8 0 0 0 OA 喫煙者を対象とした電子タバコの安全性確認試験
- 著者
- 三浦 克之 菊川 友子 中尾 隆文 東海 秀吉 泉 康雄 藤井 比佐子 北條 泰輔
- 出版者
- Osaka Urban Living and Health Association
- 雑誌
- 生活衛生 (ISSN:05824176)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.1, pp.59-64, 2011-03-10 (Released:2011-03-18)
- 参考文献数
- 13
- 被引用文献数
- 1
In order to assess the safety of electronic cigarettes, 32 smokers who consume more than 20 tobacco cigarettes daily were enrolled in the present study. The cartridge of an electronic cigarette contains 0.25 g of glycerin aqueous solution. Each participant was asked to consume one filter cartridge per day (more than 150 puffs per day) for 4 weeks. Following the treatment, no abnormal changes in blood pressure, hematological data, or blood chemistry and no severe adverse events were observed. Although a trace amount of acrolein was detected in the vapor collected from a single filter cartridge, it was less than the minimum amount in the mainstream smoke from a single tobacco cigarette. During the use of the electronic cigarette, the daily consumption of tobacco cigarettes decreased significantly. This electronic cigarette containing glycerin aqueous solution may be a safe alternative to cigarette smoking.
4 0 0 0 OA 従業員食堂における長期間の食環境介入が野菜類の摂取量に及ぼす効果
- 著者
- 三澤 朱実 由田 克士 福村 智恵 田中 太一郎 玉置 淳子 武林 亨 日下 幸則 中川 秀昭 大和 浩 岡山 明 三浦 克之 岡村 智教 上島 弘嗣 HIPOP-OHP Research Group
- 出版者
- 公益社団法人 日本産業衛生学会
- 雑誌
- 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.3, pp.97-107, 2015 (Released:2015-06-15)
- 参考文献数
- 28
- 被引用文献数
- 3 1
目的:従業員食堂を中心とした長期間の食環境介入が野菜類の摂取量に及ぼす効果を検討する.対象と方法:対象は福井県現業系事業所の従業員約1,200人(19–61歳)である.野菜摂取量を増加させるため,日本型の3要素(主食・主菜・副菜(野菜))を組み合わせた食事の摂取を推進した.適切な食物選択を導くための食環境整備として,従業員食堂の全ての献立表示を3色で示した(3要素順に,黄色・赤色・緑色).食事の代金清算時に,3要素を組み合わせて食事を選択するよう栄養教育を実施した(適切選択者).同時に適切選択者の割合も評価した.介入前後に,半定量食物摂取頻度調査法に準じた質問紙調査を実施した.野菜類の摂取頻度と摂取目安量を質問し,1人1日当たりの推定摂取量の平均値を求めた.結果:適切選択者は,介入1年後63.5%から,介入2年後82.1%(p<0.001),介入3年後80.0%(p<0.001)へと有意に増加した.介入3年後では,朝食時(p<0.001),昼食時(p<0.001),夕食時(p=0.011)の野菜,野菜ジュース(p=0.030)の推定摂取量は,有意に増加した.漬物は有意に減少した(p=0.009).これにより野菜類摂取量は,男性では167.3 gから184.6 g,女性では157.9 gから187.7 gに増加したと推定された.考察:従業員食堂を中心とした長期間の食環境介入によって(3年間),野菜の推定摂取量の増加,漬物の推定摂取量の減少が認められ,野菜類の摂取量に望ましい効果が示された.
4 0 0 0 OA 世界と日本の脳卒中登録研究:システマティックレビュー
- 著者
- 佐藤 祥一郎 園田 和隆 吉村 壮平 宮﨑 雄一 松尾 龍 三浦 克之 今中 雄一 磯部 光章 斎藤 能彦 興梠 貴英 西村 邦宏 安田 聡 小川 久雄 北園 孝成 飯原 弘二 峰松 一夫 日本医療研究開発機構「脳卒中を含む循環器病の診療情報の収集のためのシステムの開発 に関する研究」班
- 出版者
- 一般社団法人 日本脳卒中学会
- 雑誌
- 脳卒中 (ISSN:09120726)
- 巻号頁・発行日
- pp.10587, (Released:2017-12-12)
- 参考文献数
- 57
- 被引用文献数
- 3
脳卒中に対する合理的,経済的な疾病対策を行うためには,悉皆性と信頼性を合わせ持つ国家的な脳卒中登録事業が不可欠である.わが国の診療実態に即した脳卒中登録システムに必要な条件を明らかにするため,システマティックレビューを行った.2015 年12 月31 日までに発行された,脳卒中登録研究に関する医学文献を,MEDLINE および医学中央雑誌上で検索し,1533 編の文献から,51 の登録研究(国外38,国内13)を抽出した.レビューの結果から,日本における質の高い脳卒中登録事業に必要な条件として,医療ID 導入による既存大規模データベースとの連携と,それを可能にする法整備,行政による公的事業資金,学会や患者支援団体,企業の支援による安定的な資金確保,情報公開の重要性が挙げられた.
2 0 0 0 OA 血圧基準値の科学的根拠
- 著者
- 三浦 克之
- 出版者
- 一般社団法人 日本総合健診医学会
- 雑誌
- 総合健診 (ISSN:13470086)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.2, pp.280-286, 2015 (Released:2015-05-01)
- 参考文献数
- 9
多くの人口ベースの疫学調査において明らかなように人間集団の血圧値の分布はほぼ正規分布を示す。また、集団における血圧の分布は、地域によって大きく異なりまた時代によって大きく変動するものであり、広い意味で集団の栄養状態を示す生体指標(バイオマーカー)と言える。一方で、成人の血圧値はその後の循環器疾患リスク(脳卒中と心疾患の発症や死亡)と強い関連を示すことが国内外の多くの疫学研究(前向きコホート研究)で明らかにされ、確立した循環器疾患の「危険因子」となっている。関連は、血圧の低い方から高い方に向けて連続的・対数直線的な量・反応関係を示し、閾値は認められない。したがって、「高血圧」の定義は人為的なものであり、また、コホート研究で明らかになった将来の循環器疾患リスクの高さによって決定されている。以上の観点からすれば、集団の血圧値の分布する範囲によって「正常値」を決めることはできない。国際的に見ると高血圧の定義は低い方にシフトし、現在ほぼ世界共通に140/90mmHg以上が「高血圧」と定義されている。現在、日本高血圧学会や欧州高血圧学会の高血圧治療ガイドラインでは、「至適血圧(optimal)」「正常血圧(normal)」「正常高値血圧(high-normal)」「高血圧(hypertension)」という分類が用いられている。「高血圧」の基準は、即、薬物治療開始の基準ではない。至適血圧を超える全ての人に、まず生活習慣修正による血圧低下を促すための基準であることも確認したい。2014年に日本人間ドック学会が発表した血圧の「基準範囲」は、その設定方法に多くの問題点と誤謬があり、即刻撤回すべきものである。
1 0 0 0 第7回 予想外の結果はおもしろい
- 著者
- 三浦 克之
- 出版者
- 公益社団法人 日本薬学会
- 雑誌
- ファルマシア (ISSN:00148601)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.2, pp.140, 2021
予想外の結果が出ることで研究の面白さを感じることがある。ここでは山中伸弥先生が大学院時代、研究指導をしていた私の予想とは全く逆の予想外の実験結果に遭遇し、研究への情熱が高まったというお話。私の仮説は血小板活性化因子による血圧低下作用はトロンボキサンA2を抑えると消失する。仮説自身、意味不明と思われるかもしれない。しかし、結果は想定外の降圧反応の増強。何が起こっていたのかを解説したいと思う。
1 0 0 0 OA 乳幼児期肥満と成人時肥満との関連 —石川県における出生後20年間の縦断研究—
- 著者
- 塚田 久恵 三浦 克之 城戸 照彦 佐伯 和子 川島 ひろ子 伊川 あけみ 西 正美 森河 裕子 西条 旨子 中西 由美子 由田 克士 中川 秀昭
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.12, pp.1125-1134, 2003 (Released:2014-12-10)
- 参考文献数
- 18
- 被引用文献数
- 1
目的 乳幼児期の肥満が成人後の肥満にどの程度結びつくかについての日本人でのデータは乏しい。本研究は乳幼児期(3 か月,12か月,3 歳)の肥満度と成人時(20歳)の肥満度との関連を明らかにし,乳幼児健康診査(以下,健診)時の肥満指導のための基礎資料を得ることを目的とする。方法 石川県某保健所管内において1968-1974年に出生した20歳男女を対象として行われた成年健康調査を受診した男女のデータと,同管内における 3 か月,12か月,3 歳の乳幼児健診データとのレコード・リンケージを行い,全ての健診を受診して20年間追跡できた2,314人(男1,080人,女1,234人)を対象とし,乳幼児期と成人時の肥満度の関連について分析した。成績 各月齢・年齢のカウプ指数(または body mass index (BMI))相互間の相関を見たところ,20歳時の BMI と 3 か月時・12か月時・3 歳時のカウプ指数との間ではいずれも有意な正相関が認められ,中で最も強い相関を示したのは 3 歳時カウプ指数とであった(男 r=0.33, P<0.001,女 r=0.42, P<0.001)。乳幼児期の肥満度カテゴリー別に20歳時の肥満者(BMI 25 kg/m2 以上)の割合をみると,3 歳時カウプ指数15未満の者では男で4.6%,女で1.0%であったが,3 歳時カウプ指数18以上の者では男で29.1%,女で29.5%にのぼり,カウプ指数15未満の者に比べ男で6.3倍,女で29.5倍の率となった。3 か月時および 3 歳時におけるカウプ指数が平均未満か以上かのカテゴリー別に20歳時に肥満になっていた割合を検討したところ,3 か月時のカウプ指数が平均以上か未満かを問わず,3 歳時のカウプ指数が平均以上であったもので割合が高かった。結論 乳幼児期の肥満度は20歳時の肥満度と強い関連があったが,3 歳時との関連が最も強かった。3 歳時に肥満であった児は成人時にも肥満である率が約30%と評価され,本データは 3 歳児健診における将来の肥満のアセスメントに利用できると考えられる。
1 0 0 0 OA 大学敷地内禁煙実施による医学生の喫煙率と喫煙に対する意識への影響
- 著者
- 中島 素子 三浦 克之 森河 裕子 西条 旨子 中西 由美子 櫻井 勝 中川 秀昭
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.9, pp.647-654, 2008 (Released:2014-07-01)
- 参考文献数
- 20
目的 医科大学敷地内禁煙化の実施によって,医学生の喫煙率はどのように推移したか,喫煙についての学生の意識はどのように変化したかを明らかにする。方法 北陸のある医科大学において敷地内全面禁煙化が2004年に実施された。2001年から2007年まで,毎年約640人の医学生の喫煙状況を定期健康診断時に調査した(回答率91.2%)。また2000年度入学から2006年入学までの新入生全員の喫煙状況を経年的に追跡し,進級による喫煙率の変化が敷地内禁煙化によりどのように変化したかを調査した。さらに,喫煙者の喫煙に対する意識の変化や,敷地内禁煙準備期間から禁煙を開始した禁煙群と継続喫煙群の喫煙に関する意識の比較を行った。結果 2001年から2007年までの 7 年間の全学生の喫煙率は,敷地内禁煙実施前と比較すると,実施後に低下し,男子でもっとも喫煙率の高かった2002年の喫煙率41.2%と,2007年の喫煙率22.1%では19.1ポイントの差があった。毎年の新入生の喫煙率の推移を追跡すると,敷地内禁煙実施前は進級とともに喫煙率は上昇していたが,実施後は進級ごとに喫煙率が低下傾向を示した。敷地内禁煙実施前後に同じ対象者で比較すると,男子学生の喫煙率が実施前の36.0%,から実施後の25.6%へ有意に減少した(P<0.05)。また喫煙者のうち「喫煙をやめたい」と答えた人の割合が,実施前は39.1%であったが,実施後では60.2%と有意に増加していた(P<0.01)。さらに敷地内禁煙準備期間から禁煙した禁煙群70人と,継続して喫煙している継続喫煙群90人の 2 群間の意識を比較したところ,将来患者さんに積極的な禁煙教育ができないと思う者は,禁煙群20.8%,継続喫煙群50.0%であり,継続喫煙群で有意に高かった(P<0.01)。結論 医科大学敷地内全面禁煙化は,医学生の禁煙と喫煙への意識の変化に強い効果がある可能性が高いと考えられた。
1 0 0 0 OA 動脈硬化の進展にかかわる新しいバイオマーカーの探索
- 著者
- 上島 弘嗣 藤吉 朗 宮川 尚子 喜多 義邦 大久保 孝義 門田 文 久松 隆史 高嶋 直敬 三浦 克之 村上 義孝
- 出版者
- 滋賀医科大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2013-04-01
(1)縦断解析:インスリン抵抗性と冠動脈硬化進展、歩数とメタボリックシンドローム発症との関連、(2)国際共同研究:米国住民コホートMESAとの冠動脈硬化日米比較、ピッツバーグ大学等との共同研究にてオメガ‐3脂肪酸と冠動脈石灰化発症との関連等、(3)遺伝子、メタボローム、新興バイオマーカー:アルデヒドデヒドロゲナーゼ遺伝子多型とLDL-コレステロール、リポプロティン関連ホスフォリパーゼA2とその遺伝子多型と潜在性動脈硬化との関連等を明らかにした。尿中メタボローム・酸化変性LDLも測定済みであり引き続き有用なバイオマーカーの探求を続ける。
- 著者
- 東口 和代 森河 裕子 三浦 克之 西条 旨子 田畑 正司 中川 秀昭
- 出版者
- 一般社団法人 日本健康心理学会
- 雑誌
- 健康心理学研究 (ISSN:09173323)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.1, pp.64-72, 1998
- 被引用文献数
- 9 9
This paper describes the development of an instrument, the Nursing Job Stressor Scale (NJSS). The statements on the job stressors were identified from the literature and redesigned to describe nursing situations that result in stress. A 55-items questionnaire was administered to a sample of 568 hospital nurses. Nurses were asked to indicate on a 5-point scale how intensively they experienced such situations as stressful. Factor analysis using a principal factoring with a varimax rotation resulted in 7 subscales that closely paralleled the conceptual categories of stressor on which the scale was based. These subscales were: conflict with other nursing staffs, nursing role conflict, conflict with physicians and autonomy, death and dying, qualitative work load, quantitative work load, conflict with patients. By selecting 33 items, a new set of the Nursing Job Stressor Scale was developed. Test-retest reliability as well as internal consistency indicated that the seven subscales were reliable. Validity was determined by correlating the total score from the Nusring Stresssor Scale with measures of burnout. These examinations showed the usefulness of the scale.
1 0 0 0 OA 夜勤交代勤務に対する適応過程の追跡研究-睡眠、疲労、バイオマーカーの1年間の追跡
交代勤務特に深夜勤務への適応・不適応(耐性)に伴う健康問題と、適応・不適応に関連する要因を検討した。一製造工場の男性夜勤交代勤務者を対象に全体調査と抽出調査を行った。夜勤交代勤務への適応に最も強く影響したのは年齢であり、慣れによって不適応感が軽減していくものではないことが示された。客観的睡眠モニターから深夜日の睡眠はコマ切れであり、効率の悪い睡眠であることがわかった。不適応者における睡眠以外の健康影響として、疲労蓄積による自然免役能の低下が示唆された。夜勤交代勤務による健康影響の最小化のためには、特に不適応感を抱いている者に対する適切な対応が必要である。