著者
稲角 光恵
出版者
金沢大学
雑誌
金沢法学 (ISSN:0451324X)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.1-54, 1999-12
著者
柳原 徳久 渡邊 正彦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.56, pp.25-32, 2003-05-23
被引用文献数
9

都市部における測位技術の開発課題の探索を目的に、実測によりGPSの測位状況を定量的に評価し、以下の問題が発生することを明らかにした。都市部では(1)建物などによるGPS信号の遮蔽により測位率が約50%と低くなる。(2)利用可能な衛星が制限され、衛星配置が悪くなることにより測位誤差が最大で約280mと増大する。(3)建物などでの電波の反射(マルチパス)により測位誤差が最大で約45mと増大する。これらの問題を解決するには擬似衛星、準天頂衛星などによる補完システムが必要である。To explore positioning problems in urban areas, the GPS experiment was conducted in a city and the positioning was quantitatively evaluated. The following problems were revealed by the experiment. (1) The rate of positioning becomes low by about 50% because the GPS signal was covered by the buildings, etc. (2) The positioning error increases by up to about 280m because of poor satellite signal availability. (3) The reflection of the electric wave on buildings, etc (multipass) causes the positioning error increase by up to about 45m. The complement system such as the false satellite, the satellite arranged at the zenith, etc. is required to solve these problems.
著者
松原 裕之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.355, pp.75-78, 2013-12-07

福岡工業大学では学生が修得すべき就業力を4つの要素「試行する力」「協働する力」「解決する力」「実践する力」に分けて身につけていくカリキュラムを「就業力育成プログラム」として全学的に体系化した.本発表では「解決する力」の育成のための討論を取り入れた技術者倫理教育の試みを報告する.
著者
松原 裕之
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌. A (ISSN:03854205)
巻号頁・発行日
vol.135, no.11, pp.679-685, 2015

This paper discusses engineering ethics education as a way to enhance problem solving skills through group discussions. During group discussions, students are given a role to play in imaginary scenarios. The students hold discussions to work out the reasons for what went wrong in the imaginary scenarios. Once the causes are identified, the students design multiple solution strategies and devise short-term and long-term measures to be implemented. In order to encourage students to carry out discussions and devise solution strategies, we used two frameworks: Seven-step guide and 4M analysis. We have analyzed the correlation between the test scores in engineering ethics and the pre- and post- self-evaluation results, which were measured by the fundamental competencies for working persons. As a result, we conclude that the education is able to demonstrate an educational effect in terms of the development of communication and problem solving skills, it still leaves some issues to be resolved with regard to the students' ability to act and get things done.
著者
木下 信博 日高 滋紀 塚本 裕二 山崎 伸一 平川 和生 松永 勝也 小野 直洋 志堂寺 和則
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.C0873-C0873, 2007

【目的】高齢化の進行に伴って、変形性膝関節症(以下膝OAと略す)は頻繁に見られる疾患であり、病状が進むと機能的障害を残し日常生活に支障をきたすことが多く、今後高齢者の増加に伴い大きな社会問題になってくる可能性が大きい。膝OAについて、新潟大学大森教授らは、正常な膝伸展時に起こる下腿の外旋:screw home 運動(以下SHMと略す)が膝OAのステージが高くなるに従って出現が低値となっており、ステージ4に至っては、逆SHMが出現していると報告している。このSHMの異常が膝関節の関節軟骨に対する大きなshear stressになっている可能性が大きいと思われる。そこで我々は、九州産業大学大学院の松永教授らとの研究で、健常者と膝OAで歩行時のSHM機能の違いを検討した、更に患者の1日の歩行数の変化もここに報告する。<BR>【方法】大腿と下腿の回旋角度を測定するための装置として、トランスミッタより磁界を発生させ、レシーバはポヒマス社製を使用した。実験は3.5km/hの速度でトレッドミルの上を2分間歩行した、最初の1分間は練習歩行期間とし、残り1分間の内45歩分のデータを解析対象とし、レシーバの位置は大腿部では大腿骨外顆で、下腿部では腓骨小頭とした。そこで本研究では、大腿に対する下腿の回旋角度の傾向を測定することとし、SHM靴(大腿に対する下腿の回旋を促す機能付き靴)の有効性を検証した。<BR>【検証靴の概容】SHM機能が付いていない通常の靴と、立脚期にSHMを発生させるため、靴底に外旋方向の回転トルクを発生させるスクリュー状の弾性体が装着されている靴で比較をおこなった。<BR>【対象】対象者は、膝に障害がない健常者2名と当院に受診中の軽度膝OA患者2名とした。1日歩数の対象者は軽度膝OA患者24名で、SHMなし、1mm、4mmの靴で比較した。<BR>【結果】<BR>結果その1:グラフは縦軸に大腿に対する下腿の回旋を示し、横軸は踵接地からの経過時間を表す。更に、黒の実線が通常の靴で、その他の破線がSHM靴である。これによると健常者における大腿・下腿の回旋運動では、踵接地からスムーズな外旋運動がみられた。<BR>結果その2:軽度膝OA患者2名では踵接地より内旋傾向が見られ、その後に外旋運動が確認された。<BR>結果その3:一日歩数の変化を見ると、SHM1mm群では変化がなく、SHMなし群で若干の歩数の増加が見られたが、SHM4mm群では、3ヶ月目、6ヶ月目と経時的に増加が見られた。<BR>【考察】オープン カイネティックでの下腿の回旋運動は周知の事実だが、歩行時のクローズド カイネティックでの検証を試みた、結果より歩行中で下腿部に外旋の力を伝えることで、膝OA患者の立脚相前期での過度な内旋を抑制する結果となった。我々はこのことによってSHM靴が膝OAに対する効果を発揮し、QOLを改善し歩行距離を伸ばしていると考えられ、このことは、引いては膝OA患者さんが歩行を続けることによって、健康増進につながると思われる。
著者
高岡 克宜 鶯 春夫 岡 陽子 唐川 美千代 平島 賢一 別部 隆司 嶋田 悦尚 橋本 安駿 橋本 マユミ 大庭 敏晴
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.F0898-F0898, 2006

【はじめに】<BR> 現在、理学療法分野では腰痛軽減を図る上で様々な物理療法や徒手療法が行われている。当院においては徒手療法を中心に治療を行っているが関節周囲軟部組織の伸張や関節モビライゼーション効果を目的に腰椎間歇牽引器(以下;従来型)を用いて牽引療法も施行している。今回、自重牽引器である浮腰式アクティブ運動療法腰痛治療器プロテック(以下;プロテック)を施行する機会を得たので従来型と比較し、その効果を検討した。<BR>【対象および方法】<BR> 平成17年6月現在の当院職員71名に対し腰痛に関するアンケート調査を行い、腰痛を有しているが整形外科疾患を有していないため治療を行っていない者15名(性別:男性5名、女性10名、平均年齢42.7±13.1歳)を対象とした。なお、対象者に安静時痛や夜間時痛を有する者はなかった。<BR> 方法は対象者を無作為にプロテック群7名、従来型群8名の2群に分け、プロテック群は開始14分間を股・膝関節90°屈曲位、残り1分間を股関節90°屈曲・膝関節完全伸展位で牽引を施行した。違和感が出現した場合は膝関節完全伸展位での牽引を止め、痛みが出現した場合は中止した。従来型群はORTHOTRAC OL-2000(OG技研)を腰椎介達動力牽引の治療肢位で使用し牽引力は体重の1/3、牽引持続時間10秒、休止時間5秒で、15分間施行した。両群とも週2回の頻度で6週間施行した。評価として日本整形外科学会腰痛疾患治療成績判定基準(以下;日整会判定基準)、指床間距離(以下;FFD)、Visual analog scale(以下;VAS)を牽引前、3週間後、6週間後に行い最後にアンケート調査を行った。なお、対象者には本研究に関して十分な説明と同意を得た。<BR>【結果】<BR> 牽引前と6週間後の結果を比較すると、プロテック群の日整会判定基準の平均値は24.0±2.2点から26.5±1.1点、VASは4.8±2.4から2.0±1.5、FFDは2.2±12.0 cmから2.2±11.5cmであった。従来型群の日整会判定基準の平均値は24.0±3.8点から26.8±2.1点、VASは3.6±2.6から1.0±1.3、FFDは3.0±13.9 cm から5.6±14.0cmであった。上記の結果より、両群共に改善が認められたがFFDにおいては従来型群のみに改善を認めた。また、アンケート結果では肯定的回答が両群で4名ずつ得られた。なお、プロテック群では初回牽引後に1名、従来型群では2週間以内に3名、腰痛が出現し牽引を中止した。<BR>【考察】<BR> 両群共に腰痛軽減効果が認められた反面、疼痛が出現し悪化した者も認められた。また、本研究においては症例数が少なかったため統計学的にも両群の差を認めることが出来なかった。今後は牽引肢位や牽引力、骨盤傾斜角度等の検討を行うとともに、症例数を増やし両群の適応を再検討する必要性が示唆された。
著者
アルボレス メヒア 鍬塚 治彦 金子 俊光 上坂 勝己 小路 元 石川 浩
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. LQE, レーザ・量子エレクトロニクス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.356, pp.51-54, 2012-12-06

高出力、低位相雑音等の優れた特性を有する、単一ストライプ構造のフルバンド波長可変レーザであるCSG-DR-LDの注入同期特性について、評価した結果を報告する.1524nmから1566nmの広い波長範囲で、2.5GHzの注入同期幅が得られることが確認できた.注入同期を用いた新しいコヒーレント光源を実現する上で、CSG-DR-LDが有望であることが分かった.
著者
渡邊 二郎
出版者
日本ヤスパース協会
雑誌
コムニカチオン (ISSN:13473174)
巻号頁・発行日
no.11, pp.17-30, 2000-12-02