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3 0 0 0 感情労働の「他律性」と「自律性」:ホステスの<色で売る>と<いい人間関係>の比較から

著者: 松田さおり
出版者: 日本文化人類学会
雑誌: 日本文化人類学会研究大会発表要旨集
巻号頁・発行日: vol.2012, pp.64, 2012

本報告は、日本のナイトクラブで働く女性の接客場面における感情労働を、<色で売る>および<いい人間関係>という銀座ホステスの現場概念から分析するものである。ジェンダーの差異と客-ホステス間の非対称性から一層の困難を抱えるホステスが、客を「叱りつける」という「自律的」な感情労働場面を詳細に検討することで、感情労働概念における「他律性」と「自律性」を再考することにつなげたい。

2021-04-26 00:06:29
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3 0 0 0 二次性徴抑制療法と若年でのホルモン療法の問題点思春期

著者: 中塚幹也
出版者: 日本精神神経学会
雑誌: 精神神經學雜誌 = Psychiatria et neurologia Japonica (ISSN:00332658)
巻号頁・発行日: vol.115, no.3, pp.316-322, 2013-03-25
参考文献数: 21

2021-04-25 23:38:32
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https://ci.nii.ac.jp/naid/10031195418

3 0 0 0 OA 義務教育としてのホームスクールの制度原理 ―米国アイオワ州の規制制度と支援制度を事例として―

著者: 宮口誠矢
出版者: 日本教育行政学会
雑誌: 日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)
巻号頁・発行日: vol.45, pp.103-119, 2019 (Released:2020-10-02)
参考文献数: 22

This study aimed to reveal a) how homeschooling is regulated and publicly supported in Iowa and b) the significance and problems of its homeschooling system, by reviewing homeschooling provisions of the state law and administrative law.Iowa, which has one of the most complicated homeschooling systems in the United States, offers multiple options for conducting homeschooling with different regulations and public support. Those who choose a less/ more restrictive option, get fewer/more opportunities to receive support from the state or registered district. Thus, Iowa's homeschooling system is based on “the principle of proportionality” between regulations and support. It incentivizes parents to choose options that make it easier for the state to assure adequate education for children through regulations and support, while giving parents the freedom to choose any option.However, this system has the serious problem that parents can choose an option with virtually no regulation. Children who are homeschooled under this option can obtain virtually no public support for their education, and the state has almost no knowledge of which students attend under that option.The comprehensive analysis of Iowa's homeschooling system, both in terms of regulations and public support system, shows that state involvement in children's education is not necessarily incompatible with the parents' freedom if the homeschooling system provides an incentive based on “the principle of proportionality,” as in Iowa, and imposes adequate regulations. This can help researchers and policy makers examine possible homeschooling systems where the state can both ensure the parents' freedom and guarantee opportunities for homeschooled children to receive adequate education.

2021-04-25 23:26:28
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3 0 0 0 IR ユーラシア大陸の乳加工技術と乳製品 : 第12回古代東アジア : 『斉民要術』を基にした乳製品の復元

著者: 平田昌弘
出版者: 食品資材研究会
雑誌: New Food Industry (ISSN:05470277)
巻号頁・発行日: vol.53, no.12, pp.84-97, 2011

東アジアは,本来,乳文化圏にはない。本シリーズ第1稿目53(1)の伝統的搾乳地帯を示した図1を参照されたい(平田,2011)。日本人,朝鮮人,漢人などの一般市民は,基本的には乳製品を食してこなかった。しかし,東アジアでは,牧畜民系統の北魏(AD 386年〜AD 556年)や元(AD 1271年〜AD 1368年)に長く統治されてきた歴史があり,乳製品の利用を示す古文書が多数残されている。また,日本では,貴族階級の一部の人びとに乳製品が医薬的に利用されていたことが『本草和名』『医心方』などの古文書や木簡に示されている(廣野,1997;有賀,1998)。東アジアの古文書には,酪,乾酪,漉酪,馬酪酵,酥,生酥,熟酥,蘇,蘓,醍醐といった乳製品が登場する。これらの乳製品がいったいどのようなものであったのだろうか,その再現は太古の昔の復元というロマンに満ち,極めて興味深い。これらの乳製品は,時代と共に生起・消滅する。つまり,参考とする古文書によって,再現対象とする乳製品の内容が異なってくる。本稿では,『斉民要術』をテキストに,東アジアにおける古代乳製品を再現した結果を紹介しよう。『斉民要術』は,北魏時代(AD 386年〜AD 556年)の末期,AD530年〜AD 550年に賈思勰によって編纂された。北魏は,牧畜民由来の鮮卑の集団が華北地方に建国した国家である。何故に『斉民要術』を取り挙げるかというと,1)編纂されたのがAD 530年〜AD 550年と極めて古いテキストであること,2)乳加工の説明が詳細に記述されていること,3)斉民要術が引用した編纂文献数が約180と,後代の古文書と比較すると極めて少ないことから,生乳から最終産物までの一連の乳製品の再現にあたっては混乱をより避けられるであろうことに主によっている。『斉民要術』に登場する乳製品の語彙は,牛乳を原料としてつくる酪・漉酪・乾酪・酥と,ロバとウマの混合乳を原料としてつくる馬酪酵である。ロバとウマの乳は入手が困難なため馬酪酵は再現実験を諦め,酪・漉酪・乾酪・酥についてのみ再現した結果を紹介してみたい。古代の東アジアや日本の乳製品を再現し,新たなる商品化を試みられている開発者の方々の参考になれば幸いである。

2021-04-25 23:13:08
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120006390549

3 0 0 0 亜急性期脳卒中患者に対し,課題指向型練習とADOC-Hを用いた麻痺手を生活で使用するための行動戦略を行った一例

著者: 瀧野貴裕竹林崇竹内健太友利幸之介島田真一
出版者: 日本作業療法士協会
巻号頁・発行日: pp.661-668, 2018-12-15

要旨:脳卒中後上肢麻痺への治療戦略として課題指向型練習が挙げられるが,課題指向型練習単独では生活での麻痺手の使用頻度向上にはつながらないとの報告がある.今回,重度上肢麻痺を呈した脳卒中患者に対し,早期から課題指向型練習を実施した.当初から上肢機能は改善したが,生活での麻痺手の使用頻度には全く変化がなかったため,Aid for Decision-making in Occupation Choice for Hand(以下,ADOC-H)を用いてTransfer Package(以下,TP)を実施し,麻痺手の行動変容を試みた結果,生活での麻痺手の使用頻度が向上し,麻痺手使用に肯定的な意見を聞くことができた.回復期でのADOC-Hを用いたTPは,麻痺手の使用頻度を促進する可能性があると考えられた.

2021-04-25 21:30:55
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https://webview.isho.jp/journal/detail/abs/10.11477/mf.6003200335

3 0 0 0 Aid for Decision-making in Occupation Choice for Hand(ADOC-H)紙面版のCI療法における試用

著者: 大谷愛竹林崇友利幸之介道免和久
出版者: 三輪書店
巻号頁・発行日: pp.1141-1145, 2015-10-15

Abstract:今回われわれは,慢性期の脳卒中患者2名にCI療法を実施する際,日常生活における麻痺手の使用を促すためのディスカッション時に,従来法の言語のみによる対話に加え,麻痺手に対する訓練における意思決定補助ツールであるAid for Decision-making in Occupational Choice for Hand(ADOC-H)を開発し,用いた.結果,介入前後でFugl-Meyer AssessmentとMotor Activity Logの向上を認めた.加えて,ADOC-Hを用いた議論に関する感想として,2名からは「文字や言語だけよりもイメージが湧きやすい」等のポジティブな感想も聞かれた.しかし,上肢機能が比較的保たれ,介入前から生活で麻痺手を積極的に使用していた患者には,「すでに麻痺手で行っている」といった選択肢の少なさに対する問題提起も聞かれた.今後は,ADOC-Hが従来法に比べ有用であるかどうかを,対象者の選定とともに,調べていく必要があると思われた.

2021-04-25 21:30:55
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3 0 0 0 OA 「封建」の概念の汎用化に関する史的考察

著者: 馮天瑜
出版者: 国際日本文化研究センター
雑誌: 東アジアにおける近代諸概念の成立――近代東亜諸概念的成立 = Higashi Ajia ni okeru kindai shogainen no seiritsu (ISSN:09152822)
巻号頁・発行日: vol.26, pp.67-117, 2012-03-29

2021-04-25 21:00:07
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3 0 0 0 OA 放射性ヨウ素,希ガスの除去

著者: 村田寿典遊佐英夫
出版者: 一般社団法人日本原子力学会
雑誌: 日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)
巻号頁・発行日: vol.17, no.8, pp.392-397, 1975-08-30 (Released:2010-01-08)
参考文献数: 22
被引用文献数: 1 1

2021-04-25 20:10:51
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3 0 0 0 OA 欧州の人肉市場

著者: 佐々木光三著
出版者: 帝国出版協会
巻号頁・発行日: 1924

3 0 0 0 IR 介護保険制度改正に伴う,自立支援・重度化防止に向けた取り組みに関する研究(1)

著者: 見城育夫けんじょういくお Kenjo Ikuo 沖縄大学人文学部福祉文化学科
出版者: 沖縄大学人文学部
雑誌: 沖縄大学人文学部紀要 (ISSN:13458523)
巻号頁・発行日: no.22, pp.51-59, 2019-03

2018 年度介護保険制度改正に伴う自立支援・重度化防止に向けた取り組みについては,ここに至る過程において様々な議論が行われてきた。今改正のこれまでの議論の整理及び改正の論点と今後の課題について文献分析を基に考察することにしたい。

2021-04-25 16:00:14
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120006603471

3 0 0 0 OA 家族介護者の政策上の位置付けと公的支援 : 日英の政策の展開及び国際比較の視点

著者: 岩間大和子
出版者: 国立国会図書館
雑誌: レファレンス (ISSN:1349208X)
巻号頁・発行日: no.624, 2003-01

2021-04-25 15:23:13
1 レファ協
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3 0 0 0 IR 介護保険制度下における人手不足の要因と対策に関する一考察

著者: 松田尚子
出版者: 佛教大学大学院
雑誌: 佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)
巻号頁・発行日: no.48, pp.53-70, 2020-03-01

本研究では,介護現場における人手不足について,その要因と現在展開されている人材確保政策とを対比した上で,人手不足を改善するための方策について検討した。人手不足の根本的な要因は,介護労働の担い手として劣悪な労働条件でも確保し得る人材(女性,若年層,ボランティア等)を充ててきたことと,介護保険法の施行により付加された「営利性」が労働条件のさらなる悪化と介護労働の変容を招いたことにある。ところが,人材確保政策の主軸は「新たな担い手の創出」であり,さらには,介護労働者の労働条件と介護サービスの利便性とが天秤にかけられており,実態に即した対策とは言い難い状況にある。介護保険制度は国民への介護保障の柱であり,人材確保はそのための手段に過ぎない。このことを踏まえ,まずは,労働環境の改善を図るとともに,それらとサービス利用とを完全に切り離し,「ケア」という一貫した概念を取り入れる必要がある。介護保険制度人手不足人材確保