著者

Akira ASADA Tetsuichiro YABUKI

出版者

日本学士院

雑誌

Proceedings of the Japan Academy, Series B (ISSN:03862208)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.7-12, 2001 (Released:2006-10-17)

参考文献数

13

被引用文献数

14 51

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This paper reports the activity in the development of the observation system of seafloor crustal deformation for understanding mechanism of interplate earthquakes at subduction plate boundaries around Japan. Currently, the method for the seafloor geodesy is under development in order to overcome several difficulties. The position of the sea-bottom transponders at the vicinity of the Nankai trough and the Japan Trench is observed using a GPS/Acoustic measurement system. Early results from processed data show a scatter of 4cm standard deviation for repeated horizontal positioning from drifting survey vessel. This paper describes two techniques developed to realize precise acoustic ranging, automatically detecting and correcting the Doppler-shift of acoustic propagation signal due to ship's drifting and attitude motion, and theoretically forming a pulse of one wavelength in cross correlation between transmission and reception of long-coded signals.

著者

高橋 久美

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要 : 第2分冊 英文学・フランス語フランス文学・ドイツ語ドイツ文学・ロシア語ロシア文化・中国語中国文学 (ISSN:13417525)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.87-97, 2009-02-28

著者

高橋 久美

出版者

日本フランス語フランス文学会関東支部

雑誌

日本フランス語フランス文学会関東支部論集 (ISSN:09194770)

巻号頁・発行日

vol.18, 2009

著者

佐藤 はるみ

出版者

札幌大学

雑誌

産研論集 (ISSN:09169121)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.121-132, 2006-03-31

著者

井村裕夫 稲垣暢也編集

出版者

羊土社

巻号頁・発行日

2015

著者

青木 宏之 上西 充子 藤本 真

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.2-37, 2016-02

著者

丹羽 展男

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.218-223, 2005-03-17

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IT開発プロジェクトの「開発規模見積り」は,ソフトウェアエンジニアリングの永い歴史のなかでも未発達の分野である.それにはさまざまな背景が存在すると考えられるが,「人月」と「要員単価」という基準のみで「総開発金額」を提示してきたことが,裏目にでて値段だけの競争になっている.IT開発プロジェクトの費用には,絶対にかかる費用の部分は誰が見積ってもほとんど同じように見積られるべきである.そして,その見積りに付加価値としての品質保証やプロジェクト管理等の費用を加えて競争することが望ましい.そこで,当論文では筆者の30年間の経験等を基に正確でわかりやすい「開発規模見積り」の方法をまとめたので,ソフトウェアのフリーウェアのようにみんなで改善して確立させるために詳細をオープンにする.

著者

水木梢 著

出版者

教育研究会

巻号頁・発行日

1923

著者

林 衛

巻号頁・発行日

pp.1-25, 2015-10-31

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平成27年度日本理科教育学会北陸支部大会, 日程:2015年10月31日(土), 会場:金沢大学 人間社会第2講義棟

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.856, pp.23-28, 1996-09-09

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収益力で群を抜く衣料品チェーンのしまむら。あか抜けない店舗,500円の下着,1日の売り上げ50万円以下でも儲ける。藤原社長が自ら作り上げた「究極の仕組み」。それが強さの源泉に。群馬県佐波郡。最寄りの伊勢崎駅から車で20分も走ると,「ファッションセンター・しまむら」の看板が見えてくる。中堅衣料品チェーンであるしまむらの東村店だ。周囲は畑で民家も少ない。

著者

關 智一

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌

巻号頁・発行日

no.5, pp.38-49, 2000-05-30

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It is considering that generally the technology strategy of the MNE (Multinational Enterprise) is "Technology Development Strategy" such as marketing and R&D. But, originally that technology strategy is a general term of "Technology Development Strategy" and "Technology Control Strategy", and we specially tend to forget the latter's existence. Then, the flow of the technology strategy of the U.S. MNE can be explained as a circulation phenomenon of that two-technology strategy historically. For example, the technology strategy of the U.S. MNE was "Technology Control Strategy (Global Patent Strategy)" from the 1960's to 1970. In those days, the U.S. MNE had worldwide technological predominance, and it was the purpose of being important to appropriate fully the returns that could be earned from the development technology. The technology strategy of the U.S. MNE changed from "Technology Control Strategy" to "Technology Development Strategy (Global R&D Strategy)" from the 1970's to 1980. In those days, the technological predominance of the U.S. MNE collapsed because a new MNE in Japan and West Germany (those days) began to gain power. For that reason, the U.S. MNE had to develop a new technology in a new method. Then, "Technology Control Strategy" is restored from the 1980's to 1990. The U.S. MNE began to aim at appropriating new development technology again because it succeeded in development of software and information technology (IT). In this paper, the flow of the technological strategy of this U.S. MNE can be named "Technology Strategy Cycle". And, the U.S. MNE had this initiative of "Technology Strategy Cycle" all the time. For example, "Technology Strategy Cycle" of the U.S. MNE keeps being followed by a new MNE in Japan and Asia as it is. In the practical use side, it is said that "Technology Hegemony" of the U.S. MNE is going on at present, too.

出版者

Royal Society

巻号頁・発行日

1996

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.234-237, 2006-02

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紙おむつ「ムーニー」などで知られるユニ・チャームは2003年10月、部長・室長クラス以上の社員に対して独自の経営管理手法「SAPSサップス経営」の導入を開始。2005年4月から全社員に適用し始めた。SAPSはSchedule Action Performance Scheduleの略。

著者

小谷 善行

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.811-813, 2005-07-15

著者

山本 淳一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.297-303, 1997-07-20 (Released:2010-06-22)

参考文献数

8

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本論文では, 自閉症児の音声言語獲得の基盤となる前言語的伝達行動 (共同注視, 叙述的指さし, リファレンシャル・ルッキング) が成立するための条件を, 「環境の中にある刺激」, 「大人」, 「子ども」の3項関係の中で明らかにし, それを確立するための心理学的指導技法について検討を加えた.まず, 自閉症児の対人的相互作用, 意志伝達の困難の基礎にある知覚・認知系の障害を検討した.その結果, 重度自閉症児に, さまざまな伝達機能を形成する場合, (1) 社会的刺激に対する視覚的注意を高めるための訓練, (2) 特定の方向に注意を定位するための腕や指の運動反応形成訓練, (3) 大人の視線の動きや, 自分自身の視線の動きと指さしなどの運動反応を協応させるための訓練, (4) 外界からの社会的フィードバックに対する応答性を高める訓練が有効であることが明らかになった.

著者

荒井 勝光 遠藤 直人

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.120, no.1, pp.2-6, 2006-01-10

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2004年10月23日(土曜日)に発生した中越地震に対し,新潟大学整形外科は発生早期から対応に当たった.まず,医歯学総合病院の整形外科病棟入院患者の異常がないこと,医局員の安否に問題ないことを確認した.また当科の方針として,第一線で救急対応に当たる中越地区の整形外科医を応援することとした.一方で医歯学総合病院には活用できる対応マニュアルがないとのことから,当科単独で早急に情報を集めることとした.しかし,電話が通じない病院が多く,地震当日は,小千谷病院,長岡中央病院,立川病院と連絡が取れなかった.新潟県の福祉保健部とも相談したが,道路状況等不明な点が多く2次災害の危険性もあり,残念ながら当日は応援には行くことを断念した.翌日(10月24日,日曜日)は,中越地方の各病院だけでなく県庁の福祉保健部や病院局とも連絡を取り,被害状況だけでなく移動手段等の情報を集めた.公用車を提供していただき,計13名の整形外科医が,小千谷,十日町,長岡日赤,長岡中央,立川病院に応援に出かけ,第一線で救急対応に当たった.十日町病院には陸路では到達できず,最終的にはヘリコプターで移動した.中越地区の整形外科医は自らが被災者であるにもかかわらず,献身的な医療を行っており,そこに連絡を密にして人的な応援ができたことは,非常に有意義であったと感じている.発生後6日間にわたり,昼夜にわたり応援を行った.また当科の初期対応のノウハウ,各地域の情報を,院長ならびに医歯学総合病院へ提供することで,病院としての対応,各科の対応の一助となったものと確信している.

著者

八橋 検校[作曲]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1929-05

著者

内田 麻理香 長神 風二 佐倉 統

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.9, pp.82-92, 2011-06

著者

福井 迪子

出版者

鹿児島県立短期大学

雑誌

鹿児島県立短期大学紀要. 人文・社会科学篇 (ISSN:02861194)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.17_a-1_a, 1975-02-20

著者

松岡 完

出版者

筑波大学人文社会科学研究科現代文化・公共政策専攻

雑誌

論叢現代文化・公共政策 (ISSN:13499513)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-24, 2008-03-10