著者

前澤 友作 川岸 徹

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.10, no.8, pp.92-96, 2011-05-03

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国内最大規模のファッション専門通販サイト「ZOZOTOWN」。運営するスタートトゥデイは設立から13年弱、約280人の社員は平均年齢27・6歳という若い会社だ。事業の原点は「バンド活動の合間に始めたCDのカタログ販売」と語る創業者の前澤友作さん。いかにも今どきの30代経営者に見える、その実像は──。

著者

谷口 敦夫

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.136, no.6, pp.330-334, 2010 (Released:2010-12-06)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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かつて日本では痛風はまれな疾患であった.しかし,現在では日本での痛風の有病率は欧米に匹敵する.高尿酸血症も成人男性の20~30%に達する.このように痛風・高尿酸血症は日常診療で遭遇することの多い疾患であり,充分なコンセンサスの得られた治療ガイドラインが必要である.そこで,2002年に日本痛風・核酸代謝学会は高尿酸血症・痛風の治療ガイドラインを作成し,標準的な治療法を示した.第2版は2010年1月に発刊され,第1版で示された高尿酸血症・痛風治療の基本を踏襲しつつ,第1版発刊以後の新たなエビデンスが加えられている.高尿酸血症には尿酸塩沈着による合併症と,尿酸塩の沈着が直接関連しない合併症がある.痛風は前者であり,このほかに痛風結節,痛風腎,尿路結石がある.一方,後者には生活習慣病あるいはメタボリックシンドロームがある.痛風では痛風発作と称される激しい関節炎や組織障害をきたす痛風結節が注目されがちである.しかし,痛風はあくまで高尿酸血症の合併症の1つであり,全身的な代謝異常としての認識が必要である.尿酸塩の組織沈着という観点から,高尿酸血症は血清尿酸値7.0 mg/dlを超える場合と定義されているが,第2版では最近の疫学調査の結果も重視し,血清尿酸値7.0 mg/dl以下であっても血清尿酸値が上昇する場合には生活習慣病のリスクが高まることに留意すべきであることが加えられた.一方,高尿酸血症・痛風の治療においては,基礎療法として生活指導が重要である.薬物治療では痛風関節炎(痛風発作)の治療と高尿酸血症の治療を区別する必要がある.高尿酸血症の治療については,痛風あるいは痛風結節の有無・高尿酸血症に伴う合併病態の有無・高尿酸血症の程度を考慮して治療方針を立てていく.このガイドラインが,高尿酸血症・痛風の臨床において有効に活用されることを期待する.

著者

猪俣 貴幸 豊嶋 順揮

出版者

立命館史学会

雑誌

立命館史学 = Ritsumeikan journal of history (ISSN:03889041)

巻号頁・発行日

no.39, pp.129-162, 2018

著者

ノイマン フロリアン

出版者

香川大学

雑誌

香川大学生涯学習教育研究センター研究報告 (ISSN:13420534)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.15-39, 2008-03

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本論文は今年ミュンヘン大学に提出予定の博士論文を要約したテキストの一部である。大正・昭和初期の東京帝国大学教授・右翼思想家上杉愼吉をテーマとし、特に第一次世界大戦後の大正デモクラシーに対する上杉の反発を詳しく分析している。上杉は1919年に東京帝国大学で結成された新人会に対抗して右翼学生団体興国同士会をつくり、パリ講和会議後の国際新秩序に対して激しく批判し、『國體精華發揚』と『暴風來』を執筆した。『國體精華乃發揚』で上杉は日本国家の大改造を呼びかけ、「思想の淘汰」、「国威の宣揚」、「挙国皆兵」、「経済の統一」、「民生の修固」、「政治の刷新」を要求した。上杉は社会的に無視された運命となった。

著者

川嶋 太津夫 カワシマ タツオ

出版者

同志社大学学習支援・教育開発センター

雑誌

同志社大学学習支援・教育開発センター年報 = Doshisha University annual report of Center for Learning Support and Faculty Development

巻号頁・発行日

no.5, pp.51-76, 2014-06-30

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第二部講演会講演録<学習支援・教育開発センターFD講演会>

著者

安部(小貫) 有紀子 川嶋 太津夫 山口 和也 妹尾 純子 安部(小貫) 有紀子 Abe(Onuki) Yukiko Kawashima Tastuo Yamaguchi Kazuya Minamioka Hiroki Seno Junko アベ(オヌキ) ユキコ カワシマ タツオ ヤマグチ カズヤ ミナミオカ ヒロキ セノ ジュンコ

出版者

大阪大学全学教育推進機構

雑誌

大阪大学高等教育研究 = Osaka University higher education studies (ISSN:21876002)

巻号頁・発行日

no.4, pp.35-42, 2016

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The purpose of this paper is to share information about context trends of student learning outcomes A general education assessment is focus on student learning outcomes. It is affected by demand from the federal government and an area accreditation association. An assessment process is a good opportunity for faculty development itself as discussing student learning and an educational philosophy for faculty members each other. The new trend is making a "Rubric" together as part of an assessment process in recent years. Because a "Rubric" is an one of good tools for creating a visualization of an internal assessment criterion in faculty themselves. and education reform in U.S. higher education. 5 members who are faculty and staffs at Osaka University conducted a field survey at 3 U.S. colleges and an association (Association of AmericanCollege & Universities) in March 9-13 2015. Surveyed 3 colleges (Carnegie Melon University (CMU),James Madison University (JMU), University of Maryland) are selected by variety backgrounds. Thispaper is constituted with focus on interviews with key persons at an association and colleges.The learner-centered philosophy since the mid-1980s leaded education reform powerfully in U.S. higher education. It is trends in provision of subject about "a scholarship in practice" in a general education curriculum. 3 colleges work on a student learning outcomes assessment in curriculums. Central management offices in colleges like an institutional research and development of teaching and learning, support assessment activities in each department and programs. It is called "a liaison model" and "a client model." A general education assessment is focus on student learning outcomes. It is affected by demand from the federal government and an area accreditation association. An assessment process is a good opportunity for faculty development itself as discussing student learning and an educational philosophy for faculty members each other. The new trend is making a "Rubric" together as part of an assessment process in recent years. Because a "Rubric" is an one of good tools for creating a visualization of an internal assessment criterion in faculty themselves.

著者

鈴木 昭 藤沢 直子 笠井 友治郎

出版者

日本子ども虐待防止学会

雑誌

子どもの虐待とネグレクト (ISSN:13451839)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.101-106, 2006-05

被引用文献数

2

著者

井筒 俊彦 Hillman James 河合 隼雄

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.708, pp.p1-35, 1983-06

著者

若林 隆久 Takahisa Wakabayashi 高崎経済大学地域政策学部

出版者

高崎経済大学地域政策学会

雑誌

地域政策研究 (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.65-74, 2016-11

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1913年07月22日, 1913-07-22

著者

安藤 玉治

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.205-221, 1942-05-15 (Released:2017-12-28)

著者

モルナール レヴェンテ

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北海道大学大学院文学研究科研究論集 (ISSN:13470132)

巻号頁・発行日

no.17, pp.209-228, 2017

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今村昌平は「テーマ監督」である。すなわち今村の作品群はその時期々々において特定のトピックや主題を軸に構成されていることを示す。主題におけるそういった反復は,監督自身によって「ねばり」と呼ばれた。その表現を借りれば,最初の「重喜劇」とみなされる『果しなき欲望』(1958年)以降,今村は売春・強姦・近親相姦という3つのテーマにねばっていた。作品ごとに重点の置き方は異なるが,1968年までの全ての娯楽映画(『にあんちゃん』を除き)において,いずれもその主題は3つのテーマのなかから少なくとも2つ以上は選び取られているといえる。1964年制作の『赤い殺意』は藤原審爾の東京を舞台に可愛い印象の女性が強姦されるという小説を原作にテーマのみを借りた,今村昌平ならではの映画作品である。強姦を主題に近親相姦的な要素も加えて物語の舞台を監督の憧れた地方,東北へもっていった。主人公の貞子は,仙台の郊外において農地を所有する高橋家の若妻である。強盗に犯されてしまったあと強くなってゆき,彼女をまるで女中のように扱いしていた姑との上下関係を逆転させ家の権力者に上昇する。本論文では社会学と作家の志向から離れて,いくつかの新しい観点を導入する上で作品そのものに絞って分析を行なう。変化する立場において彼女自身が如何に変貌し,どのような行動をとるかという二点をめぐって『赤い殺意』を考察する上で今村昌平が「重喜劇」と呼んだ60年代の作品群と関連付けて結論を述べる。

著者

阿満 利麿

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院論叢 国際学研究 (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.37-42, 1997-03

著者

齋藤 雪絵 サイトウ ユキエ

出版者

立教大学ランゲージセンター

雑誌

立教大学ランゲージセンター紀要 (ISSN:13448226)

巻号頁・発行日

no.38, pp.63-74, 2017-10

出版者

文芸春秋

雑誌

週刊文春

巻号頁・発行日

vol.38, no.41, pp.188-189, 1996-10-31

著者

飯野 守

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.1-9, 1998-12

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1982年3月に山形県の最上郡金山町で初めて公文書公開条例が制定されて以降、地方公共団体に次々に情報公開を制度化する条例が制定された。そして、1998年6月には、愛媛県でも県情報公開条例が制定され、すべての都道府県が情報公開条例を持つに至った。 一方、1996年12月には、国レベルでも情報公開法要綱案(最終報告)が公表され、さらに、1998年3月には、この要綱案の内容にほぼ沿った「行政機関の保有する情報の公開に関する法律案」(以下、情報公開法案とする)が政府の手により国会に上程された。同法案は第142国会では惜しくも継続審議になったものの、後の小渕新首相の所信表明演説でも取り上げられており、成立の可能性は十分である。この法案が実際に成立すれば、日本の法制度および行政の歴史上画期的なこととなる。 けれども、多くのメディアや研究者が注目したように、同法案は、その目的規定中に「知る権利」を明記するものとはならなかった。このことは法案の法的効果を考える上でどのような意味を持つのだろうか。このことを検討する文献はすでに多数に及ぶが、情報公開はかねてより関心を持ち続けてきたテーマであるので、この機会に私見をまとめておくこととしたい。 以下、第2章では、情報公開制度と政府が提出した情報公開法案について概観したうえで、第3章で、情報公開制度と「知る権利」との関係を検討することとする。

著者

山本嘉将 著

出版者

初音書房

巻号頁・発行日

1961

著者

宇民 正 宮田 順吉

出版者

和歌山大学

雑誌

紀州経済史文化史研究所紀要 (ISSN:02856417)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.1-17, 2006-12

著者

住宅・都市整備公団関西支社編

出版者

住宅・都市整備公団関西支社

巻号頁・発行日

1985

著者

日本住宅公団20年史刊行委員会編

出版者

日本住宅公団

巻号頁・発行日

1975