著者

勝川 千尋 原田 七寛 津上 久弥 牧野 正直

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

CHEMOTHERAPY (ISSN:00093165)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.1160-1166, 1993-11-25 (Released:2011-08-04)

参考文献数

10

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皮膚科領域の各種感染症治療における, ホウ酸利用の可能性について検討を行った。この目的のため, 標準菌株および臨床患者から分離された病原微生物に対するホウ酸の抗菌力の測定を行い, 以下の成績を得た。1.検査したすべての細菌および真菌が, ホウ酸1%(wt/vol) の濃度で発育が阻止され, 高濃度のホウ酸に耐性の菌は認められなかった。2.ホウ酸の各種微生物に対する発育阻止濃度は0.125%-1%の範囲に分布し, 菌種毎に以下のような特徴がみられた。同一菌種間は似た発育阻止濃度値を示したが, 同じ属であっても菌種が異なると, 発育阻止濃度も異なった値を示した。総じてグラム陽性菌に対する発育阻止濃度が高く, グラム陰性菌に対しては低かった。しかし, ブドウ球菌属中のStaphyloooccus aureusだけは異なり, Staphylococcus epidermidis やStaphylococcus hominis などのコアグラーゼ陰性ブドウ球菌に対する発育阻止濃度が高いのに対して, S. aureusに対しては低かった。3.S. aureusは近年, 多剤耐性化が問題となっているが, ホウ酸の発育阻止濃度はmethicillin-resistant S. aureus (MRSA) およびmethicillin-sensitive S. aureus (MSSA) の間に差は認められなかった。また, 他の菌種もホウ酸に対して耐性化の傾向は認められなかった。今回検査したすべての細菌および真菌に対する発育阻止濃度が1%以下であることから, 2-3%の低濃度での安全性の高い利用方法を考案することにより, ホウ酸を再び活用できる可能性があると考えられた。特にMRSAに対して耐性化の傾向の認められない点はMRSA感染予防の1つの打開策となり得ることを示唆している。

著者

Hajime Inoue

出版者

National Center for Global Health and Medicine

雑誌

Global Health & Medicine (ISSN:24349186)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.131-132, 2020-04-30 (Released:2020-05-10)

参考文献数

6

被引用文献数

1 27

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Despite substantial inflow of infected cases at the early stage of the pandemic, as of the end of April, Japan manages the outbreak of COVID-19 without systematic breakdown of health care. This Japanese paradox – limited fatality despite loose restriction – may have multiple contributing factors, including general hygiene practice of the population, customs such as not shaking hands or hugging, lower prevalence of obesity and other risk factors. Along with these societal and epidemiological conditions, health policy options, which are characteristic to Japan, would be considered as one of the contribution factors. Some health policy factors relatively unique to Japan are described in this article.

著者

見城 敏子

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.10, pp.470-474, 1971-10-30 (Released:2012-11-20)

参考文献数

3

著者

児玉 陽子

巻号頁・発行日

2020-11-06

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おもな評価指標の特徴とその算出方法,海外大学での用いられ方の例,業績分析ツール・InCites(インサイツ)に基づいたTop10%論文や国際共著論文などの調べ方, h-index, Category-Normalized Citation Impact (CNCI), FWCI,SJR, SNIP,アイゲンファクター,ORCID,オルトメトリックドーナツ,Plum X など

著者

小野 知二 村越 倫明

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.15-21, 2011-01-01

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ラクトフェリンは乳由来の多機能性タンパク質である.最近,ラクトフェリン腸溶錠を用いたヒト臨床試験によって,内臓脂肪が有意に減少することが示された.ここでは,この新知見を中心に,従来から報告されているラクトフェリンと脂質代謝との関係について,細胞レベル,動物レベル,ヒトレベルに層別して概説するとともに,ラクトフェリン腸溶錠の内臓脂肪低減メカニズムについて考察を加える.

出版者

郷土研究社

巻号頁・発行日

vol.37, 1929

著者

杉山 修一 遠嶋 凪子

出版者

弘前大学農学生命科学部

雑誌

弘前大学農学生命科学部学術報告 (ISSN:13448897)

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-6, 2016-01

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本研究で,調査した成分は甘み成分である可溶性の還元糖(グルコース,フルクトース,スクロース)と旨味成分であるグルタミン酸,酸味をもたらすリンゴ酸とクエン酸である。また,食味にマイナスの影響を与える硝酸態窒素,健康に良い影響を与える抗酸化能(DPPHラジカル消去能)も調査した。二元配置分散分析の結果,自然栽培ではグルコースとグルタミン酸が有意に高くなり,硝酸態窒素が有意に低くなった。成分含有量の結果から自然栽培の野菜が一般に甘みと旨味成分を多く含む傾向が示され,自然栽培野菜が美味しいという意見を裏付けた。植物の細胞分裂は土壌窒素が低い場合に抑制される。その結果,細胞数の不足により果実や葉などの器官の数と大きさが制限されるため細胞壁などを構成する構造性炭水化物の需要が減り相対的に器官内に蓄積する可溶性糖の濃度が上がることが糖含有量増加の一つの要因と考えられる。つまり,自然栽培では窒素不足で作物の生育が抑制され,結果として糖やアミノ酸が生長に使われずに,余剰となって収穫器官に蓄積されることでうま味を向上させる可能性である。しかし,自然栽培野菜でグルコースやグルタミン酸などが増加する傾向は認められたが,増加のパターンは作物間で大きく異なった。特に,スクロースはトウモロコシでは高くなったが,リンゴでは有意に低下し,その他の野菜ではほとんど差が見られなかった。今回の調査では,抗酸化能を調査した。自然栽培が抗酸化能を向上させるという一般的傾向は見られなかったが,リンゴでは自然栽培が有意に高い抗酸化能を示した。今回調査したリンゴでは,慣行栽培も13年間無肥料で栽培され続けており,自然栽培と慣行栽培の差は肥料より農薬散布の有無である。自然栽培ではほとんどの葉がリンゴの主要な病害である黒星病,斑点落葉病,褐班病などの病斑が見られた。

著者

金子 龍司

出版者

学習院大学大学院

巻号頁・発行日

2019-03-01

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本稿は、レコード、映画、舞台興行、ラジオなど、1920年代以降の都市化とともに勃興・発達した大衆娯楽に対する統制を考察する。時期は日中戦争開戦前後から日本政府による統制が廃止される1945年10月前後までとする。方法としては、政府機関による娯楽統制や個々の措置が立案され講じられるまでの力学をたどり、その効果や影響を検証する。これにより、日本政府による娯楽統制のあり方に一定の見通しを与えることを目的とする。本稿が特に注目するのが、流行歌をはじめとした音楽を対象とした統制である。理由は、音楽は映画や舞台興行など他の視聴覚メディアと比較して再生が容易なため(ラジオ、レコード、実演に加え、子供から大人までの消費者による歌唱など)、人々への浸透性が高かったと評価できるからである。研究史を踏まえたうえでの本稿の課題は、以下の4点である。1.娯楽統制に関わる主体相互の力学の解明:90年代以降の先行研究において、戦時下の娯楽には、官僚、業者、製作者、観客、教育者など様々な主体が関与したことが明らかになっている。しかし、各主体間の力学に対しては関心や分析が十分及んでいないため、統制については2010年代に至っても政府対業界という固定的で二項対立的な図式で解釈がされることがある。そのため、各主体がどのように統制に関わっていたか力学的に考察し、二項対立的な図式の有効性を検証する必要がある。2.統制に対する娯楽の受け手の動向の解明:統制に関与した主体のうち、聴取者・観客など娯楽の受け手は、現在までほとんど分析が及んでこなかった。しかし、彼ら受け手は新聞雑誌や当局に対して投書を通じた意見表明を行い、統制に少なからぬ影響を及ぼしていた。このため、彼ら受け手の動向を注視して考察を進める必要がある。 3.当局の受動的な態度の解明:本稿が注目する戦時下の娯楽は、1920年代に勃興した新興メディアであり、当局の関心もさほど高くなかった。それゆえにこそ、上記2.で述べたように受け手の動向が統制に影響を及ぼす余地も生じていた。言い方を変えれば、娯楽統制は、受け手によって問題視され社会問題化した事象に対して当局が事後的に火消しをする程度で当局内でも社会的にも許容されていたことに大きな特徴があった。しかし、この点は先行研究で十分に検討されているとはいえない。 4.敗戦直後の日本政府による娯楽統制の動向の解明:日本政府による娯楽統制は、敗戦後45年10月まで存続していたが、先行研究において8月以降の動向はほとんど明かにされていない。しかし、該時期は戦争末期以来の国家存続の危機が続いていたことから、この極端な状況で娯楽に期待された役割を確かめることにより、日本政府による娯楽統制の特徴を考えるうえで多くの示唆が得られるはずである。 以上の課題を念頭に、本稿は以下の章立てで構成する。「第一章 検閲官の思想と行動‐警視庁保安部保安課興行係の場合‐」:警視庁の興行統制に注目し、総論的に検閲官とはどのような人たちであり、娯楽に対する検閲や取締りがどのように行われていたか論じる。検閲官たちの発想は「芸術至上主義」と教養主義を柱としており、大衆娯楽を弾圧しつつも、軍部に対して演劇を「保護」する役割をも果していた。 「第二章 「民意」による検閲‐『あゝそれなのに』から見る流行歌統制の実態‐」:1936年発売の大ヒット流行歌『あゝそれなのに』の取締り過程に注目し、流行歌の取締りが受け手―具体的には「投書階級」と呼ばれた中間層の意向に規定されていたことを明らかにする。 「第三章 日中戦争期の「洋楽の大衆化」と「洋楽排撃論」に対する日本放送協会、内務省の動向」:日中戦争期に人気を博して「大衆化」した「洋楽」に対する排撃論と、これへの当局の対応に注目する。内務省と日本放送協会は、日本主義と結びついて影響力を増した「洋楽排撃論」に対応せざるを得なかったが、決して「洋楽」排撃論者の言いなりになるのではなく、むしろそれぞれの方法によって「洋楽」を排撃論者たちから保護しようとしていた。 「第四章 太平洋戦争期の流行歌・「ジャズ」の取締り―音楽統制の限界―」:1941年の太平洋戦争勃発以後の流行歌や「ジャズ」を始めとした音楽の取締方針の厳格化とその実態を明らかにする。当局はたしかに取締りを強化したが、実態としては音楽の取締りは技術的に困難であり、最も取締りが強化されていた1944年頃でさえ、これを貫徹させることはできなかった。 「第五章 太平洋戦争末期の娯楽政策‐興行取締りの緩和を中心に」:サイパン陥落後に成立した小磯国昭内閣の娯楽政策に注目する。戦局が絶望するなか、小磯内閣は戦争を支える下層階級の戦意高揚のため、従来、中間層の意向を踏まえて強化してきた大衆娯楽の取締りを一転して緩和し、さらに奨励した。しかし、娯楽の享受の前提となる国民の生活基盤は、多くが空襲の激化とともに徹底的に破壊されたため、政策の所期の目的の達成は困難だった。 「第六章 敗戦直後の娯楽政策―東久邇宮内閣期を中心に」:敗戦直後の日本政府による娯楽政策に注目する。8月15日に天皇から国民に対して敗戦が告げられても、大日本帝国の国家存亡の危機は依然として続いていた。このとき、天皇および宮中グループは、国民の批判の矛先が天皇に向かないようにするため、「仁慈」として灯火管制の解除・私信の検閲の停止とともに娯楽の復活を講ずることを東久邇宮首相に指示した。本章は、これを受けた東久邇宮内閣の娯楽政策とその効用を、GHQによる娯楽政策とも対比させつつ論じる。 終章では、本稿の結論として、先にあげた本稿の4つの課題を念頭に、議論を整理して日本政府による娯楽統制の特徴と問題点を指摘する。娯楽統制の特徴としては、①統制の対象となった映画、ラジオ、レコード、娯楽興行は当時としては新興のメディアであったため、取締官庁であっても管理職クラス以上の役人の関心が薄かったこと、②各官庁は、それゆえに実務には専門職的な検閲官を配置して大きな裁量を与え、世上問題化した事案を場当たり的に取り締まるだけで良しとする受動的で「緩い」運用へと傾いていたこと、③したがって中間層が統制に容喙し、当局をして取締りを強化させる余地が存在していたこと、④ただし、戦争末期以降は統制方針が一変し、戦争遂行や秩序維持の観点から下層階級に受け入れられる大衆娯楽が奨励されたことなどを指摘する。また、上記の特徴を有する体制から生じた問題としては、統制の不公平さ―たとえば、世上問題となった有名人だけ取り締まられるなど―をあげる。こうした不公平さは、検閲官に大きな裁量が与えられた反面、再審制の導入などのチェック機構の整備が必ずしも充分でなかったことや、検閲官に場当たり的な対応が許容されていたことから生じていた。検閲を受ける側にとっては、こうした不公平感が検閲に対する怨恨へとつながった。従来の研究の多くは、彼ら被害者の証言を引用することで、検閲当局と被害者との二項対立の図式を再生産してきた。本稿が指摘したのは、こうした検閲官たちの不公平な取締りを可能にし、それを支えた構造であった。

著者

林 文俊

出版者

名古屋大学教育学部

雑誌

名古屋大學教育學部紀要 教育心理学科 (ISSN:03874796)

巻号頁・発行日

no.25, pp.p41-55, 1978-12

被引用文献数

4

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国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

尾田 昌紀

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.213-215, 2010 (Released:2010-05-13)

参考文献数

12

被引用文献数

4 2

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琵琶湖の固有亜種であるビワマスは水産重要種であるため古くから種苗放流が行われているが,自然産卵の実態については明らかではない。ビワマスの産卵実態を把握するために,2008 年の産卵盛期に姉川を始めとする 10 河川において産卵床の分布調査を実施した。産卵床は姉川で最も多く確認され,次いで安曇川,芹川,石田川の順に多かった。いずれの河川においても,産卵親魚の遡上範囲は河川横断工作物や瀬切れによる遡上障害のため河川の中下流域に限られていた。

著者

藤元 由記子

出版者

早稲田大学大学院 社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.175-185, 2008-03-25

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論文

著者

竹村 典良

出版者

桐蔭法学会

雑誌

桐蔭法学 = Toin Law Review (ISSN:13413791)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.43-72, 2020-09-25

著者

神前 裕 渡辺 茂

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.276-294, 2015 (Released:2018-06-19)

著者

渡辺市太郎 編

出版者

光彰館

巻号頁・発行日

1895

著者

飯島 朋子 小林 宙 西沢 啓 山崎 宏二

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.201-207, 2017-07-05 (Released:2017-07-05)

参考文献数

24

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宇宙航空研究開発機構(JAXA)では,独自に開発した航空機用電動推進システム技術を飛行実証するため,FEATHER(Flight demonstration of Electric Aircraft Technology for Harmonized Ecological Revolution)と呼称する研究事業を2012年~2015年にかけて実施した.当研究事業を実施するにあたり,国土交通省航空局から電動航空機の試験飛行許可取得が必須であるが,電動航空機の耐空性基準が存在しなかった.そこで航空局との調整の下,電動推進システムを動力滑空機に搭載するためのJAR(Joint Aviation Requirement)-22のガイドライン・CS(Certification Specification)-22の特別要件と現行の耐空性審査項目から,本件が準拠すべき安全性基準の選定と修正を行い,基準への適合性を保証するための推進システム設計及び試験等による各種証明に取り組んだ.本稿では実証試験機や飛行場の選定も含め,各種システムの適合性証明に至るまでの電動航空機の試験飛行許可取得プロセスについて,ノウハウを国内で共有する観点で概説した.

著者

天沼俊一 著

出版者

星野書店

巻号頁・発行日

1944

著者

よぼ六 著

出版者

三星社

巻号頁・発行日

1920

著者

石田 健蔵

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2006-10

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制度:新 ; 文部省報告番号:乙2045号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2006/10/19 ; 早大学位記番号:新4332

著者

多田 満

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.207-216, 2018-09-30 (Released:2018-09-30)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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社会対話の実践「環境カフェ」を学内や公共のカフェにおいて,2015年4月から2018年3月までに合計56回,のべ305人(平均5.4人/回)の参加で開催した。「第2回環境カフェ駒場」開催後の参加者の感想では,6名以内の開催が適当であるとされた。また「環境カフェ」は専門的な知識に対する参加者の理解に加え専門家も含め市民相互の共感をえること(共感の場)を目的とする。「環境カフェ本郷」(2016年度に5回)開催後のアンケートの結果,理解と共感について「できた」の回答が,各回の参加者全体の平均で68%(30~100%)と58%(30~67%),「ある程度できた」が32%(0~40%)と42%(33~70%)で,「できなかった」はすべて0%であった。また,高校生(のべ12人),大学生(16人),社会人(2人)の理解については,「できた」と「ある程度できた」の回答が,それぞれ75, 56, 0%と25, 44, 100%,共感については,それぞれ67, 50, 0%と33, 50, 100%であった。

著者

覆面浪人 著

出版者

後楽社

巻号頁・発行日

1924