著者

寅丸 真澄

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 = Waseda studies in Japanese language education (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

no.17, pp.41-63, 2015-05

著者

鄭然圭 著

出版者

皇学会

巻号頁・発行日

1947

著者

河添 房江

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

専修大学人文科学研究所月報 (ISSN:03878694)

巻号頁・発行日

no.272, pp.1-10, 2014-09

著者

深澤 俊行 菊地 誠志 濱田 毅 田代 邦雄

出版者

日本炎症・再生医学会

雑誌

炎症 (ISSN:03894290)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.209-213, 2000-05-29 (Released:2010-04-12)

参考文献数

18

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The clinical features of MS in Japanese are said to be characterized by high incidence of optico-spinal MS (OS-MS), although the frequency of it has recently decreased. The term OS-MS is used to describe a subgroup of patients diagnosed with MS, in which the clinically determined lesions are confined to the optic nerves and the spinal cord. The OS-MS is characterized by a female preponderance, a later onset, a higher score of the expanded disability status scale of Kurtzke (EDSS), milder abnormalities on brain MRIs, higher sero-positive rates for some autoantibodies, and higher cell counts and protein levels in the cerebrospinal fluid, compared with conventional MS. The OS-MS is positively associated with HLA-DPB1*0501 allele, and the HLA prohile are different between OS-MS and conventional MS. Therefore, the OS-MS is immunogenetically as well as clinically a distinct subtype of MS.

著者

楠瀬 雄三 村上 健太郎

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.149-155, 2014-12-25 (Released:2015-12-25)

参考文献数

13

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We investigated the population size structure of Glehnia littoralis at three beaches, Nishikinohama, Okadaura, and Satoumi-koen Park, in Osaka in 2008 and 2013. There was a correlation between leaf size and the number of seeds produced. Population Size structure was greater at Okadaura than at the other beaches. Therefore, it was estimated that the greatest seed production occurred at Okadaura. Okadaura is located in the Kashii river estuary, and it was believed that seeds could easily be carried to the offshore. We therefore consider that Okadaura is the most important source of seeds among the three beaches.

著者

梅田 肇

出版者

鈴鹿大学

雑誌

鈴鹿国際大学紀要Campana (ISSN:13428802)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-12, 2011-03-20

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This paper studies issues facing foreign students in public junior high schools in Mie Prefecture, Japan. A questionnaire was given to these students to find out what issues/problems they face. The results have led the author to introduce some measures to help these students accommodate different educational environments. Moreover, the author states his suggestions for making better "international classroom" atmosphere for both foreign students and their Japanese counterparts. The questionnaire, given to and answered by the students between May and July 2009, includes seven questions. The students were asked: (1) what language(s) they use to talk with their parents/families at home, (2) how much they use Japanese in their daily lives, (3) if they are interested in studying Japanese, (4) if they are interested in studying English, (5) if they are currently studying Japanese in supplementary classes, (6) if they are studying the languages of their own countries, and (7) in what countries/areas they would like to live in the future. The results show multi-nationalization and multi-lingualism without English. They also can give Japanese students good opportunities to recognize how important it is to be familiar with the feelings of their minority classmates in order to create a better international environment for mutual understanding in schools.

著者

西村 吉雄

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.873-887, 1987-09-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

81

被引用文献数

2 3

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This article describes the syntheses and the relationships between structure and antitumor activity of pyrrolizidine alkaloid (indicine N-oxide), lignan lactone glycoside (etoposide) and their related compounds from the standpoint of diastereomer and enantiomer.Total syntheses of indicine N-oxide, its diastereomer (intermedine N-oxide) and their enantiomers have been achieved in a totally stereospecific fashion through a sequence involving as the key steps (a) the enantioselective synthesis of retronecine and its enantiomer, (b) the enantioselective synthesis of (+) -trachelanthic acid and its enantiomer, and (c) a combination of each segments.Syntheses of all four possible diastereomers of etoposide and its aminoglycosidic analogues have been achieved via optical resolution of (±) -podophyllotoxin by glycosidation with D- and L-sugars.

著者

村田 純一

出版者

神戸市外国語大学研究会

雑誌

神戸外大論叢 = Journal of foreign studies (ISSN:02897954)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.77-98, 2011-11-30

著者

穂積重遠 著

出版者

東宝書店

巻号頁・発行日

1942

著者

水野 紗也子 荒木 郁聖 加洲 みさ 静木 恵利華 駄田井 千夏 朴 玲奈 松本 大輔

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101159-48101159, 2013

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【はじめに、目的】 妊娠中、出産後の女性は、身体的にも精神的にも問題が起こりやすい時期であり、身体的な問題としては、肩こりや腰痛、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などが挙げられる。妊娠高血圧症候群においては、約10%の妊婦が発症すると言われている。精神的な問題では産後うつ病などがあり、2002年のわが国の産後うつ病発症率は8%と言われていたが、2005年には12.8%と増加傾向にある。このような身体的および精神的な問題に対して、継続した運動が効果的であることは以前からも言われているが、妊娠中、出産後の運動はさまざまなリスクが伴い、個人の判断で運動を実施することが困難な場合もある。そのため、アメリカでは米国産婦人科学会が運動のガイドラインを示しており、妊娠中や出産後の運動が確立されているが、日本では、未だ確立された運動のガイドライン等はなく、この時期の運動の確立には至っていない。 そこで、本研究の目的は出産後の運動習慣がその後の骨密度やうつ傾向にどのように影響しているのかを明らかにすることとした。【方法】 対象は初回測定時に産後6ヶ月以内の女性18名(34.2±4.2歳)とした。対象者の体組成(体組成計:TANITA社製)、骨密度(超音波骨密度測定装置:GE healthcare社製)を測定し、同時に妊娠前、妊娠中、出産後、それぞれにおける運動習慣、健康状態、精神状態についてのアンケートと、エジンバラ産後うつ評価質問紙票(以下EPDS)を用いた産後うつのチェックテストを行った。 測定とアンケートを6ヶ月の期間をあけて2回(産後前期、産後後期)行い、6ヶ月間の変化を分析した。また、産後前期のアンケート結果より、産後前期に運動を行っていた者を運動実施群とし、全く行っていなかった者を運動非実施群として、2群間の骨密度およびEPDS得点を比較した。 統計解析は、6ヶ月間の比較は対応のあるt検定、2群間の比較は対応のないt検定、およびχ2検定で行った。統計ソフトはSPSS20.0Jを用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき、すべての対象者に本研究の趣旨を説明し参加の同意を得た。【結果】 産後前期から産後後期にかけての全体的な変化をみた結果、骨密度の指標となるステフィネス値(以下SI値)では、産後前期には98.6±18.5だったのに対し、産後後期には89.2±17.5と有意な減少が認められた(P<0.01)。EPDS得点においては産後前期から産後後期にかけて有意な差は認められなかった。 また、運動実施群と運動非実施群の2群間で骨密度およびEPDS得点を比較した結果、骨密度においては、SI値の変化率(産後後期SI値/産後前期SI値)が運動非実施群では87.1±5.0%だったのに対して、運動実施群では94.0±7.4%と、運動実施群において骨密度の減少が有意に抑制されていた(P<0.05)。EPDS得点では、運動非実施群では5.4±3.8点だったのに対して、運動実施群では2.6±2.4点と減少傾向にあった(P=0.07)。そして、産後前期から後期にかけてのEPDS得点の改善率は、運動非実施群では11%だったのに対して、運動実施群では89%であった(P<0.05)。【考察】 骨密度においては、産後前期から産後後期にかけて全体的に減少し、また、その中でも運動実施群において、骨密度の減少が抑制されていた。この産後前期から産後後期にかけての骨密度の有意な減少は授乳期であったことが大きく影響していたと考えられ、また、その中でも運動を行うことで骨形成に必要な運動負荷が骨へ与えられたため、運動実施群では骨密度の減少が抑制されたことが考えられる。 EPDSにおいては、運動実施群では非実施群に比べ得点が低い傾向にあり、また、改善率に差が認められた。これは、うつ病患者に対する運動療法では、投薬治療と同等の効果が得られることや、理学療法士の介入による運動療法が産後うつ病の発症リスクを減少させることから、運動療法が一般的なうつ病患者に治療効果があるのと同様に産後うつ病においても運動療法の効果がみられたことが考えられる。【理学療法学研究としての意義】 本研究より、産後女性に対する運動療法は骨粗鬆症や産後うつ病の予防につながることが示唆された。現在日本では産後女性に対する理学療法士の介入はほとんどない。しかし、理学療法士の専門性の観点から考えると、妊娠中・出産後に対して、精神的・身体的問題の改善や、運動機能の維持、ハイリスク妊娠の方への運動療法が行える可能性があると考えられる。今後、この産科領域は理学療法士が大いに介入できる分野だと考えられる一方で、介入に向けて適切な運動開始時期、運動量、頻度を明確にしていく必要があるといえる。

著者

清水 信次

出版者

金曜日

雑誌

金曜日

巻号頁・発行日

vol.23, no.35, pp.64-66, 2015-09-14

著者

新妻 信明

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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半世紀前に確立したプレートテクトニクスは,中央海嶺における海洋プレートの拡大を定量的に記述することに成功した.しかし,拡大した海洋プレートの沈込については定性的な推定の域(「海洋底拡大説」の域)を脱するに到っていない.変形しなければ海洋プレートは沈込めないので,プレートテクトニクスの中心教義「変形しないプレート」を放棄しなければならない.海溝周辺の活発な地震活動は,海溝に沿って海洋プレートが沈込でいることに対応している.東日本大震災以後の地震活動は,太平洋プレートが海溝に沿って同心円状屈曲して沈込み,平面化して和達の深発地震面に連続していることを示している.プレートテクトニクスを海洋プレートに連続するスラブへ拡張するために,以下の仮定に限定して中心教義「変形しないプレート」を解除し,定量化する.1)海溝軸は屈曲しており,日本海溝については北から襟裳・最上・鹿島と名付けた小円に沿う円弧をなしている.2)オイラー回転する海洋プレートに連続するスラブ上の点は地心から見て同一オイラー緯線に沿って移動する.3)オイラー回転によるスラブ上面に沿うの移動距離は海洋プレートの移動距離に等しく,地心から見たスラブ上の点の移動速度はスラブ傾斜に応じて海洋プレート上の点よりも遅い.4)スラブ上面深度は海溝軸小円心からの距離によって決定される.小円心はスラブ上面深度断面の回転対称軸になる.5)海洋プレートは海溝に沿って同心円状屈曲し,平面化角Apに達すると平面化して深発地震面に接続する(付図).各小円についての同心円状屈曲半径や平面化角などの係数は地震活動に基づき決定する.これらの仮定のもとに,日本海溝に沿って沈込む太平洋スラブの運動を約10km間隔で0.125my毎に算出し,気象庁の初動発震機構解とCMT発震機構解を比較解析した.気象庁の地震計網から外れている日本海溝域の震源を海底地震計によって決定された震源(Shinohara et al., 2011, 2012; Obana et al., 2011, 2012,2013)と比較したところ,気象庁のCMT解の初動震源深度が深目に出ているが,震央分布に問題ないことが確認された.深海底面上の点と海底面下5kmの点との距離は,海洋プレートが移動しても5kmと一定であるが,海溝に沿って同心円状屈曲すると屈曲半径の小さい深度5kmの点が先行し,距離が増大する.5%の5.25kmに達する位置は日本海溝側の海岸線に沿っており,屈曲スラブの平面化に伴う地震活動と対応している.スラブが日本列島下を通過して日本海側に到るとその距離は10%以上に増大し,5.5km以上になる.スラブ表層5kmでもこれだけ大きな変形をもたらす沈込は,日本列島下のマントルへ更に大きなの影響を与え,日本列島の大地形形成に関与していることを示唆している.海洋プレート運動方向のオイラー緯線に直交するオイラー経線に沿って並ぶ点の間の併進距離は,海洋プレート上では一定であるが,スラブ沈込に伴うスラブ上面深度差によって変動する.小円心が島弧側に位置する場合には併進距離が増大,海洋側に位置する場合には減少する.変動の細部は小円心の位置とプレート運動方位によって支配され,併進距離変動は最大±1%に達する.小円心が島弧側の最上小円区で引張応力による正断層型発震機構解が優勢で,海洋側の襟裳小円区・鹿島小円区で圧縮応力による逆断層型発震機構解が優勢であることと良く対応している.震源分布も併進距離変動と対応している.深度200km以深CMT発震機構解の地心三次元座標系における最小自乗法によって算出された襟裳・最上・鹿島小円区からの平面(Vlad面)と,日本海溝に沿うスラブ上面との交線を算出した.この交線に沿って平面化による逆断層型震源が配列することと,その日本海側でCMT震源数が急減することは,海溝に沿うスラブの同心円状屈曲とVlad面への平面化が進行していることを示している.海溝から遠くの深い位置で交わる最上小円区から沈込だVlad面にはCMT震源が分布せず,海溝近くの浅い位置で交わる襟裳・鹿島小円区から沈込だVlad面にCMT震源が分布していることは,深発地震発生過程について示唆を与える.

著者

雪嶋 宏一

出版者

早稲田大学図書館

雑誌

早稲田大学図書館紀要 (ISSN:02892502)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.65-95, 2016-03-15

著者

榎戸 輝揚 湯浅 孝行 和田 有希 中澤 知洋 土屋 晴文 中野 俊男 米徳 大輔 澤野 達哉

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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日本海沿岸の冬季雷雲から 10 MeV に達するガンマ線が地上に放射されていることが観測的に知られており(Torii et al., 2002, Tsuchiya & Enoto et al., 2007)、雷雲内の強電場により電子が相対論的な領域まで加速されていると考えられている。これまでの観測では単地点の観測が多く、電子加速域の生成・成長・消失を追跡を追うことは難しかった。そこで我々は、雷雲の流れにそって複数の観測点を設けたマッピング観測を行うことで、放射の始まりと終わりを確実に捉え、ガンマ線強度やスペクトル変化を測定し、加速現象の全貌を明らかにすることを狙っている。冬季雷雲の平均的な移動速度は ∼500 m/ 分で、単点観測で数分にわたりガンマ線増大が検出されるため、およそ数 km 間隔で約 20 個ほどの観測サイトを設けることを考えている。そこで、CsI や BGO シンチレータ、プラスチックシンチレータと独自に開発した回路基板、小型のコンピュータ Raspberry Pi を組み合わせ、30 cm 立方ほどの可搬型の放射線検出器を開発し、金沢大学と金沢大学附属高校に設置して観測を開始した。個々の放射線イベントの到来時間とエネルギー、温度などの環境情報を収集してる。今後、観測地点を増やして、マッピング観測を行いたい。なお、本プロジェクトは、民間の学術系クラウドファンディングからの寄付金によるサポートも得ておこなわれた。

著者

内出 崇彦 森本 洋太 松原 正樹

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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地震波形記録は地震学における基本的なデータである。地震学者は通常、地震波形を画面や紙に描いて可視化して、そこから情報を読み取る。しかし、ほかの方法もある。地震波形を音に変換するという可聴化である。これは近年よく行われるようになってきたが、主に非専門家へのアウトリーチが目的である。われわれは、地震波の音を研究目的で利用することを試みている。一般に、時系列データを音に変換する方法には2つある。ひとつは時系列データをそのまま音響信号に見立てて再生するaudificationであり、もうひとつは瞬時周波数や振幅といったデータの特徴に応じて音を割り当てるというsonificationである。われわれは地震波形のaudificationとsonificationの手法を開発して、どのような情報が地震波可聴化音から聞き取れるかを検討した。初めに2011年東北地方太平洋沖地震を題材とした。防災科学技術研究所の強震観測網(K-NET)と強震基盤観測網(KiK-net)の地表観測点のうち116点を適当に選んで使用した。一般に、地震波記録は聴きとるには周波数が低すぎるため、audificationの場合は再生速度を上げて、周波数を可聴域に移さなければならない。116観測点の地震波形のaudificationを10倍速の再生速度で行い、それらを重ね合わせた。可聴化音は聴きとることができるが、まだ低い。可聴化音からは日本全国に地震波形が広がる様子が感じ取れる。地震波の特徴をより明らかにするために、零交差率と振幅に応じて音を割り当てるsonification手法を設計した。10倍速で再生するものとしたため、可聴化音の全長は40秒ほど聴き取りやすい長さとなった。さらに、アウトリーチ活動で利用することも考慮して、怖くない雰囲気になるように音を選んだ。全116観測点からのデータは時間同期を考量した上で、同時に再生する。Sonificationによって得られた音は、やはり全国的な地震波伝播を感じさせるものである。初めは大きく高い音であるのに対し、徐々に小さく低い音に移行していく。これは、地震波の幾何減衰や非弾性減衰の効果を反映している。可聴化音の23秒ごろ(発震時の230秒後に相当する)に、全国的な地震波伝播とは明らかに異なった高い音が聴こえた。地域ごとに可聴化を行ってこの原因を追究した結果、岐阜県飛騨地域からのものであることがわかった。この地域で動的に誘発された地震[例えば、Uchide, SSA, 2011; Miyazawa, GRL, 2011; 大見ほか, 地震, 2012]と時刻も一致する。Audificationとsonificationによって、周波数や振幅の違いや変化を多くの観測点について同時に観測することが容易になった。本研究は、巨大地震から長距離を走ってきた地震波より高い周波数の地震波を放射する動的誘発地震を検出する方法として優れていると考えられる。謝辞: 本研究では、防災科学技術研究所の強震観測網(K-NET)と強震基盤観測網(KiK-net)の地震波形記録を使用しました。

著者

若水 俊

出版者

茨城女子短期大学

雑誌

茨女国文 (ISSN:0915468X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-6, 1993-03-19

著者

土居 祥兌 安藤 勝彦 椿 啓介

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.333-338, 2000

著者

柿嶌 眞 小野 義隆 福田 達男 佐藤 昭二

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.267-289, 2000

著者

小幡 誉子

出版者

国立大学マネジメント研究会

雑誌

大学マネジメント (ISSN:18824633)

巻号頁・発行日

vol.9, no.7, pp.27-34, 2013-10

著者

服部 恭也 石川 芳治 西谷 香奈 臼井 里佳

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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2013年10月、伊豆大島では平成25年台風第26号の通過に伴う豪雨により土砂災害が発生し、甚大な被害に見舞われた。その後も降雨のたびに崩壊斜面の地表が削られ、下流の民家などにも泥水が流れてくる状況が続き、住民は不安を抱えていた。2014年11月、斜面の安定を目的として、発芽力のある外来種を含む植物(マメ科草本、ヤシャブシなど)の種子が東京都によって航空実播された。散布された植物はやがて島の自然植生に移行すると想定されているが、一部の住民からは、島内の植物に与える影響を心配する声も聞かれた。伊豆大島ジオパークでは「ありのままの変化を住民みんなで見守り、考え、納得して暮らすことが大切」と考え、住民からの参加を募り、2015年3月14日から崩壊斜面のモニタリング調査を開始した。伊豆大島ジオパーク推進委員会が中心となり、東京農工大学、環境省、大島支庁土木課の協力を得て、雨量その他の気象状況、流出土砂量、植生の回復状態の調査を1~2ヵ月毎に継続実施している。今回は、2016年3月までの1年間の調査経過・結果と、今後の課題を報告する。