著者
佐藤 祥一郎 園田 和隆 吉村 壮平 宮﨑 雄一 松尾 龍 三浦 克之 今中 雄一 磯部 光章 斎藤 能彦 興梠 貴英 西村 邦宏 安田 聡 小川 久雄 北園 孝成 飯原 弘二 峰松 一夫 日本医療研究開発機構「脳卒中を含む循環器病の診療情報の収集のためのシステムの開発 に関する研究」班
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
pp.10587, (Released:2017-12-12)
参考文献数
57
被引用文献数
3

脳卒中に対する合理的,経済的な疾病対策を行うためには,悉皆性と信頼性を合わせ持つ国家的な脳卒中登録事業が不可欠である.わが国の診療実態に即した脳卒中登録システムに必要な条件を明らかにするため,システマティックレビューを行った.2015 年12 月31 日までに発行された,脳卒中登録研究に関する医学文献を,MEDLINE および医学中央雑誌上で検索し,1533 編の文献から,51 の登録研究(国外38,国内13)を抽出した.レビューの結果から,日本における質の高い脳卒中登録事業に必要な条件として,医療ID 導入による既存大規模データベースとの連携と,それを可能にする法整備,行政による公的事業資金,学会や患者支援団体,企業の支援による安定的な資金確保,情報公開の重要性が挙げられた.
著者
長根 裕美 鈴木 潤 藤田 正典 隅藏 康一 富澤 宏之 永野 博 安田 聡子
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2022-04-01

本研究では、日本の科学研究の低迷をもたらした研究システムの負のメカニズムを解明し、日本の科学研究界にブレークスルーをもたらす改善策を提案する。日本の科学研究の凋落がセンセーショナルに報道されている。その主な原因としては、経済の低迷のほか、近年の大学改革の失敗が挙げられるが、実際のところ、確たるエビデンスがあるわけでなく、あくまで示唆にとどまっている。なぜ日本の科学研究力は低下したのか?本研究は定量的に研究力低下の負のメカニズムを解明するとともに、定性的なアプローチでもってその定量分析の結果の確からしさを検証していく。
著者
西宮 健介 安田 聡
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.110, no.2, pp.218-225, 2021-02-10 (Released:2022-02-10)
参考文献数
12

高齢化の進む我が国では,出血リスクの高い患者への対応が求められる.2020年,日本循環器学会ガイドラインが改訂され,「冠動脈疾患患者における抗血栓療法」が発表された.ステント血栓症に対する抗血小板薬2剤併用療法(dual antiplatelet therapy:DAPT)期間の短縮やde-escalation,さらに,安定冠動脈疾患を合併した心房細動症例に対する抗凝固薬単剤療法等less is moreレジメンに抗血栓療法のコンセプトは転換してきている.
著者
須藤 茂 斎藤 英二 渡辺 和明 安田 聡
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.283-292, 2003-07-10 (Released:2017-03-20)
参考文献数
44

Ground deformation around Iwate and Mitsuishi-yama volcanoes was monitored by Electro-optical distance measurement (EDM), global positioning system (GPS), and leveling from 1998 to 2002. Repeated GPS observation data, which showed a four to six centimeter eastward movement of the summit of Iwate volcano in 1998 and 1999, are concordant with the interferometry SAR analysis by the NASDA, which showed the expansion around the Mitsuishi-yama in 1998. The leveling on the north side of Iwate and Mitsuishi-yama volcanoes also showed the upheaval around the Mitsuishi-yama between 1998 and 1999, and depression between 1999 and 2000. The automatic continuous GPS observation and data transfer system was developed in this study, and the data showed the depression of the Mitsuishi-yama area from 2000 to 2002. The direction of the depression was not straight downward, but the south or south-south-east at the rate of one to three centimeters a year. According to the extent of the deformation area, their source is thought to be at a depth around eight kilometers. A higher temperature granitic body of five hundred degrees centigrade or more has been already detected directly by drilling in the Kakkonda geothermal field, just south of Mitsuishi-yama. The addition of new magma to the granitic body or separation of gas from the magma possibly caused the expansion in this area in 1998 and 1999, but it may be difficult to explain the depression of this area from 2000 to 2002.
著者
進藤 智彦 安田 聡 下川 宏明
出版者
日本脈管学会
雑誌
脈管学 (ISSN:03871126)
巻号頁・発行日
vol.61, no.12, pp.131-137, 2021-12-10 (Released:2021-12-10)
参考文献数
46

世界的な高齢化の進展とともに,さまざまな合併症を有する心血管病患者は増加の一途を辿っている。近年,生体において音波の繰り返し刺激が血管内皮細胞を伸展させ,内皮型一酸化窒素合成酵素や血管増殖因子の発現を誘導させることがわかってきた。これを応用し,われわれは音波を用いた低侵襲性血管新生療法を開発し,基礎・臨床の両面で研究を進めてきた。本稿では,音波を用いた血管新生治療の開発について概説する。
著者
安田 聡子
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究 技術 計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.290-307, 2021-09-30 (Released:2021-10-21)
参考文献数
47

This paper attempts to demonstrate that university-industry (U-I) linkages take multifaceted forms simultaneously spanning across the whole spectrum beyond the usual understanding of industry-funded joint research and commercialization of intellectual property rights. It unveils a variety of informal knowledge-transfer channels, most of which had rarely been investigated. The analyses are on the various records regarding multiple types of U-I collaborations between Mutoh-Umemura Laboratory of the Department of Architecture of the University of Tokyo and various companies and corporate scientists during 1941–1977. The channels analyzed include "consulting," "laboratory equipment and materials granted by companies," "accepting corporate scientists into university labs for training purposes," "employment of graduate students and their continued research in corporate labs," "recruiting university professors to industry labs," "regular research meetings," and "relationship cultivation among professors, alumni, and corporate scientists."
著者
栗田 隆志 野田 崇 岡村 英夫 里見 和浩 清水 渉 須山 和弘 相原 直彦 鎌倉 史郎 安田 聡
出版者
The Japanese Society of Electrocardiology
雑誌
心電図 = Electrocardiology (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.10-17, 2009-02-05
参考文献数
23
被引用文献数
1

ニフェカラント静注薬は我が国で開発された唯一の純粋なI<SUB>Kr</SUB>チャネル遮断薬であり,重症心室不整脈に対する高い抑制効果が示されている.特に急性冠症候群など冠動脈疾患に合併した難治性の心室頻拍・心室細動(VT/VF)に対しては,8割を超える患者において有効性が示された.また,拡張型心筋症など慢性的な病変によるVT/VFに対する効果は若干劣るものの,6割を超える効果が確認された.ニフェカラントに残された最大の問題は,過剰なQT延長によるtorsade de pointesの誘発であろう.この合併症を避けるためには推奨されているよりも少ない量(loadingは0.15~0.2mg/kg,維持量は0.2mg/kg/時)から投与を開始し,モニター心電図による継続した監視と12誘導心電図でのQT時間の観察が必須である.同薬剤の中止または減量の目安はQTc時間が550msecを超えた場合と考えられる.また,アミオダロン静注薬との使い分けや,経口薬への移行などについては今後に残された課題である.
著者
永井 利幸 永野 伸卓 菅野 康夫 相庭 武司 神崎 秀明 草野 研吾 野口 輝夫 安田 聡 小川 久雄 安⻫ 俊久
出版者
日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会
雑誌
日本サルコイドーシス/肉芽腫性疾患学会雑誌 (ISSN:18831273)
巻号頁・発行日
vol.35, no.Suppl1, pp.50-1-50-1, 2015-11-07 (Released:2016-04-07)

心臓サルコイドーシスにおいて、ステロイド治療は標準的治療として確立しているが、ステロイド治療の途中中止あるいは適切な中止時期に関して検討した報告は皆無である。今回我々は過去 30 年間に当院で心臓サルコイドーシスと確定診断(日本サルコイド ーシス/肉芽腫性疾患学会 2006 年診断基準)され、ステロイド 治療を導入された連続 70 例を後ろ向きに解析した。 観察期間内(9.8 ± 5.7 年)の検討で、12 例が臨床的あるいは画像 的活動性の改善を理由にステロイド治療が途中中止され、途中中 止群のステロイド治療期間は 3.4 ± 3.6 年であった。途中中止群、 継続群の 2 群間で年齢、性別、左室駆出率、ガリウムシンチ所見、 FDG-PET 所見、心不全既往、心室性不整脈既往、そしてステロ イド用量に関しても有意差を認めなかった。途中中止群のうち、5 例が心臓死の転帰をとり、継続群と比較して死亡率は有意に高値 であった(42% vs. 16%, P=0.047)。さらに、途中中止群は継続 群 と 比 較 し て 観 察 期 間 内 に 著 し く 左 室 駆 出 率 が 低 下 し た (-23.1 ± 31.5 % vs. 8.4 ± 31.8 % , P=0.019)。 結論として、心臓サルコイドーシスの⻑期管理において、臨床的 あるいは画像的に一時的な改善が認められたとしても、ステロイ ド治療の途中中止には慎重を期すべきである。
著者
山辺 高司 永田 正毅 石蔵 文信 安田 聡 木村 晃二 宮武 邦夫
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.12-17, 1991-01-15 (Released:2013-05-24)
参考文献数
12

経皮経静脈的僧帽弁交連裂開術(PTMC)を施行するにあたりバルーン径設定が開大弁口面積,僧帽弁逆流に及ぼす影響について検討した.対象は僧帽弁狭窄症患者46例.旧型28mm仕様の井上バルーンカテーテルを用いてPTMCを施行した.設定バルーン径を<26mm,26mm,26mm<の3群に分けて開大弁口面積,僧帽弁逆流を比較した.設定バルーン径26mmの14例,26mm末満の5例について最大開大時の中央径をシネフィルム上で計測,検討した.また,バルーンの特性を知るため狭窄弁ロモデルとして設定径よりも小さな穴の中で開大し,内圧を測定した.開大弁口面積は,設定バルーン径が小さい場合に小さい傾向にあった.僧帽弁逆流は設定26mm未満の場合は認められなかった.設定バルーン径と実測バルーン径の比をとると,設定26mmでは平均0.94,設定26mm未満では平均O.83と有意な差を認めた.バルーン内圧は中央径の増大に伴い上昇した.バルーン中央部に抵抗がかからない状態では26mm設定と24mm設定の間の内圧の差は0.3kg/cm2程度であったが,抵抗が加わった場合その差は0.9~1.Okg/cm2になった.以上より,バルーン内圧の高い26mm設定の場合,より設定径に近く開大することが判明した.バルーン径を大きくすると僧帽弁逆流の増悪の頻度が増し,小さくすると内圧が下がり十分な開大の効果が得られなかった.目標とするバルーン径で十分な圧が得られるバルーンの開発が望まれる.