著者

森田 達也 野末 よし子 花田 芙蓉子 宮下 光令 鈴木 聡 木下 寛也 白髭 豊 江口 研二

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.121-135, 2012 (Released:2012-02-22)

参考文献数

19

被引用文献数

5

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本研究の目的は, 地域緩和ケアプログラムが行われた地域の医師・看護師の体験した変化を収集することである. OPTIMプロジェクト介入後の医師1,763名, 看護師3,156名に対する質問紙調査の回答706件, 2,236件を対象とした. 自由記述の内容分析を行い, それぞれ327, 737の意味単位を同定した. 好ましい変化として, 【チーム医療と連携が進んだ】 ([相談しやすくなった][名前と顔, 役割, 考え方が分かるようになった]など), 【在宅療養が普及した】 ([在宅移行がスムースになってきた]など), 【緩和ケアを意識するようになり知識や技術が増えた】が挙げられた. 意見が分かれた体験として, 【病院医師・看護師の在宅の視点】【活動の広がり】【患者・家族・市民の認識】が挙げられた. 地域緩和ケアプログラムによるおもな変化は, チーム医療と連携, 緩和ケアの意識と知識や技術の向上, 在宅療養の普及であると考えられた.

著者

大島 澄男 村田 紀

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.141-147, 2001 (Released:2010-02-25)

参考文献数

4

著者

Yohei Kawano Masashi Nagata Takafumi Kohno Akihiro Ichimiya Tomomi Iwakiri Manabu Okumura Kazuhiko Arimori

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.400-407, 2012-03-01 (Released:2012-03-01)

参考文献数

40

被引用文献数

17 19 7

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Caffeine is thought to increase the antitumor effect of cisplatin or DNA-damaging agents because it is known that caffeine inhibits DNA repair. Caffeine-assisted chemotherapy has been used in the treatment of osteosarcomas. In addition, there are several reports about combination chemotherapy with caffeine for certain malignancies other than osteosarcomas. However, there are no reports that show the utility of combination chemotherapy with caffeine for hepatocellular carcinoma (HCC). We examined the combined effects of caffeine and cisplatin in human HCC cell lines, and screened for a more effective administration method of caffeine in vitro. Human HCC cell lines (HepG2, HLF, HuH-7, and Li-7) were exposed to caffeine (0—0.5 mM) and cisplatin (0—1.2 μg/mL) for 72 h, either alone or in combination. Cell numbers were measured by WST-8 assay, and cell apoptosis was determined by annexin V-fluorescein isothiocyanate (FITC)/propidium iodide (PI) binding assay. As a result, caffeine increased the antitumor effect of cisplatin on cell proliferation and cell apoptosis in the HCC cell lines. Moreover, this effect was dependent on the amount of exposure to caffeine. These results suggest that caffeine-assisted chemotherapy is useful for HCC treatment.

著者

片岡 眞吾 中野 和久 伊藤 佳恵

出版者

バイオフィリア リハビリテーション学会

雑誌

バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集 第14回バイオフィリアリハビリテーション学会予稿集 (ISSN:18848699)

巻号頁・発行日

pp.15, 2010 (Released:2010-12-30)

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創造的ビジネスは地域社会を活性化する.さらに、活性化した地域社会は多くの創造的ビジネスを開発する.すなわち、地域社会の市民、行政、企業が共有する問題の解決が、健全な地域社会と新たな産業を開発できると考える.なぜならば、創造的ビジネスは今日の産業社会を特徴づける社会ネットワーク型産業社会の問題解決に貢献するからだ.東三河地域の新たなビジネス創出における産官学連携の実践活動を紹介し、ビジネスの創造的役割と健全な地域社会の相互関係を考察する.

著者

税所 哲郎

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集 日本社会情報学会 第24回全国大会

巻号頁・発行日

pp.112-117, 2009 (Released:2010-02-26)

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A national animation industrial base has been installed in Hangzhou national, new high technological development district of Hangzhou City in China and Chechiang province that is the conserve capital. An industrial garden is animation, cartoons, and promotes the digital contents industry that centers on the game. Moreover, it is a region where promotion and industrial-government-academic cooperation etc. of the personnel training that relates to the digital contents industry are positively done. Hangzhou in Zhejiang province is a region that a lot of universities and the enterprises, etc. in eminent China accumulated for the digital contents industry. This region is a typical industrial cluster in China that was highly overcrowded of intellectual energy. In this thesis, the digital contents industry in Hangzhou that is one of the industrial clusters in China is considered based on author site investigation.

著者

齋藤 美絵子 嘉数 彰彦

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第55回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.132, 2008 (Released:2008-06-16)

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近年、映画やテレビドラマのロケ誘致が地域経済に与える影響について注目され、地域を広くアピールできイメージアップにもつながるとして、全国各地でロケ誘致合戦を繰り広げている。また、ロケを誘致・支援するフィルムコミッションの設立も盛んで、その団体数は全国で100を超え増加の一途を辿っている。 本研究では、このロケ誘致における効果的なプロモーションコンテンツとはどのようなものかを探り、提案する。また、ロケ誘致に有効と考えられるプロモーションコンテンツの制作を産官学連携事業として取組むメリットも明らかにしたい。また、制作したプロモーションコンテンツはロケ誘致を目的とするに留まらず、観光振興に有効であるものを目指す。

著者

大武 美保子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第22回全国大会(2008)

巻号頁・発行日

pp.233, 2008 (Released:2009-07-31)

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高齢化社会が急速に進む今日、認知症の発症を防ぎ進行を抑制する科学的手法と、これを少ないコストで効果的に実施する社会システムの双方が求められている。そこで、2007年7月に、東京大学と柏市、柏市民、企業の民産官学連携により、認知症予防回復支援サービスを開発し、高齢者を中心とするヒトの認知脳機能を解明する研究拠点「ほのぼの研究所」を開設した。会話支援システムを用いて認知症予防回復を目指す「ふれあい共想法」プログラムを開催し、記憶課題や会話計測、脳活動計測などにより、その有効性を実証している。本稿では、研究拠点の開設と、共想法における記憶課題の解析結果について報告する。

著者

島本 実

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第3回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.101, 2009 (Released:2010-04-05)

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The purpose of this paper is to explore how Industry-University-Government cooperation worked effectively in the Photovoltaic industry after the 1970s in Japan. The reason why the Photovoltaic industry grew rapidly was the successful coupling of industry, university and government system.

著者

曽田 哲也 海老原 昇 藤枝 正之 田中 学

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学会大会講演予稿集 産学連携学会第1回大会講演予稿集

巻号頁・発行日

pp.118-119, 2003 (Released:2005-01-24)

著者

伊藤 伸

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.P_381-P_384, 2009 (Released:2009-11-26)

被引用文献数

1

著者

山口 佳和

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1_25-1_36, 2008 (Released:2009-02-19)

参考文献数

66

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本研究では,中小企業白書を分析し,その分析結果に基づいて,中小企業分野における産学連携関連施策がどのように変遷してきたかを考察した.その結果,産学連携関連施策が活発化するのは1995年の科学技術基本法制定と1996年の第1期科学技術基本計画策定,1999年の中小企業基本法改正の2つの転換点があったことが分かった.今後の課題としては,中小企業分野における産学連携関連施策の成否や評価について分析し,成功と不成功の要因,期待される産学連携関連施策のあり方について研究することが必要である.

著者

北村 寿宏

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.34-39, 2004 (Released:2005-05-13)

参考文献数

4

被引用文献数

7

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島根大学 (旧) における産学連携活動の現状を分析しその特徴を明らかにすると共に, 現在の問題点を明確にし, 今後の産学連携活動の方向性について検討した.(1) 産学連携の主な相手先は, 島根県内の中小企業であり, 産学連携活動の特徴は, 大学の位置する地域に根ざした「県内展開中心型」である.(2) 産学連携活動における全般的な問題点としては, 比較的小規模な研究が多い, 実施する研究者と企業とも固定化されつつある, 文系の共同研究が少ない, の3つが挙げられる.(3) 産学連携活動の特徴を活かし, かつ, 問題点を解決し, 活動を活発化させ成果を上げていくためには, 地域社会と一体となった活動に重点化し, 地域の活動から全国, 全世界の活動に広げていくという方向性が有効と考えられる.

著者

陣内 浩司

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.P_377-P_380, 2009 (Released:2009-11-26)

被引用文献数

1

著者

宇都 正幸 内島 典子 有田 敏彦 斎藤 俊彦

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学会大会講演予稿集 産学連携学会第1回大会講演予稿集

巻号頁・発行日

pp.43, 2003 (Released:2005-01-24)

著者

木村 壽男 澤田 芳郎 平井 伸博 香月 亜美 池田 裕一 谷垣 昌敬

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学会大会講演予稿集 産学連携学会第2回大会講演予稿集

巻号頁・発行日

pp.26-27, 2004 (Released:2005-01-24)

著者

山口 佳和

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.2_54-2_65, 2008 (Released:2008-08-12)

参考文献数

64

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本研究では,科学技術白書を分析し,分析結果に基づいて,産学連携関連施策がどのように変遷してきたかを考察した.その結果,産学連携が活発化する転換点は1995年の科学技術基本法制定と1996年の第1期科学技術基本計画策定であることが科学技術白書の記述から確認できること,科学技術白書発行開始の当初から産学連携の重要性は認識され産学連携関連施策も早い段階から科学技術政策として実施されてきたこと,産学連携は様々な科学技術施策の中に組み込まれ現在もその重要性は変わっていないことが分かった.今後の課題としては,これまでの産学連携関連施策に対する評価,施策を実施した成果を分析し,成功と不成功の要因,期待される産学連携関連施策のあり方について研究することが必要である.

著者

湯本 長伯

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-4, 2004 (Released:2005-05-13)

被引用文献数

3

著者

園城 倫子

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第4回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.41, 2011 (Released:2012-03-14)

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産学官連携コーディネータの仕事は産と学との橋渡しをすることである。産学連携活動は大学と産業界、人と人、技術と技術を横断的に結び付け、新しい価値創造の促進を支援することである。筆者は母校である北陸先端科学技術大学院大学で学んだ知識科学が連携活動の現場でどのように役立っているかを事例を交えながら紹介する。

著者

北村 寿宏

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.23-25, 2005 (Released:2006-01-20)

参考文献数

10

著者

荒磯 恒久

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-5, 2005 (Released:2006-01-20)

参考文献数

6

被引用文献数

3

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NPO法人「産学連携学会」は公共性を高め, 社会に対する役割を今まで以上に果たさなければならない. 産と学という異なるドメインの融合プロセスを提示し知的生産のメカニズムを解明することにより産学連携活動を活性化し, 併せて産学連携学の確立を目指した研究交流を推進することが求められている.