著者

SILVERLIGHT J. J.

雑誌

Food Agric. Immunol.

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.321-328, 1999

被引用文献数

1 10

著者

木原 京一

出版者

情報処理学会 ; 1960-

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.208-214, 2013-02-15

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知的財産権の紛争時に,その証拠の提示方法として「ディジタル・フォレンジック」が活用されている.これら活用の実態を,ディジタル・フォレンジック調査を実際に行っている企業から,現場視点で解説を行う.産業スパイ行為等による不正な『営業秘密』情報の流出といった,昨今国内で問題視されている事象から,クロスボーダー紛争に診られる,ディスカバリ(証拠開示)制度におけるディジタル・フォレンジックの活用.米国との裁判慣習の違いなどについて.また,ディジタル・フォレンジック技術を活用する事で,平時から意識した,証拠保全を行っておくことが知財経営戦略として有効であることを解説.

著者

宮本 淳 仙石 昌也 山森 孝彦

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.1-6, 2013-10-26

出版者

日経BP社

雑誌

日経ネットビジネス (ISSN:13450328)

巻号頁・発行日

no.49, pp.56-59, 1999-08

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●オンライン取引を巡り、戦国時代が到来した。イー・トレード社、チャールズ・シュワブ社など、米国で急成長した証券会社が日本市場に参入する。●「金融ビッグバン」と呼ばれる規制緩和を受けて、国内の銀行、保険会社などがグループ会社を通じて異業種参入するケースが相次いでいる。●支店や代理店を中心とした既存のビジネス・モデルが崩れつつある。

著者

北山 俊哉

出版者

関西学院大学

雑誌

法と政治 (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.287-320, 1995-06-30

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Until sometime in the postwar Japan, there was a phrase that Tokyo was the political capital and Osaka was the economic capital of Japan. This is no longer true since the economy of Tokyo area has acquired a dominant position not just in Japan but also in the world, while Osaka area's economic position has relatively declined. Why this has happened is the question that this paper attempts to answer. This article argues that the notion of "industrial order" explains the different developmental trajectories of the two regions. Industrial order consists of the particular mix of the industrial governance mechanisms-markets, corporate hierarchies, the modern state, the community, and the association. Tokyo area has successfully established the industrial order of "flexible mass production, " the main governance mechanisms of which are the market, hierarchies, and the community. Osaka area was not so successful in building the similar industrial order. This article also tries to demonstrate the establishment of particular industrial order in one region depends on the social and political process of the region as well as rational response which is assumed in the neo-classical economic model. I use the cases of sewing machines and camera industries to show how the establishment of the industrial order is constrained by the social and cultural resources of the regions.

著者

杉江 琢美

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.33, no.12, pp.1355-1360, 1995

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高地における睡眠時に出現する周期性呼吸 (PB) と高地順化や急性高山病 (AMS) との関係について明らかにするため, 標高5,100mにおいてパルスオキシメーターを用いてPBの出現時間を測定し, 主に標高5,100m前後で行動した日本人6人 (A群), 標高7,000m以上で行動した日本人9人 (B群), 高地居住民族であるシェルパ8人 (S群) の3群で比較検討した. 又, AMSの諸症状を点数化し (AMS-SCORE), PBとの関係をみた. その結果, 日本人の2群間では有意差は見られなかったがA群でPBの出現は多い傾向がみられ, S群ではPBの出現はほとんどみられなかった. 日本人においてAMS-SCOREとPBの発現には正の相関がみられた. PBの周期時間は3群間で差は見られなかった. PBの出現と高度順化, AMSとは密接な関係のあることが示唆された.

著者

目賀 道明

出版者

日本陶磁協会

雑誌

陶説 (ISSN:05639522)

巻号頁・発行日

no.576, pp.76-88, 2001-03

著者

李 悳薫

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.27-43, 1997-02-25

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政府と産業との関係は,資本主義発展の「国際的特質」つまりその国の経済発展の段階及び自主的な生産基盤の如何に規定されている。従って,国の民間企業への開発の仕方は国によって異なる。本稿では世界の関心の対象になっている各国の政府の介入とそのハイブリッド的要因について産業政策を中心に論稿を進めることにする。特に産業政策の各国,地域別での認識と政府介入の変遷過程を中心に産業政策の類型を考察する。

著者

目賀 道明

出版者

日本陶磁協会

雑誌

陶説 (ISSN:05639522)

巻号頁・発行日

no.569, pp.90-95, 2000-08

著者

岡田 宗叡

出版者

宝雲舎

雑誌

茶わん

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.22-30, 1950-11

著者

杉本 捷雄

出版者

宝雲舎

雑誌

茶わん

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.36-41, 1950-11

著者

小林 秀雄

出版者

新潮社

雑誌

芸術新潮 (ISSN:04351657)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.34-36, 1962-04

著者

若杉 敬

出版者

日本陶磁協会

雑誌

陶説 (ISSN:05639522)

巻号頁・発行日

no.189, pp.11-20, 1968-12

著者

浦野 恵司

出版者

日本陶磁協会

雑誌

陶説 (ISSN:05639522)

巻号頁・発行日

no.518, pp.44-46, 1996-05

著者

鈴木 裕子

出版者

東京考古談話会

雑誌

東京考古 (ISSN:09103783)

巻号頁・発行日

no.30, pp.65-96, 2012

著者

魏 聰哲

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究学会年報 (ISSN:13480464)

巻号頁・発行日

no.12, pp.353-366, 2006-09-30

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1980年代後半以来、パソコン業界ではM-O型(Modular/Open)アーキテクチャーの設計概念が幅広く採用されるようになり、アセンブリーでの付加価値が最も低くなるというスマイルカーブ現象が生じるようになった。この現象に対処するために、ブランドメーカーではバリューチェーンを見直し、研究開発やマーケティングなど付加価値の高い領域に経営資源をシフトさせて、付加価値の低いアセンブリーをEMS/ODMメーカーに委託するという「選択と集中」がしばしば採られている。しかし、パソコン・メーカーの戦略行動を見ると、このようなポジションニングが必ずしもうまくいくとは限らないようである。本稿では、このような製品技術環境の変化に伴う「選択と集中」の戦略パターンとその展開のメカニズムをコア・コンピタンスの形成・進化に関連付けて検討する。そこで、東芝、デル、エイサーおよびASUSなどパソコンのブランドメーカーを対象にケーススタディーを行った。その結果は、ブランドメーカーの「選択と集中」の戦略行動はスマイルカーブの川上や川下の高付加価値分野へ一方的に収束するのではなく、付加価値の低い川中の組立工程にとどまって、高い製品付加価値を創造しようとする動きもあることが判明した。これは「高付加価値製品への選択と集中」戦略によるものである。スマイルカーブ上でそれぞれの戦略行動が成功に展開できるのは、その背後を支えるコア・コンピタンスの特異性によると考えられる。スマイルカーブ上の高付加価値領域への選択と集中をとる場合、デルやエイサーのように、EMS/ODMメーカーの川中での低コスト組立能力を活用しながら、自社の戦略領域を川上の開発設計や川下のマーケティングに集中し、そこでのコンピタンス形成をすることになる。他方、東芝やASUSのように、高付加価値製品の選択と集中をめざす場合、スマイルカーブとは無関係に、開発から生産、販売までの全てのプロセスで、自社独自のコア・コンピタンスを形成し、それを統合化することになる。パソコン・メーカーの戦略はコア・コンピタンスを川上から川下のどこでどのように形成、それを展開するのかということと密接に関連している。

著者

川井 唯史 中島 歩

出版者

日本甲殻類学会

雑誌

Cancer : 会員連絡誌 (ISSN:09181989)

巻号頁・発行日

no.14, pp.23-33, 2005-05-01

参考文献数

12

被引用文献数

2

著者

小田 秀男 横山 正春 植田 和宏 日高 良和

出版者

宇部工業高等専門学校

雑誌

宇部工業高等専門学校研究報告 (ISSN:03864359)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.9-12, 2004-03

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A Remote controller which can also use a contest was developed. The remote control communicates by infraredrays, and is strong to disturbance. There are two plans as a measure against disturbance in infrared communication. The1st is a measure against hardware and the 2nd is a measure against software. The measure against hardware is improving communication environment. The measure against software is that bad data is disregarded.

著者

江野沢 一嘉

出版者

信州豊南短期大学

雑誌

信州豊南短期大学紀要 (ISSN:1346034X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.A1-A41, 2002-03-01

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論争家としてのミルトンの著作は (1) 第1期 (1641-42)、(2) 第2期 (1643-45)、および (3) 第3期 (1649-60) に分けて考察するのが便利であろう。第1期は Of Reformation in England から An Apology for Smectimnuus にいたる一連の「監督制批判」文書である。第2期は The Doctrine and Discipline of Divorce から Colasterion にいたる一連の「離婚論」文書と言論の自由を主張した Areopagitica である。第3期は The Tenure of Kings and Magistrates から The Ready and Easy Way to Establish a Free Commonwealth にいたる「共和制弁護論」である。拙論では、このうち第1期を特徴づけるミルトンの論争術の特質を彼の宗教的信念との関連において考察する。「監督制批判」文書はおおむね古典修辞学でいう「荘重な文体」(grand style) の見本とも言うべきものではあるが、論理的構造は、透明なものから不透明なものまで、さまざまである。その錯綜した文章構造は、ミルトン以後、イギリス散文の主流をなした「平明な文体」(plain style) とは際立った対照をなし、今日の読者には、少なからず抵抗を感じさせるものであろう。立論の根底には、プロテスタント特有の歴史認識と聖書観が認められる。ミルトンは、この時期、王権に寄生して世俗的権力をほしいままにする監督制に対して仮借なき攻撃の矛先を向けたが、王権自体についてはこれを容認していたと思われる。しかし、0f Prelatical Episcopacy に見られる通り、彼が監督制に対抗する教会統治方式として長老制を支持していたことも明らかである。第1期, ミルトンの思考の中で共存していたこの二つの構想が、第2期から第3期にかけて彼の思想が急速に急進化していく過程で廃棄を余儀なくされたのは、皮肉な成り行きであった。

著者

馬路 徹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp."SS-19"-"SS-22", 2009-09-01

被引用文献数

1

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CUDA^<TM> (Compute Unified Device Architecture)はNVIDIAのメニーコアGPGPU(General Purpose Graphic Processor Unit)上で超並列コンピューティングを実現するためのソフトウェア・プラットフォームである。CUDAアーキテクチャのCプログラムは、最小限のスレッド、ブロック分割の記述等を追加することで複雑な並列処理プログラムを高効率でGPGPU上で実行できる。本発表ではGPU(Graphic Processor Unit)アーキテクチャの進化に伴い、いかにGPUが汎用のメニーコア並列プロセッサになったかの経緯、最新のGPGPUのアーキテクチャ及びこれをプログラミングする手法に関して説明を行う。