著者
五十嵐 悠紀
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.109-113, 2013-01-15

本稿ではディジタルデザイン技術を活用した工作や手芸に関する研究を紹介する.具体的には紙を用いた工作としてポップアップカード,ペーパークラフト,布を用いた手芸として,ぬいぐるみや衣服デザインなどを取り上げて解説する.従来の工業分野におけるCAD(computer-aided design)システムは専門家向けであったが,本稿で紹介するシステムは,初心者を対象としたものであることにも注目したい.物質の紙や布という素材の特性を熟知していない初心者でも簡単にデザインできるようにコンピュータで支援し,これまで熟練者しかデザインできなかったオリジナルな工作・手芸作品を初心者でもデザインできるようになった.一般ユーザ向けワークショップの様子も紹介する.
著者
春日 紀子 高橋 宏之 坂梨 洋 安藤 大吾 小林 利道 増田 崇光 篠原 潤 佐藤 孝幸 磯谷 栄二
出版者
東京女子医科大学学会
雑誌
東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)
巻号頁・発行日
vol.83, no.1, pp.50-50, 2013-02-25

第347回東京女子医科大学学会例会 平成25年2月23日(土) 総合外来センター5階 大会議室
著者
霜山 徳爾
出版者
上智大学心理学科
雑誌
上智大学心理学年報 (ISSN:0387849X)
巻号頁・発行日
no.4, pp.p1-8, 1979
著者
霜山 徳爾
出版者
上智大学心理学科
雑誌
上智大学心理学年報 (ISSN:0387849X)
巻号頁・発行日
no.5, pp.p1-9, 1980
著者
山本 伸幸
出版者
林業経済学会
雑誌
林業経済研究 (ISSN:02851598)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.55-62, 2013-03
参考文献数
43

今般の森林・林業再生プランの議論においても同様だが,経営受委託の遙か彼方にあるエル・ドラードとして,森林の信託はしばしば言及される。もちろん周知の通り,森林組合法9条は「組合員の所有する森林の経営を目的とする信託の引受け」を組合事業の1つに掲げており,僅かながら事例もある。また,2006年の信託法全面改正や金融関連企業の森林問題へのコミットメント増加などの要因もあって,森林信託の言葉を耳にする機会も最近多い。しかしながら,森林の信託性に関する考究は少なく,その森林経営・管理に対する意義などの実像は依然として不鮮明なままである。本小論では,これまでの森林の信託性に関する歴史と議論および最近の実例を踏まえ,予備的考察を行うことを課題とした。その結果,1)戦前期に構想された商事信託,2)1987年森林組合法改正時の分収林事業,森林レクリエーション事業普及の政策手法,3)施業集約化手法,4)公有林経営受託,の1つの構想と3つの事例を確認した。
著者
上山 滋太郎 佐藤 弥生 木村 康
出版者
千葉大学
雑誌
千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)
巻号頁・発行日
vol.50, no.6, pp.389-393, 1974-12
著者
稲垣 純一
出版者
養賢堂
雑誌
畜産の研究 (ISSN:00093874)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.616-618, 2009-06

今号の口絵で紹介されている安藤養鶏は、山梨県上野原市の市街地より旧甲州街道に沿った芦垣集落に位置している。平成17年に、旧上野原町と旧秋山村が合併して市政化された上野原市は、山梨県の最東端であるが首都圏中心部から約60〜70km圏に位置していることもあって、東京都への通勤者が就業者全体の25.5%、通学でみても全体の27.1%が、東京都へ通学しているため、JR上野原駅は県庁所在地の甲府駅に次いで第2位の利用者数となっている。市内の養鶏農家が1戸のみという環境下で、飼養羽数5,000羽という小規模経営ながらも、市場出荷をせずに全量を直販している安藤養鶏は、平成6年に飼養羽数を1/3へ縮小することによって現在の経営を確立している。近隣に相談できる同業者がいないながらも、この大きな転換に至った経緯とその後の経営展開について記すこととする。
著者
霜山 徳爾
出版者
上智大学心理学科
雑誌
上智大学心理学年報 (ISSN:0387849X)
巻号頁・発行日
no.7, pp.p1-16, 1982
著者
霜山 徳爾
出版者
上智大学心理学科
雑誌
上智大学心理学年報 (ISSN:0387849X)
巻号頁・発行日
no.6, pp.p1-20, 1981
著者
定松 淳
出版者
環境社会学会 ; 1995-
雑誌
環境社会学研究
巻号頁・発行日
vol.20, pp.180-195, 2014

本稿は,高レベル放射性廃棄物の処分をめぐって2012年に日本学術会議が原子力委員会に対して行った提言と,それに対する原子力委員会の返答の分析を行った。本稿では,これらを環境社会学における「公共圏の豊富化」の実践の試みとして捉え,両者の不一致の理由を探ることで,「公共圏の豊富化」概念の弱点を明らかにすることを試みた。日本学術会議の提案は,できるだけ中立的かつ包括的な,結論が開かれた討議を志向するものであった。しかしカナダの先行事例と比較すると,すでに地層処分を実施するための枠組みをもっている原子力委員会が,結論がオープンな討議に参加することのメリットが少ないことが明らかになった。中立性という普遍的な合理性の志向が,推進側の条件適応的な合理性を説得できていない状況であるということができる。このことは,「公共圏/公論形成の場の豊富化」という概念が,民主主義的な理念としての魅力を強く備えたものであるがゆえにかえって,「すでに利害をもった主体を,開かれた討議にいかにして引き込むか」という点の検討,ひいては「討議を,実効性ある政治的決定にいかにつなげるか」という点の検討の手薄さにつながっていることを示唆する。環境社会学者は,この「公共圏概念による政治過程の忘却効果」に留意しながら,研究と実践を進めることが求められる。
著者
上野 秀治
出版者
吉川弘文館
雑誌
日本歴史 (ISSN:03869164)
巻号頁・発行日
no.801, pp.85-87, 2015-02
著者
渡辺 憲司
出版者
梅光学院大学
雑誌
日本文学研究 (ISSN:02862948)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.37-47, 1978-11-01
著者
広神 清
出版者
筑波大学
雑誌
倫理学 (ISSN:02890666)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.1-10, 1991
著者
劉 長輝
出版者
筑波大学
雑誌
倫理学 (ISSN:02890666)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.53-68, 1992