著者
大出 恭代 並木 美奈 川名 孝幸 喜納 勝成 中澤 武司 川島 徹 三宅 一徳 佐々木 信一
出版者
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
雑誌
医学検査 (ISSN:09158669)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.25-31, 2022-01-25 (Released:2022-01-25)
参考文献数
13

病院診療において,有症状者COVID-19疑い患者の診断検査と無症状病原体保有者のスクリーニング検査は区別して考えなくてはならない。今回我々は有症状でCOVID-19疑い患者の診断検査と無症状病原体保有者のスクリーニング検査を実施した2群について,抗原定量検査の有効性と問題点について検討した。対象は2020年11月から2021年5月の期間で,RT-PCR検査とSARS-CoV-2抗原定量検査を同日提出された有症状COVID-19疑い患者群277検体,無症状者スクリーニング検査群1,781検体の合計2,058検体について後ろ向き解析を行った。その結果,有症状COVID-19疑い患者群では抗原定量値 ≥ 0.36 pg/mLを陽性とした場合は感度95.9%,特異度80.4%,無症状者スクリーニング検査群では抗原定量値 ≥ 0.83 pg/mLを陽性とした場合は感度100%,特異度99.5%であった。今回の解析で,抗原定量検査は無症状者のスクリーニング検査としては非常に高い有効性が認められたが,一方で同検査を有症状患者の診断目的で用いる場合は,感度・特異度が若干低下するため,その特性をしっかりと理解し,臨床症状,画像診断,PCR検査や抗体検査を組み合わせた総合的な判断が必要である。
著者
三宅 一郎
出版者
立命館大学産業社会学会
雑誌
立命館産業社会論集 (ISSN:02882205)
巻号頁・発行日
no.40, pp.p63-74, 1984-06
著者
島田 健司 佐藤 浩一 佐藤 裕一 羽星 辰哉 花岡 真実 仁木 圴 松崎 和仁 三宅 一 高木 康志
出版者
特定非営利活動法人 日本脳神経外科救急学会 Neurosurgical Emergency
雑誌
NEUROSURGICAL EMERGENCY (ISSN:13426214)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.157-164, 2019 (Released:2019-10-12)
参考文献数
16

ステントリトリーバーあるいは吸引カテーテルを用いた機械的血栓回収療法は中大脳動脈遠位部(M2)を除く,前方循環系脳主幹動脈閉塞による急性期脳梗塞に対する標準的治療といえる.さらに,ステントリトリーバーと吸引カテーテルを同時に使用する併用治療に関する報告例がいくつか散見されるようになった.しかし併用療法とこれまでの単独療法を比較した文献も少なく,併用療法はまだ標準的治療とは言い難い.今回我々は当施設での前方循環系脳主幹動脈閉塞(M2を含む)による急性期脳梗塞に対し,従来のステントリトリーバー,あるいは吸引カテーテルによる単独療法と,両者を同時に使用する併用療法の治療成績を閉塞血管別に比較し,検討した.2014年8月から2018年12月に前方循環の脳主幹動脈閉塞による急性期脳梗塞に対し血栓回収療法を施行した51例を対象とした.2017年8月までは単独療法で治療し(N=31),2017年9月以降併用療法で治療した(N=20).2群間での治療転帰や再開通率,再開通までの時間を比較したが,有意差はみられなかった.そこで閉塞部位別にM2閉塞とそれ以外の閉塞血管で比較したところ,やはり治療転帰や再開通率において2群間で有意差はみられなかった.しかし手技時間がM2閉塞では併用療法において有意に長く,それ以外の閉塞血管では併用療法が短い傾向であった.併用療法は閉塞血管によっては単独療法より有用な可能性のある治療法である.
著者
三宅 一徳
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.94, no.12, pp.2467-2472, 2005-12-10 (Released:2008-06-12)
参考文献数
6
被引用文献数
1 1

臨床検査値の判別指標としては,基準値(基準範囲)とカットオフ値(病態識別値)という2種の数値が提供されている.基準値は健康な集団における検査値変動(生理的変動)に設定根拠を置く.近年,生理的変動を解析する手法の理論的整備が進み,各検査項目の基準範囲が病態判定上どのような意義を有するかを明確化できるようになった.また,近年では診療ガイドラインなどで基準値とは別に病態識別値が設定される項目も多くなってきている.
著者
三宅 一郎
出版者
日本保育学会
雑誌
日本保育学会大会発表論文集
巻号頁・発行日
no.55, pp.758-759, 2002-04-20
被引用文献数
1
著者
蒲島 郁夫 池田 謙一 小林 良彰 三宅 一郎 綿貫 譲治
出版者
東京大学
雑誌
特別推進研究
巻号頁・発行日
1993

93年総選挙における投票行動を起点にして、その後の政治変動と、選挙制度改革が、有権者の政治的態度にどの様な影響を及ぼしているかを正確に知るためには、同一有権者に繰り返し質問するパネル調査が必要である。われわれ研究グループは、93年総選挙直前から96年総選挙直後まで、7回にわたって全国的なパネル調査を行い、有権者の意識と行動の変容を探った。7回に及ぶ全国的なパネル調査というのは世界的にも類がなく、その上、これらの調査が日本政治の重要な時期をカヴァーしているのは極めて貴重である。この一連の調査の結果、政権交代をもたらした有権者の投票行動と、その後の政治変動が有権者の政治意識にどのような影響を与えたかを明らかにすることができた。研究発表の全容については別紙を参照されたいが、前年度に引き続き本年度も、科学研究費出版助成を受けて、(1)蒲島郁夫『政権交代と有権者の態度変容』、(2)三宅一郎『政党支持の構造』、(3)蒲島郁夫他『JES IIコードブック』の3冊の研究書を出版した。

1 0 0 0 OA ピロリ菌

著者
三宅 一昌
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.316, 2006-05-15 (Released:2007-05-15)

ピロリ菌は,一端または両端に数本の鞭毛を有する,約4μm長のらせん状をしたグラム陰性桿菌である.胃粘膜に感染するこの細菌は,1983年オーストラリアの病理学者Warrenと内科医Marshallにより発見され,1984年6月,Lancetに報告された.当初,Campylobacter pyloridisと呼ばれていたがCampylobacterとは異なった細菌であることがわかり最終的にHelicobacter pylori(以下ピロリ菌)と命名された.胃の中に細菌が存在していることは約100年前より報告されていたが,ほとんど注目されなかった.たとえ胃の中にどんな細菌が存在したとしても,胃酸のため強い酸性状態にある細菌が病原菌として疾患と関わるとは到底考えられなかった.しかし,この菌はヒトの胃粘膜に持続的に感染し,好中球浸潤を伴う組織学的な胃炎を惹起するとともに,胃潰瘍,十二指腸潰瘍,胃癌および胃の低悪性度リンパ腫であるMALTリンパ腫の発生にも関与していることが判明した.さらにピロリ菌の除菌が,潰瘍の再発を著明に抑制することや,胃癌の予防につながる可能性があること,MALTリンパ腫の一部を寛解へ導くことも示されてきた.そして,これらの膨大な知見をもたらすこととなった,常識を覆す発見をしたWarrenとMarshallに昨年10月,ノーベル医学・生理学賞が授与されることが決定した.感染源は明らかではないが,飲み水や食べ物を介して経口感染すると言われている.40歳以上の約7割の人がピロリ菌感染症に罹患しており,とくに50歳以上の方たちは戦後の衛生状態が悪い時代に生まれ育ったため,高い感染率を示していると考えられている.罹患率が高いことが,日本人に胃炎,胃潰瘍および胃癌など胃疾患が多い理由と考えられる.しかし近年,衛生状態の改善とともに若年者での感染率は先進国とほぼ同等のレベルまで減少している.以下,ピロリ菌と病気の関係について一部概説する.胃 炎免疫応答が未成熟な幼少期の胃粘膜にピロリ菌感染が成立するとほぼ100%の人に好中球やリンパ球浸潤をともなう慢性胃炎をもたらす.自覚症状は多くの場合ほとんど無く,基本的には生涯胃炎が継続する.ただし,慢性胃炎による粘膜の荒廃が進行すると菌が生育しうる環境が維持できず自然消失することがある.また,成人におけるピロリ菌初感染では免疫が強く反応し急性胃粘膜病変が発症するとともに,菌は排除され慢性胃炎は成立しにくい.胃潰瘍,十二指腸潰瘍ピロリ菌陽性者は胃潰瘍,十二指腸潰瘍を発生する頻度が高く,陽性者の2~5%に潰瘍がみられる.潰瘍患者では胃潰瘍で約75%,十二指腸潰瘍では95%にピロリ菌が陽性と言われている.潰瘍のほとんどは酸分泌抑制剤を中心とした薬物治療で一旦治癒するが,ピロリ菌が陽性の場合は高率で再発をおこします.そのためこれまでの潰瘍治療は維持療法が必要と考えられていたが,ピロリ菌の発見以降,除菌療法が胃潰瘍,十二指腸潰瘍の再発を抑えることが明らかとなり,潰瘍再発予防には除菌治療が薦められている.胃がん疫学的な研究から,胃癌の発生とヘリコバクター・ピロリ感染の間に深い関連があることが示唆され,ピロリ菌陽性者は陰性者の6~22倍の頻度でがんを発症すると言われている.ピロリ菌陽性者のうち胃癌が発症するのは年間0.15%以下であるが,胃癌患者からみた場合90%以上の人がピロリ菌陽性である.1994年WHOはピロリ菌が確実な発癌因子であることを認定した.最近の臨床的ないしは主にスナネズミを用いた動物モデルによる研究から,ピロリ菌感染による慢性の組織学的胃炎を背景として胃癌が発生することが明らかとなり,陽性者の中でも高度な胃粘膜萎縮や胃体部胃炎を有する症例に,胃癌発生のリスクが高いことが明らかとなっている.さらに,ピロリ菌の除菌による胃粘膜の炎症の改善が,消化性潰瘍の再発予防だけでなく,胃癌予防の効果も発揮する可能性かあることが期待されている.しかし,臨床的なエビデンスとしては不十分であり,十分なコンセンサスは得られていない.今後,胃癌の予防を目的としたピロリ菌の除菌治療が一般的に認知され保険適用されるには,さらに大規模で長期観察した研究が必要と思われる.
著者
須藤 浩 内田 仙二 三宅 一憲
出版者
岡山大学農学部
雑誌
岡山大学農学部学術報告 (ISSN:04740254)
巻号頁・発行日
no.40, pp.25-33, 1972-10

エンバクをサイレージに調製する場合の刈取適期を知るため,穂孕(5月16日),出穂(6月1日),開花(6月14日),乳熟(7月1日)の4期に刈りとり,その収量を調査し,その成分を調査すると同時にサイレージを調製し,約3ヵ月後にこれを開き,品質を調査し,ヤギにより消化試験を行ない,飼料価値を査定した. 結果の要約はつぎのようである. 1)収量調査の結果,乾物の収量は,生育期が進むにつれて増大した. 粗タンパク質の収量は出穂開花の頃が最大になり,その後減少した. 2)各期収穫における材料のサイレージの品質は,いずれも良質のものが得られなかった. しかし穂孕・出穂期刈りとりのものが,開花・乳熟期のものに比較して多少良質の傾向にあったが,いずれも酪酸を相当含み,アンモニア態窒素率も高かった. 3)ヤギによる有機物の消化率は,穂孕期66%,出穂期56%,開花期41%,乳熟期サイレージ42%で,また粗タンパク質・粗繊維の消化率は,生育期が進むにつれて典型的に減少した. 消化率はサイレージの発酵的品質に支配されるが,材料草の生育時期が第一次的に支配因子になることが推定された. 4)エンバクをサイレージにした場合,単位面積あたりのDCPの収量は,穂孕期から開花期までは余り差がなかったが,乳熟期にはかなり減少した. TDNの収量は出穂期まで増加したが,その後の増加は余りなかった,出穂期またはその前後が収量・土地利用の両面から経済的で有利と思われる. 5)エンバクは一般には晶質良好なサイレージのできにくい材料であるので,調製上の基本的条件の充実,材料の混合埋蔵,添加物の工夫が必要であることが推定された。
著者
安藤 仁介 芹田 健太郎 小原 喜雄 三宅 一郎 木村 修三 五百籏頭 真 西 賢
出版者
神戸大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1986

本研究は, 第二次世界大戦後における日本の対外関係の特質を究明するために, その原点となった占領期における基本的な問題をいくつか選び出し, その各々について日本がいかに自主的にかかわっていったかを分析することを目的とした. そして従来この分野の研究が二次的資料に頼りがちだった事情を反省し, 国立国会図書館(現代史資料室)が最近に米国の国立公文書館(National Archives)秘蔵の膨大な一次資料をマイクロ・コピーで入手したなかから, GHQ/SCAP文書を中心に上記の基本的な問題に関係するものを複写・整理し適宜インデックスを作成したうえ, それに基づいて個別および共同の研究を進めた.基本的な問題の第一として, 占領軍の権限の国際的評価が挙げられるが, これについては, 連合国の日本占領はドイツに見られる無条件降伏の場合と異なり, ポツダム宣言に列挙された諸条件を実施するためのものであって, 占領軍は日本の非軍事化と民主化のために適切と認める措置をとる強大な権限を有していたことが判明した. 第二に, 占領下における対外関係の処理については, 占領の初期に対外関係処理の権限が占領軍の手に集中されたが, 占領方針の転換と日本側の要請によってこれが徐々に緩和され, 対外郵便業務の再開, 国際会議・国際機構への参加, 駐日外交代表部との接触, 出入国管理事務と対外公的通信の再開, 在外事務所の設置をもたらしたことが跡づけられた. 第三に, 国内問題についても, まず財閥解体・独禁法の制定が日本の特殊事情を考慮に入れるようにとの日本側の要請にも拘らず, 対独方式と同様に進められたこと, だが選挙法の改正には日本側の自主性が尊重されたこと, 総じて, 連合国の占領政策のうち, 日本側が実質的なイニシャティヴをとりえたものや, 政策の日本人受益者層が着実な拡がりを見せたものが, 定着したことが実証された.
著者
三宅 一郎
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.1-49, 1984-01-31

論説
著者
三宅 一郎
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.1-53, 1983-05-31

論説