著者

石田憲次 著

出版者

星野書店

巻号頁・発行日

1944

出版者

日本警務学会

巻号頁・発行日

vol.第12巻, 1938

著者

黒田謙一 著

出版者

弘文堂書房

巻号頁・発行日

1942

著者

幸田 仁志 岡田 洋平 福本 貴彦 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100012, 2013 (Released:2013-06-20)

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【目的】 高齢者や重度障害者は,寝たきり予防のため車椅子を使用する.しかし,不良姿勢での長時間座位は,体位変換及び除圧動作を出来ない対象にとって,褥瘡発生の危険性を高める.褥瘡は治癒困難な慢性創傷の一つとして位置づけられ,理学療法士は褥瘡予防の観点から,車椅子座位に及ぼす外力に対して介入を行う必要がある.外力とは圧迫力と剪断力を示し,圧に剪断力が加わることで褥瘡発生の危険性を高めるとされている.車椅子機構が殿部圧迫力に及ぼす影響が数多く報告されてきたが,殿部剪断力に及ぼす影響を検討したものは見当たらない.我々は第47回日本理学療法学術大会においてリクライニングにおける前方への剪断力の増加,ティルトにおける後方への剪断力の増加を示した.しかし,ティルト・リクライニングの組み合わせによる外力の影響は明らかでない.本研究の目的は,ティルト・リクライニングを組み合わせた角度変化が,圧迫力および剪断力に及ぼす影響を検証することとする.【方法】 対象は神経疾患,骨関節疾患に特記すべき既往がない健常成人12名(23.9 ± 1.8歳,男性6名,女性6名)とした.対象者はティルト・リクライニング機構が備わった車椅子上で3分間の座位保持を行い,測定中に不快を感じても姿勢を変えないように指示した.アームレストは使用せず,両上肢を組んだ状態で保持するように指示した.フットレスト高は,同一検者が被験者の大腿部と座面が水平になる高さに調節した.衣服は,座面とズボンの摩擦を統一するため,全被験者が同じ素材のものを着用した. 測定は,リクライニング0°,10°,20°の3条件、ティルト0°,5°,10°,15°,20°の5条件を組み合わせた計15条件で行った.対象者の疲労の要素を考慮して,各条件はランダムな順序で実施した.殿部に生じる圧迫力および剪断力の測定は,車椅子の座面に設置した可搬型フォースプレート(アニマ株式会社,KtSmp)で行い,それぞれ3分間の床反力垂直成分および前後成分の平均値を各対象者の体重で除した値とした. 統計学的解析には,ティルトとリクライニングを2要因とした反復測定二元配置分散分析を使用した.下位検定として各要因について一元配置分散分析を行い,Bonferroni法を用いて多重比較検定を行った.有意水準は1%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は所属機関の研究倫理委員会の承認(H23-21)を受けて実施された.対象者にはヘルシンキ宣言に基づき,実験の目的,方法,及び予想される不利益を説明し書面にて同意を得た.【結果】 圧迫力においては,2要因間での交互作用は認めず独立した要因であった.リクライニングの角度変化に主効果を認め,多重比較の結果は全てのリクライニング条件間において,傾斜角度の増大に伴い圧迫力の有意な低下を認めた. 剪断力においては,ティルトとリクライニングの交互作用は有意であった.単純主効果検定の結果はティルトに有意差を認め,全てのティルト条件間に有意差を認めた.多重比較の結果はティルト0°条件に対してティルト5°,10°条件は,前方剪断力の有意な低下を認めた.ティルト5°条件に対してティルト10°条件は,前方剪断力の有意な低下を認めた.ティルト10°条件に対してティルト15°,20°条件は,後方剪断力の有意な増加を認めた.【考察】 本研究の結果,リクライニング傾斜に伴う圧迫力の低下,ティルト5°,10°における前方剪断力の軽減,ティルト15°,20°における後方剪断力の増加が示された.リクライニングは,殿部へ加わる力を背面へ分散することで圧迫力を軽減したと考察する.先行研究では,リクライニングが前方剪断力の増加を示したことから,組み合わせて用いる際,後方剪断力を誘発するティルト傾斜をより必要とすると予測した.剪断力は二要因の交互作用がみられたが,結果的に全てリクライニング角度条件において,ティルト10°に剪断力軽減がみられた。ティルト10°の際は,背面から生じる前方への反力と,座面傾斜により生じる後方への滑りの力が,互いにほぼ等しい力の大きさとなり,殿部に生じる剪断力を軽減したと考察する.従って,圧迫力軽減にはリクライニング,剪断力軽減にはティルト10°の介入が推奨される.今後は,骨盤や脊柱といった体節の変化についての言及が課題である.【理学療法学研究としての意義】 本研究では,ティルト・リクライニングの組み合わせが,殿部に生じる外力に及ぼす影響を検証した.リクライニング20°ティルト10°の設定が,圧迫力および剪断力の双方の軽減を得る可能性が示唆され,褥瘡予防を介入する上で臨床的意義は大きい.

著者

楠奥 繁則

出版者

経営行動科学学会

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.255-265, 2009-12-31

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According to numerous reports, enhancing career decision-making self-efficacy (CDMSE) is concerned with reducing the problem of career indecision of undergraduates. However research in this area is currently very limited. What I wish to show in this paper is to indicate a proposed method in order to enhance CDMSE based on experimental learning by laboratory method. Social skills (SS) was found to be the most important factor in enhancing CDMSE based upon reports on the NEET (Not in education, employment or training) problem in Japan. A survey conducted upon undergraduates of R University was used to investigate the relationship between CDMSE and SS (KiSS-18). The correlation coefficient was 0.691 (p<0.001, n=385). According to this result, since experimental learning in the laboratory is a way to improve SS, the learning method would be also one way to enhance CDMSE. A panel survey was conducted at the first and last lectures in the "Talent Development Theories at R University" series. This survey confirmed the effect (n=33). In this paper, this case is introduced and discussed.

著者

金子 立 宮崎 一興

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.84, no.8, pp.1479-1488, 1993

被引用文献数

4 2

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射精不能者に対して, さまざまな人工的精液採取法が行われているが, Brindley 法とパルス電流を用いるように改良した Seager 改良法による電気射精を, 脊髄損傷40例, 直腸癌根治術後の射精不能例1例に対して行い, その有用性を検討した. Seager 改良法では, 刺激に際して患者に与える電気エネルギーを減じるため, 正弦交流にかえ両極性のパルス電流を用いた. Brindley 法では18例中11例から精子を回収し, Seager 改良法では29例中24例から精子を回収した. 直腸癌根治術後の射精不能例1例も Seager 改良法により精子を回収することができた.<br>電気射精の副作用としては, 自律神経過反射と疼痛がみられた. 自律神経過反射は, 刺激の中止により速やかに消失し, この点でネオスチグミンのくも膜下腔注入法より安全な方法と考えられた.<br>脊髄損傷例の精液所見では, 受傷後経過期間とともに回収できた総精子数は減少する傾向がみられ, 運動率は慢性期のみならず, 受傷後1ヵ月以内の急性期の症例においても低下がみられた. したがって, 脊髄損傷における精巣, 精巣上体等の障害はかなり早期からおこる可能性が示唆された.

著者

中村 康則 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.77-80, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

11

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本研究では,セルフ・ハンディキャッピング(SHC)とハーディネスの特性に注目して,社会人学生を類型化し,その成績・学習時間との関係について検討した.クラスター分析によって分類した結果,学生は「高SHC 型」「時間不足SHC型」「低SHC 型」の3タイプに類型化された.これらの3タイプにおける成績・学習時間の差を検討したところ,「高SHC 型」の成績は,他にくらべ有意に低いことが示された.また,「低SHC 型」は,学習時間が他にくらべ有意に長く,成績は「高SHC 型」よりも有意に高いことが示された.本研究で示された学生の類型を用いることにより,成績や学習時間の傾向を予測できる可能性が示唆された.

著者

橋口 義久 是永 正敬 上里 博 三森 龍之 加藤 大智 伊藤 誠 加藤 大智 ゴメス エドワルド ベレス レニン スッド ロベルト マルチーニ ルイジ カルボピーニャ マヌエル バルガス フランクリン カセレス アブラハム マルコ デイエゴ アンドレア パオラ

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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リーシュマニア症は吸血昆虫媒介性の原虫感染症である。世界の98カ国で約1,200万人が感染し、3億6千万人が感染の危険に曝されている。本研究では患者、媒介者、保虫動物の3要素について分子生物学的・免疫学的・疫学的手法を駆使して調査研究を行なった。主な成果は(1) Leishmania原虫と患者病型との関係解析、(2) 媒介サシチョウバエ種の同定と決定、(3) 各種動物感染の有無、(4) 迅速診断、治療法の検討・開発、(5) 対策法の検討等である

著者

A.C.ドイル H.メルヴィルほか著 利根川真紀 磯部哲也 山田久美子訳

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

2016

著者

海崎 泰治

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.689, 2017-05-24

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定義 簇出(ぞくしゅつ,そうしゅつ)は組織学的な腫瘍の浸潤様式を表現する用語のひとつで,2010年の「大腸癌治療ガイドライン」1)において“癌発育先進部間質に浸潤性に存在する単個または5個未満の構成細胞から成る癌胞巣”と定義されている(Fig. 1).現在では,大腸癌内視鏡治療後の追加手術の必要性を検討するうえでの重要な病理組織学的因子であることが示されている. “簇出”の用語の起源は1950年代に今井2)により提唱された.癌腫の発育様式のひとつとして簇出発育型が定義され,癌胞巣先端部における蕾状芽出像または個細胞性離脱像のほか,硬性(スキルス)癌のようなびまん浸潤像までの広い所見を指し,英語表記としては“sprouting”が用いられた.その後,現在の定義とほぼ一致した所見を指す概念として,“tumor budding”が提唱され,大腸進行癌症例においてリンパ管侵襲やリンパ節転移と相関し,リンパ管侵襲よりも発見しやすい所見であることが示された.しかし,それらの研究で用いられた簇出の定義や評価方法にはあいまいな要素を含んでいたため,大腸癌研究会のプロジェクト研究3)により“簇出”の厳密な定義をしたうえで,粘膜下層浸潤癌(SM癌)におけるリンパ節転移危険因子としての臨床的意義が検討された.その結果,簇出軽度(Grade 1)群(リンパ節転移6.7%と簇出高度(Grade 2/3)群(26.9%)の比較で両者に有意な差を認め,多変量解析では簇出が独立したリンパ節転移の危険因子であることが示された.

著者

佐藤 和哉

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学英米文学研究 (ISSN:02883015)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.33-49, 2012-03-20

著者

野尻 亘 Wataru Nojiri

雑誌

国際文化論集 = INTERCULTURAL STUDIES (ISSN:09170219)

巻号頁・発行日

no.39, pp.19-55, 2009-03-10

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As a result of observing data from approximately 70 papers written by Japanese geographers from 2002 to 2007 concerning transportation and physical distribution, various themes in geography studies and research trends became apparent: 1. transport between metropolitan areas; 2. inter-regional transport; 3. social transportation geography research; 4. historical geography research relating to modern transportation; 5. geographical research on warehouses; 6. informatization of distribution systems; 7. physical distribution systems by management type; 8. freight flows and international physical distribution; 9. the system of "Just-in-Time"; 10. physical distribution and geographic information systems; 11. geographical studies related to logistics. However, global trends in transportation and physical distribution have brought moves toward deregulation and privatization. Soon, it may be necessary for Japanese transport geography research to critically inspect policies instead of affirming the current situation concerning the spatial effect of deregulation or privatization on the transportation network or on regional society. Concerning the serious accessibility or mobility gap between metropolitan areas and surrounding less densely populated areas, research should be done from the standpoints of social fairness and equality, the merits and demerits of transportation changes promoted by scrap and build or creative destruction, and the abuse of motorization. Physical distribution research has also seen great change. Influenced by the information age and the marketing revolution, research on the logistics systems of businesses centered on chain-stores has become more popular. As for transportation system research, the trend is away from the specialized large volume transportation of the period of high economic growth to Just-in-Time delivery, as well as the transformation of the industrial structure due to the oilshock. The latest trend is represented by a series of research studies by Aoyama, an advocate of a new economic geography based on logistics, a broader concept than the unified system of production, distribution and consumption. Another new theme of economic geography research in the logistics industry is an interest in information systems, electronic commerce and cyber space of physical distribution or marketing trade and consumption. Our conclusion is that there is a growing methodological gap between transport geography (passenger transport research) and physical distribution research (freight transport research and logistic systems research).

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.595-597, 2011 (Released:2011-12-01)

著者

高田十郎 著

出版者

南山出版社

巻号頁・発行日

1943

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1904年03月11日, 1904-03-11

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1902年11月22日, 1902-11-22

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1903年12月18日, 1903-12-18

著者

与謝蕪村 画

出版者

審美書院

巻号頁・発行日

1922

著者

岡 檀

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.280-282, 2019 (Released:2019-10-10)

参考文献数

5

出版者

[内国勧業博覧会事務局]

巻号頁・発行日

vol.明治12年, 1879