著者

小山内唐川 著

出版者

島津嘉七[ほか]

巻号頁・発行日

1908

著者

駒田 致和 高雄 啓三 中西 和男 宮川 剛

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.69-76, 2009 (Released:2009-05-01)

参考文献数

6

被引用文献数

1 4

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近年の分子生物学などの飛躍的な発展の一因として,複雑な実験手技についての明確なプロトコルが確立されていることが挙げられる。しかし,テキスト形式のプロトコルでは伝達できる情報量が限られており,実験系の確立に手間や時間がかかることが多い。そこで注目を集めているのがオンラインビデオジャーナルのJoVE(Journal of Visualized Experiments)である。実験プロトコルや実験の結果についてのより多くの情報を,動画を用いて科学コミュニティー全体で共有するというJoVEの取り組みや今後の展開を紹介する。

著者

防衛省防衛研究所

出版者

防衛省

著者

塚田 武志 小林 直樹

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.31-47, 2011-03-25

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言語の包含判定問題とは,与えられた言語 L1 と L2 について L1 ⊆ L2 が成立するか否かを判定する問題であり,理論的な興味の対象であるだけでなく,プログラム検証などへの広い応用を持つ重要な問題である.この問題に関する既知の最も強い結果の 1 つが文脈自由言語と超決定性言語の包含判定の決定可能性である.このオリジナルの証明は,Greibach と Friedman によって与えられている.我々はこの問題に対して,小林らによって提案されている型に基づく言語の包含判定の手法を適用し,決定可能性に対する別証明を与えた.この手法は以下のような利点を持つ.(1) 部分型関係やポンプの補題などのよく知られた概念で理論が展開できる.(2) 型推論を効率的に行う方法は多数提案されており,それらを利用することができる.また,提案する証明は小林らのアイデアを正規言語よりも広いクラスに適用したはじめての例であり,その他の非正規言語クラスへの応用も期待される.

著者

町 好雄 劉 超

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.314-319, 2005-09-01

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催眠の歴史は長く、現象の面では不思議な現象が起きることは知られているが生理における変化についてはまだ良く分かっていない。当研究室では催眠術師井手無動師のご協力をいただき、女性被験者Tに催眠をかけて、被験者の生理の測定を測定することで、催眠が生理にどのような作用を及ぼすことができるかを明らかにするためのものである。その結果、催眠を受けると目では分からない呼吸が平常値から変化をすることがわかり、その結果、血流の増加する場合、減少する場合もあることがわかった。心拍数の増加にも関係することがわかった。これらのことは自律神経系に作用することを示している。また脳波の測定結果から、催眠に入ると脳活動が大きく低下することを示すことができた。ただ、その中でも特にβ1波の活動が低くなっている時に、いやなたばこの煙りがきているといわれて強く脳波が反応していることがわかった。すなわち、脳活動を単に低下させるだけではなく活発にすることも可能であることがわかった。

著者

大塚 明子

出版者

文教大学大学院言語文化研究科付属言語文化研究所

雑誌

言語と文化 (ISSN:09147977)

巻号頁・発行日

no.19, pp.1-32, 2006

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Since the latter Meiji era, the influence of the Western romantic love ideology has flowed incessantly into our culture. However, such an imported idea has not been accepted as it is in Europe and America. Then what are the cultural characteristics of the modern Japanese outlook on love, and how have they been changed?In this paper, I examine the process of liberalization of love by analyzing some important keywords in hit songs from the prewar period to today, such as "first meeting", "forget", and "tenderness". It will be shown that our outlook on love has become considerably "romantic" since the late 1980's, as a result of the anomie of love.

著者

青木若葉 著

出版者

文芸出版社

巻号頁・発行日

1912

著者

石原 秀彦

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.41-85, 2006

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本論文では,貨幣について明確かつ操作可能な定義を与え,その定義の下で,貨幣が市場経済において果たす役割を,交換に必要な情報の観点から論証する.本論文で用いる貨幣の定義とは,「市場交換を媒介するモノ」であり,市場交換とは,(1)もっぱら交換される財の取得を目的とし,(2)参加者の自発的な意志に基づいて行われ,(3)社会全体に比して比較的少数,典型的には2者の間で行われ,(4)個々の交換が,同じ参加者による将来の交換を前提としないという意味で,それ自体で完結しており,(5)潜在的な参加者が事前に限定されていない,という特徴を持つ財の移動・再配分のことである.不換紙幣の媒介する市場交換をイメージした「一方的な贈与の無限の連鎖」としての市場交換のモデルを考察すると,貨幣が存在しない場合,市場交換を通じて望ましい財の配分が実現するためには,交換の無限の連鎖に関わるすべての主体間で,取引の歴史全体に関する公的な情報が共有される必要がある.これに対して,貨幣が存在する場合には,「その貨幣が信頼に足りうる」限り,取引相手が貨幣を保有していることさえ知っていれば,他には何の情報がなくとも,望ましい市場交換が実現することが示される.さらに,完全な歴史の共有かまたは貨幣が必要となるのは,単発的な交換の連鎖となる市場交換に特有なものではなく,むしろ利己的な交換一般に共通するものであることが,「利己的な互酬的贈与」のモデル分析より明らかになる.むしろ,多くの「原始貨幣」が利己的ではない社会的交換の媒介として機能していたことから,何らかの理由で「原始貨幣」が社会的交換を媒介し始めた後,交換が利己的なものへと変質した瞬間が,貨幣の起源であると考えられる.In this paper, I study the role of money in market exchanges from the point of information. I define 'market exchange'as a voluntary and isolated transfer of goods among relatively a few unrelated people, aiming to get the good others have. The model of market exchanges in this paper is constructed as an infinite sequence of one-sided gift-giving, which imitate a market exchange mediated by fiat money. If there is no money, all traders share the public information of all past trades to realize the market exchange. On the other hand, people can cooperate one another without any information except whether their partner has money or not. In the model of "selfish reciprocal gift-giving game" by two selfish people to get the partner's good, it is also true that the cooperation without money needs the public information. The so-called 'primitive money'seems to have mediated social exchange among altruistic or obligated people, but it can also mediate economic exchange among selfish people and is then called 'money.'

著者

谷 徹也

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.123, no.12, pp.2125-2148, 2014-12-20 (Released:2017-07-31)

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The large body of research literature that has accumulated to date on the direct landholdings (kurairi-chi 蔵入地) of the Toyotomi Hideyoshi regime, which formed its power base, has run the gamut from identifying the locations of those holdings to the role they played in funding Hideyoshi's military forays into the Korean Peninsula. The present article attempts to reexamine this research by focusing on the means by which the regime's leaders who administered kurairi-chi went about settling accounts related to it, and in so doing describe in substantive terms such aspects as the regime's internal structure and the remission of rice (kuramai 蔵米) harvested from its landholdings. The author begins with a review of the various fiscal documents related to kurairi-chi; namely, kirifu 切符, uketori-jo 請取状 and kaisai-jo 皆済状 Kirifu was a document drawn up to indicate how kuramai was to be used, addressed to the manager of a kurairi-chi holding and specifying to whom the rice was to be allotted, while uketori-jo was a certificate of receipt for rice remitted to the regime in the form of cash. Kaisai-jo, which was issued in the settlement of accounts and whose function was assumed in 1590 by the sanyo-jo 算用状, recorded the information contained in the kirifu (allotment) and uketori-jo (receipt) related to any transaction. From these documents and the parts of them written directly by Hideyoshi himself, the author concludes that it was Hideyoshi who held the ultimate authority over the regime's expenditures of rice and cash, as well as the determination of tax exemptions (rates) on kurairi-chi holdings, while his functionaries were charged only with settling related accounts. Next the author turns to changes that occurred in the personnel handling the settlement of accounts, beginning with Ito Yozaemon, a Toyotomi retainer with a commercial background, but later reverting to regime functionaries, called Sanyo Bugyo 算用奉行. The staff first consisted of two members, Nakatsuka Masaie and Mashita Nagamori, to whom Asano Nagayoshi and Maeda Gen'i were added. A document dating back to Asano's removal from office in 1595 verifies the office of Sanyo Bugyo as an important administrative group within the regime. Later Ishida Mitsunari would join the staff, then after Hideyoshi's death, the office's duties were incorporated into the Go-bugyo 五奉行 (Five Deputies) system. Finally, following the Battle of Sekigahara, Katagiri Katsumoto and Koide Hidemasa took over the settlement of accounts. Most of the revenue received from kurairi-chi was spent locally, while the portion remitted to the central government was transferred in gold and silver. However, the kurairi-chi managers were almost always late in their submission of copies of tax exemption (rate) lists (men-mokuroku 免目録) and sanyo-jo, to the extent of being fined by the regime for negligence. In light of such a situation, the author concludes that despite the fact that a system of account settlement was firmly put in place within the Toyotomi administrative bureaucracy, the regime was still not able to gain complete managerial control over its kurairi-chi.

著者

古谷知新 編

出版者

文芸書院

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1919

著者

木村 勝志 藤島 涼子 中村 美香

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0163-E0163, 2005

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【目的】運動習慣形成には運動の大切さの認識と運動している事を自覚することが必要である。行動変容段階モデルの無関心期、関心期から準備期、実行期に移行してもらう動機付けとして運動教室を開催し、歩数とQOLの変化から効果的な支援方法を検討した。<BR>【方法】教室は2004年9月と10月に週1回を連続8回約7週間続けて開催した。対象者は40代50代を広報紙にて募集し、継続参加した44名とした。内訳は男性1名、女性33名、平均年齢52.3±4.4歳であった。1回平均参加人数33.5±7.8人、1人の平均参加回数6.1±1.4回であった。内容は、一回と八回に「運動」「栄養」の講話を行い、二回から七回の計6回は実際に運動を行った。二回以降の内容は「ストレッチ&リズム体操」「ダンベル体操」「ウォーキング」「体力テスト」「ソフトバレー」「山登り」とした。教室日以外でも運動が自覚されるように毎日の歩数を万歩計で計り日誌に記録することを義務付けた。健康関連QOLの評価にはSF-36を用い、初回と終了回の2回記入してもらった。<BR>【結果】運動習慣有り(以下有群)と無し(以下無群)に分けて検討した。有群30人(52.8±4.4歳)、無群14人(51.4±4.5歳)であった。7週間の平均歩数は有群9,293.3±2,889.1歩、無群8,213.3±3,491.7歩であり約1,000歩の差があった。各週の平均歩数は五週と七週以外は有群が無群より多かった。また、一週目の歩数を基準とし以降の週との歩数差を増加歩数として比較した。平均増加歩数は有群783.5±716.2歩、無群1,727.0±871.7歩であった。無群は有群より約1,000歩多く増加していた。SF-36の8の下位尺度の点数は、各群初回より終了回が高くなっていた。「活力」と「心の健康」は有群が初回終了回ともに高く、「身体機能」は無群が初回終了回ともに高く、「社会生活機能」「身体の痛み」「日常役割機能(精神)」は初回有群が高く終了回は無群が高くなっていた。<BR>【考察とまとめ】健康日本21の目標で健康的な目標歩数は現状プラス1,000歩で男性9,200歩以上、女性8,300歩以上とされている。女性の目標値と比較した場合、7週間の平均歩数で有群は目標数を約1,000歩上回り、無群は約100歩下回っていた。有群の一週目は平均8,719.7歩と既に目標数を超えており、以降の週の増加歩数は平均783.5歩であった。無群の一週目は平均6,942.0歩で、日本人女性1日平均7,282歩を下回っていたが一週目以降の増加歩数は平均1,727.0歩であった。QOL尺度からは、無群の「身体機能」は有群より低くなく、教室参加を機会に歩数が多く増加したとみられる。また、歩数増加が日常生活に取り込まれ「社会生活機能」「身体の痛み」「日常役割機能(精神)」を有群より高くしたと考えられた。有群は日常の運動習慣に加えて教室に参加することで「活力」が高まり、「心の健康」も得られたのではないかと考えられた。

著者

"人間と性"教育研究所編

出版者

子どもの未来社

巻号頁・発行日

2002

著者

浅田 昭司

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.192-199, 2011 (Released:2011-07-01)

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1915年05月04日, 1915-05-04

出版者

日本労務研究会

雑誌

労働基準

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.12-13, 1997-12

出版者

フォ-ラム・「女性と労働21」

雑誌

女性と労働21 (ISSN:13436902)

巻号頁・発行日

no.23, pp.55-74, 1997-12

著者

清水 久央 原谷 浩司 宮崎 将行 掛樋 善明 長見 周平 片浪 雄一 川端 寛樹 高橋 信行

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.495-498, 2016 (Released:2016-07-28)

参考文献数

9

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症例は38歳男性.ダニ刺咬後2ヶ月経過してから片側顔面神経麻痺を呈した.ベル麻痺としてステロイド,アシクロビルを投与し2週間で症状は消失.ライム病の可能性も考慮しドキシサイクリンなどの内服を2週間行った.2ヶ月後に頭痛,発熱などの髄膜炎症状が出現.髄液検査では単核球優位の細胞数上昇を示した.アシクロビルの投与で症状は軽快したが血清ボレリア抗体が陽性でありライム病による髄膜炎と考えた.セフトリアキソンを点滴静注し以後再発はない.抗菌薬を投与したにもかかわらず髄膜炎に進展する症例はまれである.ライム病は本邦では症例が少なく診断が難しい疾患であるが,治療効果の判断にも注意が必要であると思われ報告した.

著者

池田 哲郎

出版者

福島大学学芸学部

雑誌

福島大学学芸学部論集

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, 1961-03

著者

石井 昇 甲斐 達朗 和藤 幸弘

出版者

日本集団災害医学会

雑誌

日本集団災害医学会誌 (ISSN:13457047)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.109-117, 2002-12

著者

鍋島 直樹

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.15-24, 2010

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J. M. Keynes argued that money is not neutral both in the short-run and in the long-run, therefore it influences on real economic activities such as production and employment. Post Keynesian economists inherit his ideas, and try to develop his original theory. This paper clarifies the essence of Keynesian revolution, and explores the direction of an alternative economic theory and policy by reviewing recent developments in Post Keynesian monetary economics. The core of Keynesian economics lies in its nature of a "monetary theory of production". The theory suggests that money plays a part of it own and affects motives and decisions. Keynes made clear that aggregate demand sufficient to generate full employment is not guaranteed even in a competitive economy with perfectly flexible wages and prices. The cause of unemployment equilibrium in a monetary economy is the existence of money which is a nonproducible asset held for the purpose of liquidity. One of the main themes in Post Keynesian economics is the endogeneity of money supply. Following the pioneer study by N. Kaldor, many Post Keynesian economists have elaborated the theory of endogenous money supply. The theory has been a cornerstone of Post Keynesian economics until now. Although the "horizontalist" approach and the "structuralist" approach are different in their nature each other, together they provide a more general theory of endogenous money. Today, the "new consensus" in macroeconomics also accepts the view that the interest rate is exogenous and money is endogenous. Nevertheless, there are significant differences between Post Keynesian monetary theory and the new consensus. The latter still retains the axiom of the long-run neutrality of money and monetary policy. In contrast, Post Keynesians consider that aggregate demand not only determines the level of production and employment in the short-run, but also influences on the long-run growth path of the economy. Hence, they maintain that monetary policy can have permanent real effects.