著者

首藤 沙耶 村野井 均 Saya Syutou Hitoshi Muranoi

出版者

茨城大学教育学部

雑誌

茨城大学教育学部紀要. 人文・社会科学・芸術

巻号頁・発行日

no.68, pp.75-88, 2019-01-29

著者

穂積以貫, 木下蘭皐 著編

出版者

有朋館

巻号頁・発行日

1904

著者

阪谷芳郎

巻号頁・発行日

1914-02

著者

〔福島安正〕

巻号頁・発行日

1896-02

著者

丸木利陽[撮影]

著者

愛知県 編

出版者

愛知県

巻号頁・発行日

vol.明治44年, 1913

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1922年09月15日, 1922-09-15

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1918年09月30日, 1918-09-30

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1914年09月17日, 1914-09-17

著者

山野 博哉 久保 雄広 松崎 慎一郎

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.257-259, 2020-09-28 (Released:2020-11-30)

参考文献数

6

著者

西 浩司 久保 雄広 北村 立実 松崎 慎一郎 松本 俊一 山野 博哉 幸福 智 菊地 心 吉村 奈緒子 福島 武彦

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.245-256, 2020-09-28 (Released:2020-11-30)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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本研究では,ベスト・ワースト・スケーリング手法(BWS)を用いて,霞ヶ浦が有する代表的な生態系サービス(農産物,水産物,飲料水等の供給サービス,気候の調整サービス,観光,景観等の文化的サービス,多様な動植物の育成等の基盤サービス)の重要度を明らかにすることを目的として,全国及び霞ヶ浦流域を対象にしたウェブアンケートを実施した.BWS では,霞ヶ浦の生態系サービス(恵み)の組み合わせを変えて選択肢として提示し,最も重要と思うもの(Best)と最も重要でないと思うもの(Worst)を選んでもらうことを複数回繰り返すという方法で実施し,Best と Worst の選択回数の比率を生態系サービスごとの重要度の評価の指標とした.霞ヶ浦については調整サービスの「水質の浄化」,供給サービスの「水の供給」,基盤サービスの「生物の生息場所」など,湖沼の水環境保全により維持される生態系サービスが重要と評価された.この結果を食料の供給(農産物,水産物)とのトレードオフの可能性も踏まえて,今後の施策の検討へ反映することが必要と考えられた. また,今後の観光振興策の検討に資する情報を得るために,同じ手法を用いて霞ヶ浦周辺の観光地を訪れている人に現地アンケートを行い,生態系サービスの重要度を評価した.「農産物」,「水産物」に加え「生きもの」が重要と評価されたされたことから,生きものの保全をブランド化した産物の創出等が振興策として有効ではないかと考えられた.

著者

幸福 智 久保 雄広 北村 立実 松崎 慎一郎 松本 俊一 山野 博哉 西 浩司 菊地 心 吉村 奈緒子 福島 武彦

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.235-243, 2020-09-28 (Released:2020-11-30)

参考文献数

27

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本研究では,全国の一般市民及び霞ヶ浦流域の住民を対象にウェブアンケート調査を実施し,霞ヶ浦が有する生態系サービスについて,選択型実験(コンジョイント分析)を用いて経済価値評価を実施した.選択型実験では,漁獲量(供給サービス)・湖岸植生帯(調整サービス)・希少種(基盤サービス)及び水質(文化的サービス)の 4 つの属性からなる選択セットを提示し,望ましい案を選択してもらうようにした.調査の結果から,生態系サービスが劣化した状態,現状及び 2040 年の将来の値(良好な状態)の水準の値を設定し,値の変化に対する支払意思額(WTP)を求め,これに人口を乗じて生態系サービスの経済価値を求めた.霞ヶ浦の生態系サービスに対する経済価値は,現状は全国では 1 兆 302 億円,県では 253 億円,流域では 70 億円, 2040 年の将来(望ましい状態への改善)の場合は,全国では,1 兆 4,264 億円,県では 324 億円,流域では 89 億円という結果となった.

著者

松崎 慎一郎 北村 立実 西 浩司 松本 俊一 久保 雄広 山野 博哉 幸福 智 菊池 心 吉村 奈緒子 福島 武彦

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.213-215, 2020-09-28 (Released:2020-11-30)

参考文献数

21

著者

槌田 満文

出版者

文教大学女子短期大学部文芸科

雑誌

文藝論叢 = Literary Arts Selection Of Treatises (ISSN:02887193)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.61-66,

著者

西山 裕

出版者

北海道大学公共政策大学院 = Hokkaido University Public Policy School

雑誌

年報公共政策学 (ISSN:18819818)

巻号頁・発行日

no.10, pp.187-212, 2016

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In Japan, there is a type of welfare providers who can give services to disabled persons and children on a voluntary basis, in addition to elderly people. This is called a "symbiotic welfare service" system. This study is intended to present a comprehensive policy analysis about the trend and features of subsidies provided by prefectural governments to the symbiotic welfare services as well as to clarify the direction and guideline for community-based welfare policies conducted by prefectures. The results of this policy analysis are summarized as follows: The symbiotic welfare service system has the advantage of addressing various welfare needs in each region, since it includes both legally provided services and voluntary services. More and more prefectural governments, noting this advantage, have started to give subsidies to the symbiotic welfare services since 2000, which has resulted in a dramatic increase in number of providers of the symbiotic welfare services as well as in diversification of services. In addition, the symbiotic welfare service providers are regarded as ideal partners in the integrated community care system which is currently built by the central government, and is able to develop this system effectively for not only the elderly people but also all people who need social service. Prefectural governments should support the symbiotic service providers from now on.

著者

小川 徹 中島 清 日野 竜太郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.340-345, 2015 (Released:2020-02-19)

参考文献数

12

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福島第一原子力発電所事故では,少なくとも3つの原子炉建屋で水素爆発が発生した。号機ごとの事故の推移や事象の詳細を解明することは今後の課題として残されているが,軽水炉の事故時水素をめぐる様々な事象の連鎖について,異分野の専門家が共通の理解を持ち,共同でその知識を更新していくことが求められる。われわれは多くの専門家の協力により「原子力における水素対策安全高度化ハンドブック」を作成する作業を進めている。本稿ではハンドブック作成活動の方針,内容について簡単に紹介する。

著者

楢和 千春

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科文化環境言語基礎論講座

雑誌

Dynamis : ことばと文化 (ISSN:13438492)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.59-67, 1997-05-01

著者

礒田 正美 銀島 文 小原 豊 松嵜 昭雄 岸本 忠之 溝口 達也

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究の目的は、日本型教科教育を国際共有する契機として、算数教育の場合においてそのターミノロジー(学術用語体系)を英語で著す教員(研究者を含む)研修書を開発し、そのターミノロジーの採用によって、いかに教材を語る教授学的内容知識が深化するかを示すとともに、その成果をふまえ個別算数教育用語の語用マップを作成し、そのターミノロジーをユニバーサルに通用する内容に更新することにある。