著者

高橋 明彦

出版者

金沢美術工芸大学

雑誌

金沢美術工芸大学紀要 (ISSN:09146164)

巻号頁・発行日

no.48, pp.100-50, 2004

著者

Nepentha著

出版者

文芸社

巻号頁・発行日

2012

著者

小塩 真司 岡田 涼 茂垣 まどか 並川 努 脇田 貴文

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.273-282, 2014 (Released:2015-03-30)

参考文献数

34

被引用文献数

47 27

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本研究では, 日本で測定されたRosenberg(1965)の自尊感情尺度の平均値に与える調査対象者の年齢段階や調査年の要因を検討するために, 時間横断的メタ分析を試みた。1980年から2013年までに日本で刊行された査読誌に掲載された論文のうち256研究を分析の対象とした。全サンプルサイズは48,927名であった。重回帰分析の結果, 調査対象者の年齢段階と調査年がともに, 自尊感情の平均値に影響を及ぼすことが明らかにされた。年齢段階に関しては, 大学生を基準として, 調査対象者が中高生であることが自尊感情の平均値を低下させ, 成人以降であることが自尊感情の平均値を上昇させていた。また調査年に関しては年齢層によって効果が異なっていた。中高生や成人においては最近の調査であるほど直線的に自尊感情の平均値が低下しており, 大学生では曲線的に変化し, 近年は低下していた。また件法が自尊感情得点の平均値に影響を及ぼすことも明らかにされた。

著者

黒川 信重

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.D24-D39, 1987-01-20

著者

杉山 文野

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

no.15, pp.13-22, 2007

著者

東郷 行紀

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.787, pp.98-101, 2013-11

著者

加藤 真

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.12, pp.12_64-12_69, 2011-12-01 (Released:2012-04-05)

参考文献数

6

著者

堀 一郎

出版者

北海道大学經濟學部

雑誌

北海道大學 經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.231-277, 1979-08

著者

ブガエワ アンナ 児島 康宏 長崎 郁

出版者

早稲田大学高等研究所

雑誌

早稲田大学高等研究所紀要 (ISSN:18835163)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.33-76, 2014-03-15

著者

経済雑誌社 編

出版者

経済雑誌社

巻号頁・発行日

vol.第5巻 日本紀略, 1901

著者

新聞集成明治編年史編纂会 編

出版者

林泉社

巻号頁・発行日

vol.第六卷, 1940

著者

十津 守宏

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.941-942, 2008-03-30 (Released:2017-07-14)

著者

小泉 雅彦 日高 茂暢 片桐 正敏 富永 大悟 室橋 春光

出版者

佐賀大学教育学部

雑誌

佐賀大学教育学部研究論文集 (ISSN:24322644)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.75-84, 2022-02

著者

拓殖事務局 編

出版者

拓殖事務局

巻号頁・発行日

vol.大正11年刊行, 1923

著者

坂本 治也 秦 正樹 梶原 晶

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.2_303-2_327, 2020 (Released:2021-12-15)

参考文献数

38

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1990年代末以降、日本では特定非営利活動法人 (NPO法人) や一般社団法人などの新たに創設された法人格を有する (広義の) NPOが多数誕生した。組織レベルでみた場合、NPOの活動は明らかに活性化している。にもかかわらず、一般の人々のNPOへの参加は依然としてまったく広まっていない。 なぜ多くの日本人はNPOへの参加を今なお忌避しているのであろうか。どのような要因が参加忌避を引き起こす原因となっているのであろうか。どうすればNPOへの参加をより増やしていくことができるのだろうか。 これらの点を探索的に解明するために、本稿では筆者らが独自に実施したオンライン・サーベイのデータを用いて、コンジョイント実験 (conjoint experiment) を通じてNPOへの参加の規定要因の解明を試みた。 分析の結果、デモなどの政府への抗議活動を行うこと、多額の寄付を集めること、自民党寄りないし立憲民主党寄りの組織であることは、参加忌避に大きな影響を与える要因であることが明らかとなった。つまり、NPOの 「政治性」 やNPOの 「金銭重視」 姿勢が参加忌避をもたらす主要な原因になっていることが本稿の分析から示唆される。

著者

萩野由之 輯

出版者

誠之堂書店

巻号頁・発行日

1901

著者

小泉 美樹 戸沢 一宏 柴田 尚 小林 浩

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.102-106, 2016 (Released:2016-08-29)

参考文献数

10

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Concentrations of Cs-134 and Cs-137 in 205 wild mushroom samples collected in Yamanashi Prefecture from September 2011 to October 2013 were measured. In all of wild mushroom samples, the concentration of Cs-137 was higher than that of Cs-134; in some samples, Cs-137 was detected while no Cs-134 was detected. Even when the concentrations of Cs-134 and Cs-137 were compared in consideration of their half-lives on the assumption that these radioactive cesium elements were brought due to the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (NPP) accident, the concentration of Cs-137 was still significantly higher than that of Cs- 134. As the amounts of Cs-134 and Cs-137 released from the Fukushima Daiichi NPP were almost equivalent, the finding indicates that the collected wild mushrooms contained Cs-137 not derived from the Fukushima Daiichi NPP accident. In fact, the maximum concentration of Cs-137 not derived from the NPP accident was more than 200 Bq/kg in a sample.

著者

吉田 孝夫

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3-4, pp.29-51, 2005-06

著者

井上 清子 吉田 敦子

出版者

文教大学

雑誌

教育学部紀要 = Annual Report of The Faculty of Education (ISSN:03882144)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.19-26, 2008-12-01

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本研究では,ソーシャル・スキルという観点からの児童理解や指導のための一助とするために,児童のソーシャル・スキルの性差を中心とした発達について明らかにすることを目的とした.公立小学校2 校の小学2 年生から6 年生を対象として質問紙調査を行い,706 名(男子350 名,女子356 名)を分析対象とした.その結果,配慮のスキル・関わりのスキルとも,有意に女子の方が高かった.配慮のスキルについては,小学2 年生の時点ですでに女子の方が高く,その後も女子の方が高いスキルを持ち続けていることが示唆された.関わりのスキルについては,配慮のスキルほど,はっきりした性差はみられなかった.男子では,配慮のスキル・関わりのスキルとも,学年群があがることによる有意な変化は見られなかった.女子では,学年群があがるに従って,配慮のスキル・関わりのスキルとも下がる傾向があり,特に高学年では,低・中学年に比べて有意に低かった.

著者

西岡 和恵 小泉 明子 瀧田 祐子 佐々木 和実

出版者

一般社団法人 日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会

雑誌

日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会雑誌 (ISSN:18820123)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.35-46, 2016-01-31 (Released:2016-04-28)

参考文献数

10

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症例1:65歳,男性。冷感タオル接触の頚部から体幹前面に瘙痒性紅色皮疹。貼布試験結果からは冷感タオルに含まれていたメチルクロロイソチアゾリノン(以下MCI)によるアレルギー性接触皮膚炎で,メチルイソチアゾリノン(以下MI),オクチルイソチアゾリンオン(以下OIT)に交差感作なし。症例2:53歳,女性。4ヵ月前より顔面に瘙痒性紅色皮疹。貼布試験結果からは美容液マスクに含まれていたMIによるアレルギー性接触皮膚炎で,MCI,OITに交差感作あり。症例3:53歳,女性。3ヵ月前から顔面,頭部の瘙痒性紅色皮疹。皮膚炎軽快後,美容液マスクを使用し再発。パッチテスト結果からは美容液マスクに含まれていたMIによるアレルギー性接触皮膚炎でMCIに交差感作あり。症例4:60歳,女性。4ヵ月前より顔面に瘙痒性紅色皮疹。貼布試験結果からは美容液マスク,化粧水に含まれていたMIによるアレルギー性接触皮膚炎。