed to study their resistance to extreme extraterrestrial environmental conditions. Investigators monitor the microbes exposed to the real space conditions in order to track their genomic changes in response to the selective pressures present in outer space (external to the ISS) and the spaceflight (in the interior of the ISS). In this review, we discussed the presence of microbes in space research-related closed habitats and the resistance of some microbial species to the extreme environmental conditions of space.

著者

山田 徹

出版者

首都大学東京都市教養学部法学系 東京都立大学法学部

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:03868745)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.437-469, 2007-12 (Released:2016-08-03)

著者

楠田枝里子著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1985

著者

楠田枝里子著

出版者

毎日新聞社

巻号頁・発行日

1984

著者

楠田枝里子著

出版者

文芸春秋

巻号頁・発行日

1984

著者

楠田枝里子編著

出版者

三省堂

巻号頁・発行日

1984

著者

楠田枝里子著 佐藤和宏絵

出版者

PHP研究所

巻号頁・発行日

1983