著者

稀書複製会 編

出版者

米山堂

巻号頁・発行日

vol.第2, 1940

著者

表紙イラスト:株式会社ムームー 森川幸人 表紙デザイン:武藤祥生 MadMANIA©瀧澤聡一郎 SunGraph 表紙謎作成:竹内ゆうすけ

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, 2017-05-01

著者

劉 文君

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.42, pp.65-76, 2016-03

著者

小島千加子著

出版者

構想社

巻号頁・発行日

1980

出版者

河出書房新社

巻号頁・発行日

1983

著者

後藤 英昭 新妻 共 大和 純一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J100-D, no.5, pp.584-594, 2017-05-01

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国際的な学術系無線LANローミング基盤であるeduroamは,世界約80か国(地域)に普及しており,キャンパス無線LANのデファクトスタンダードになっている.日本では,欧州各国と比較して格段に多い約1,200の高等教育機関が存在することから,eduroamの早急な展開を行うために,国内のeduroam運用を行う組織の負担をできるだけ小さくすること,各機関のeduroam導入・運用コストを抑制すること,及び,スケーラブルで安定な認証連携基盤を構築することが課題としてあった.これらの課題に対処するため,我々は,各機関で行う利用者認証の処理を代行する集中型認証システムを開発し,2008年から国内の大学等に試験的にサービス提供してきた.この8年間の運用において,冗長化による可用性向上や,オンラインサインアップなどの機能拡張を行い,システムの改良を進めてきた.当システムは40以上の機関に利用されるに至り,当初の目的どおりにeduroam導入の敷居を下げるのに加えて,学会会場等におけるゲストアカウント発行など,新しいサービスの創成にも貢献した.

著者

荒井 英治郎

出版者

東京大学大学院教育学研究科学校開発政策コース

雑誌

東京大学大学院教育学研究科教育行政学論叢 (ISSN:13421980)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.1-17, 2007-03-30

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The purpose of this paper is to overview transition of government interpretation about Article 89 of the Constitution Subject of research is Article 89 of the Constitution, it means, No public money or other property shall be expended or appropriated for the use, benefit or maintenance of any religious institution or association, or for any charitable, educational or benevolent enterprises not under the control of public authority.// This paper seeks to make out typical aspect of government interpretation concerned with legislative intent of latter clause of Article 89 and the meaning of "under the control of public authority." This approaches become synonymous implication with following up questions of constitutionality about financial aid to private educational institution. Moreover, this paper analyzes recent trends in various problems that might arise from diversifying the providers of public education.

著者

石原 信夫

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.75-79, 2014 (Released:2014-01-29)

参考文献数

28

被引用文献数

5

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The first reports of methylmercury intoxication appeared in 1865 and 1866. These reports had sensational effects in European countries, and were introduced not only in journals but also in newspapers. These two reports were referable in Japan at the latest in 1927. The formation of organic mercury in the production of acetoaldehyde was also referable in 1906 in Japan. In 1931 (one year before the start of acetoaldehyde production in Minamata) these important reports cited above were referable in Kumamoto University, and there were warnings about the toxicity of organic mercury and environmental pollution prior to the start of acetoaldehyde production. However, not only the plant, authorities (Ministry of Welfare), and Kumamoto Prefectural Office, but also the scientists completely ignored these reports. Waste was dumped into the environment without any treatment. Serious pollution of the environment by organic mercury started, which resulted in the outbreak of Minamata disease (=methylmercury intoxication).

著者

鈴木 滿 鈴木 滿

出版者

武蔵大学人文学会

雑誌

武蔵大学人文学会雑誌 (ISSN:02865696)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.117-235, 2012-11

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訳・注

著者

中村 栄

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.276-276, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

著者

高橋正隆著

出版者

善慶寺

巻号頁・発行日

2005

著者

岩本 圭介

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.143-146, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)

著者

井上 雄介

出版者

国立大学法人琉球大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2017

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本研究は, 研究分野に応じた研究機関の研究力および研究業績の評価指標の確立を目的として実施した。具体的には, 主に人文社会科学系の研究分野(現在の科研費の「中区分」に相当する研究分野とする)における(1)研究力や研究業績と認められるエビデンスを明らかにすること, (2)それらのエビデンスの客観的な指標化をおこなうこと, の2点を目的とした。まず, 予備的な調査として, イギリスの研究評価制度であるResearch Excellence Frameworkに関する情報収集をおこなうと共に, オランダの評価基準および評価方法であるStandard Education Protocol(SEP)についても先行研究を含めた情報収集をおこなった。その結果, 双方とも, 論文などの客観的に数値化された情報に加え, 政策提言, 社会におけるインパクトなど, 数値化が困難な指標も含まれていることを確認した。しかしながら, 特に数値化が困難な指標をどのように客観的な評価に利用しているかについては明らかにできなかった。そこで, 調査研究事業があり, 研究者が所属しつつ, 標本資料の収集・保管および展示・学習支援事業において社会に対する貢献が必要とされている国立科学博物館の広報担当課長に対し, 博物館の評価において社会への貢献をどのように扱うかを聞き取り調査した。その結果は, 博物館の入館者数, 特別展・企画展の数, 学習支援事業参加者数など, 数値化可能なものでの前年度(あるいは前中期目標期間)との比較であった。次に, オランダの人文社会科学系の総合大学であるティルブルフ大学の評価およびSEP担当者への聞き取り調査をおこなう予定であったが, 都合上, この計画は実施できなかった。そのため, 研究計画を十分に遂行することができなかった。なお, 本研究の結果については, 琉球大学研究集会「日本版研究IRの発展を目指して一統計科学に基づく異分野融合指標を例に-」のパネルディスカッションにおいて一部発表したほか, 学会発表および雑誌投稿の準備中である。

著者

菅谷 壽晃 吉木 敬

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.87, no.10, pp.2093-2099, 1998-10-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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自己免疫疾患の病因のひとつとして, RNAウイルスの一種であるレトロウイルスが最近注目されている. ATLの原因ウイルスであるHTLV-Iは,慢性関節リウマチ様の関節炎やSjögren症候群類似の唾液腺炎,ブドウ膜炎などさまざまな自己免疫疾患と関連を持つことが明らかとなり,現在では広く自己免疫疾患の病因の一つとして認知されるに至っている. AIDSの原因ウイルスであるHIVも,関節炎やSjögren症候群類似の唾液腺炎との関連が示唆されている.また,プロウイルスとしてヒト遺伝子に組み込まれた内在性レトロウイルスも自己免疫性疾患との関連が想定されており,とくにインスリン依存型糖尿病の病因に関わっている可能性がごく最近報告された.このように,レトロウイルスは自己免疫性疾患の発症に深く関与していると考えられ,その病因解明の切り札として期待されている.

著者

オチャンテ 村井 ロサ メルセデス

出版者

奈良学園大学

雑誌

奈良学園大学紀要 = Bulletin of Nara Gakuen University (ISSN:2188918X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.27-35, 2016-09

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外国のルーツを持つ子どもたち、いわゆる移民の第二世代が日本の公立の小・中学校に通い、その数が年々増える傾向にある。乳幼児で来日している場合や、日本生まれの子ども達が多いが、各家庭では、親の話している言語や文化の下で育っていくため、日本の公立学校に通うことになると適応の問題や言葉の問題が現れる。公立学校に通い、問題なく学校生活を送り、高校や大学へと進学しているケースが徐々に増えているが、未だに学校においてなんらかの困難を体験している者は少なくない。本稿ではそうしたケースを考察しながら、不登校や、不適応に繋がる要因を調べ、その原因を分析する。また他の研究で関わった成功の事例と照らし合わせ、生徒指導の課題について考える。

著者

畑中 章生 鎌田 知子 本田 圭司 田崎 彰久 岸根 有美 川島 慶之

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.8, pp.787-790, 2012 (Released:2012-10-06)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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再感染と考えられたムンプスウイルス感染症の3症例を経験した. 症例は32歳女性と5歳女児の親子, 33歳男性であった. いずれの症例も片側の耳下腺腫脹を来して当科を初診した. 全症例ともに家庭内にムンプス症例が発生していたことと, 初診時の血清ムンプスIgG抗体が高値であったことから, ムンプス再感染例と診断した. 古典的には, ムンプス感染症は終生免疫を獲得し, 再感染を起こさないものとされてきた. しかし近年の報告では, 初診時ムンプスIgG抗体が高値の場合には, ムンプス再感染を疑う所見と考えられるようになりつつある.

著者

石川 洋行

出版者

東京大学比較文学・文化研究会

雑誌

比較文学・文化論集 (ISSN:0911341X)

巻号頁・発行日

vol.29, 2012-03-31

著者

成瀬 哲生

出版者

北海道大學文學部 = The Faculty of Letters, Hokkaido University

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.69-141, 1982-09-30

著者

佐藤 義隆

出版者

岐阜女子大学

雑誌

岐阜女子大学紀要 (ISSN:02868644)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.29-41, 2008-03-14

著者

田代 光輝 折田 明子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.6, pp.1-6, 2012-09-06

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インターネット上のコミュニケーショントラブルのうちネットを経由したいじめ・嫌がらせといったいわゆるネット炎上に関して、先行研究から発生過程から収束過程を整理し、具体的な事例を対象に原因と対応方法について不具合に対する決着をつける行動であるという観点から考察する。The settling process is arranged from the generation process, and a so-called net blazing up of bullying and annoying via the net of the communications troubles in the Internet is considered from the previous work about the cause and the correspondence method for a concrete case.