著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1918年02月18日, 1918-02-18

著者

朴澤 泰男

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.51-71, 2012

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本稿では男子の大学進学率の地域格差,すなわち都道府県間の差が構造的に生ずるメカニズムを説明することを目的に,人的資本理論の枠組みに基づいて,都道府県別データと,高校生及びその保護者を対象とする質問紙調査の分析を行った。<BR> 分析の結果,得られた知見は以下の通りである。第一に,大卒と高卒の男子一般労働者の平均時給を県別に推計したところ,その相対賃金(大卒/高卒)が大きい県ほど大学進学率が低い。20~24歳の男子の相対賃金は,男子大卒労働需要(出身県の20~24歳の大卒就業者数を高卒就業者数で除して定義)と負の相関関係にある。<BR> 第二に,男子大卒労働需要を用いて,県単位の大学進学率の回帰分析を行った。その結果,大卒労働需要の大きい県ほど地方在住者の県外進学率や,進学率全体が高いことがわかった。なお県外と県内の進学率は負の相関関係にあるため,収容率は大学進学率全体にはほとんど関連性がない。<BR> 第三に,高校生調査を用いた分析でも同様の結果が得られた。大学進学希望の有無に関する二項ロジスティック回帰分析を行うと,個人間で異なる家計所得や学力を統制してもなお,大卒労働需要の多い県に住む男子ほど,大学進学希望を(地方在住者の場合,県外進学希望も)持つ見込みが高いことが確かめられた

著者

Masayuki UCHIDA Orie KOBAYASHI

出版者

(社)日本農芸化学会

雑誌

Bioscience, Biotechnology, and Biochemistry (ISSN:09168451)

巻号頁・発行日

pp.130319, (Released:2013-09-07)

被引用文献数

15

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We have reported an inhibitory effect of Lactobacillus gasseri OLL2809 (OLL2809) on the growth of mouse endometrial tissue in the abdominal cavity. The present study aimed to investigate the efficacy of Lactobacillus gasseri OLL2809 (OLL2809) on pre-existing endometriosis implanted on the abdominal wall in diestrus Wistar-Imamichi female rats. One week after implantation, the volume of the endometrial tissue was measured after laparotomy. OLL2809 and dienogest were administered for 4 weeks. OLL2809 significantly enhanced the decrease in the volume (p<0.01) as compared with control. Complete healing was observed in two of nine rats, but in none of the control group. Dienogest did not show significant efficacy. These findings suggest that OLL2809 is useful not only in therapy of pre-existing endometriosis but also in the prevention of the growth of endometrial tissue.

著者

Naoto FUJINAMI Taeko KOGA Hiroshige MORISHIMA Farideh ZAKERI Seiichi NAKAMURA Kanji TORIZUKA Tsutomu SUGAHARA

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.66-69, 2011 (Released:2012-01-25)

参考文献数

11

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Individual external doses of inhabitants were examined in high levels of natural radiation areas (HLNRAs) in Ramsar. Each of 15 inhabitants in HLNRAs and 10 inhabitants in a control area carried an electronic personal dosimeter (EPD) for one day in April and in December 2005. In addition, their individual doses were estimated from indoor and outdoor radiation dose rates determined with a NaI (Tl) survey meter. A good correlation existed between the dose rate values obtained through estimation and personal measurement, and estimated annual doses ranged from 0.5 to 32 mGy/y. Each of the dosimetric subjects carried also an optically stimulated luminescence dosimeter (OSLD) for about one month in September 2005, but a few values obtained by these measurements deviated widely from those obtained by one-day measurements with EPDs and those estimated by environmental dosimetry. This deviation might have been due to the fact that these OSLDs were left behind somewhere in houses. Hence, the observed dose values depended heavily on the place where dosimeters had been left, because of the non-uniform distribution of Ra-226 contained in building materials as well as the structure of the house and the existence of shields.

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.30, 1993-03-25

著者

山室静 山田野理夫 駒田信二執筆代表

出版者

自由国民社

巻号頁・発行日

1974

著者

白川 真澄 中山 浩太郎 原 隆浩 西尾 章治郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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文書をあらかじめ設定したカテゴリに分類するタスクは,情報検索の分野において重要な課題である.文書分類の一般的なアプローチとしてナイーブベイズが挙げられるが,教師データを用意するためのコストが問題であった.そこで本研究では,Wikipediaのカテゴリ構造を解析することで,ナイーブベイズに必要な教師データ,すなわち,ある語句が出現したときのカテゴリの事後確率を自動的に計算する手法を提案する.

著者

沖 慶子

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.65-91, 2003-04-28

参考文献数

83

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アカデミー地理学成立以前の近代日本地理学史における代表的な地理書のひとつとされている牧口常三郎著『人生地理学』(1903年初年版)は,のちのアカデミー地理学の形成者からは同時代において低く評価されたとみなされている。この要因のひとつに,小川琢治が『地学雑誌』に発表した書評(1904)の内容が挙げられる。本書の同時代評に言及した従来の論考においては,この小川(1904)と伊藤銀月(1903)のみをとりあげたものが大半であった。本書の同時代評を精確に把握するために,本書の重版状況,本書を書評・紹介した刊行物とその記述内容,本書の中国語版の発行状況について検討をおこなったところ,次のことが明らかになった。すなわち,重版ペースの速さ,本書の書評・紹介をおこなった刊行物の数の多さとそれらの多様な属性,複数の刊行物から一様に高く評価された点があること,そして本書の中国語版といえる書が複数存在することなどが明らかになり,本書がきわめて幅広い分野から高く評価されていたことが示された。また,記録に残された文書を読む限りにおいてはのちのアカデミー地理学の形成者はそれほど評価していないが,一般読書界において高い評価がおこなわれたゆえに,彼らが一般読書界における評価とは一線を画し,表立って評価をおこなうことを避けた可能性が示唆された。

著者

藤井 孝治 中西 衛 重松 智志 森村 浩季 羽田野 孝裕 池田 奈美子 島村 俊重 岡崎 幸夫 久良木 億

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.234, pp.29-34, 2002-07-18

参考文献数

4

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指紋認証処理の全てを1つのシリコンチップ上で実行可能とするセルラーロジックプロセッシング回路について論ずる.アレイ状に配置した本回路により,指紋画像の取得から,画像の強調処理,照合処理にいたるまでオンチップで行うことができる.認証のための演算機能として4つのモルフォロジ演算をプロセッシング回路上に実現した.指紋パタンに適した500dpiのアレイ解像度を達成するため,プロセッシング回路の小型最適化を,データパスと論理ゲートの双方について行い,センサ回路とともに50μm角のピクセル回路内に集積した.本回路を用いて試作したワンチップ型の指紋認証LSIでは,他人排斥率0.1%の時の本人排斥率6.5%を達成した.

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.122, no.3, pp.Cover01_1-Cover01_3, 2013

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(表面)太平洋プレート上部境界面から10km上方の曲面(地表面からほぼ40–120kmの深さ範囲)に沿うS波速度の分布(Nakajima and Hasegawa, 2010).S波速度をカラースケールで示す.太平洋プレートとフィリピン海プレートの接触域を2本の太い黒破線で囲んで示す.赤星印は1885年以降に南関東で発生した5つのM7級地震.ビーチボールは1921年竜ヶ崎地震(M7.0)(2通りの解を示す)と1987年千葉県東方沖地震(M6.7)のメカニズム解.黒丸は1987年千葉県東方沖地震の余震.(裏面)フィリピン海プレート東端部の蛇紋岩化域(茶色の領域).ピンク色の太い破線は蛇紋岩化域の西縁.フィリピン海プレート上面の深さ分布を灰色破線のコンターで示す.緑色の四角と丸は太平洋プレート上部境界面で発生した地震,灰色の点はフィリピン海プレートマントル内の地震.1921年竜ヶ崎地震と1987年千葉県東方沖地震に加え,フィリピン海プレートのマントル内の4つの地震のメカニズム解もビーチボールで示す.紫色の丸は1923年関東地震の約30時間後に発生したM7.1の余震.フィリピン海プレートはピンク色の太い破線を境にして2つに裂け,東側の蛇紋岩化域は西側の本体部分からとり残され,より遅い速度で沈み込んでいる.ピンク色の細い破線で囲んだ楕円はOkada and Kasahara(1990)が指摘した地震の空白域.(長谷川 昭)

著者

中尾 央

出版者

京都大学文学部科学哲学科学史研究室

雑誌

科学哲学科学史研究 (ISSN:18839177)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.21-38, 2009-02-28

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This paper will focus on and analyze the recent arguments on mental modularity. Although the Massive Modularity Hypothesis (MMH) has been criticized by many philosophers and psychologists, Barrett, Sperber, and Carruthers argue that these criticisms have misunderstood the meaning of the concept of "module" in MMH; they argue that this concept differs from Fodorian module and should be investigated in terms of functional specialization. Through clarifying the concept of module in these arguments and the reasons why MMH based on such mental modules can be supported, the author will consider the relationships between MMH and culture. In particular, the author will argue that MMH can explain social learning because some biases in the Dual Inheritance Theory can be also regarded as modules. It follows that MMH can be compatible with the Dual Inheritance Theory to a significant degree.

著者

宮川 岸雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:03743470)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.150-151, 1965-03-01

著者

賀茂百樹 著

出版者

興風館

巻号頁・発行日

vol.上, 1943

著者

島田 貴史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.316-324, 2011

被引用文献数

1

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慶應義塾大学で平成22年度から行われている電子学術書利用実験プロジェクトに関する,図書館の実務担当者による私的な中間報告。同実験は,学術出版社や協力企業と共同で,電子化した学術書(和書)を学内に提供する実証実験を行い,大学図書館に対して学術書を中心とする電子書籍を提供するモデルの可能性についての検討を行っている。同実験プロジェクトの意義や目的,特徴などについて,実験を通してわかってきたことを報告する。特に,学生モニターに対するアンケート調査から見えてきた学生が感じる電子化された学術書のイメージ,大学図書館が電子化を進める必要のある書籍,実験システムを動かしてみてわかった日本語における電子書籍に関する技術的な現状と課題の3点が中心となる。

出版者

森林総合研究所東北支所

巻号頁・発行日

2000-10-30

著者

久保田収著

出版者

皇学館大学出版部

巻号頁・発行日

1977

著者

増田 悦夫

出版者

流通経済大学

雑誌

物流問題研究 (ISSN:13462016)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.33-48, 2008-11

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人・モノの状況や周辺環境の状況などを検知・認識するセンサの開発や利用が進んでいる。単体としての利用の他に,通信ネットワークやデータベースなどと連携させた高度な利用法の検討も進められている。物の輸配送や保管などを基本機能とする物流においても,安全・安心の確保,環境調和などの点から今後の積極的な活用が期待される。本稿では,物流分野におけるセンサ活用の現状と今後の展望について論じた。まず,センサの概要として,その必要性と役割,仕組み,センサの種類と用途例,利用パタンについて一般的な整理を行った。続いて,物流分野に焦点をあて,物流の使命を果たすための基本的課題を整理し,その課題の解決にセンサがどのように寄与し得るかの観点からセンサの役割を整理した。さらに,物流の現状における主要な活用事例として車輌運行状況や荷物輸送状況の監視といった輸配送に関連するもの,仕分けの自動化やピッキングミスの自動検出といった物流センタ業務に関連するものなどを紹介した。最後に,現状のセンサ活用状況を,前述の物流におけるセンサの役割の整理と対応づけて整理するとともに,その結果に基づき,今後期待される活用についての展望を述べた。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1943年06月28日, 1943-06-28

著者

今井 福司

出版者

東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会

雑誌

生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)

巻号頁・発行日

no.34, pp.27-40, 2009

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論文/Thesis本研究では日本占領期の教育改革における、視聴覚教育と学校図書館の関わりについて検討した。占領期の教育改革では、占領軍によって多様な資料を用いた教育や、図書以外の視聴覚資料を備える教材センターとしての学校図書館の設置が提示された。これに応じ、視聴覚教育、学校図書館の双方で制度構築が進み、視聴覚教育と学校図書館が連携しうる状況が整えられていった。こうした連携が重要であることは、運動団体の議論や、実践報告においても示されていた。よって占領期においては、占領軍の占領政策が終結したこと、学校図書館法による国庫補助が視聴覚教材まで及ばなかったこと、文部省内での視聴覚教育課の位置づけが曖昧だったこと、以上3つの阻害要因により両者の連携が広まることはなかった。The paper describes the relationship of school libraries and audio-visual education during the post-Workd War II era in Japan under the US occupation (1945-1952). The General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers and related organizations proposed the education using various materials and the suggestion that a school library should manage audio-visual materials. Accordingly, Japanese Ministry of Education built the system of a school library and audio-visual education. The basement of the relationship was debeloped. Some private organizations and practitioners stressed the importance of the relationship. Therefore it was attempted to establish the relationship between school libraries and audio-visual education. However, the relationship was not diffuse. There are three disincentive factors for the relationship: the termination of occupation policy, the absence of finance supports for audio-visual materials in school library law, and the ambigous position of audio-visual education in Japanese Ministry of Education.

著者

山之内 光躬

出版者

早稲田大学社会科学部学会

雑誌

早稲田社會科學研究 = The Waseda journal of social science (ISSN:02861283)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.127-155, 1987-03

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論文