著者
若松 美智子 佐野 遙 伊藤 亜希子 中村 和子 松倉 節子 蒲原 毅
出版者
金原出版
巻号頁・発行日
pp.160-163, 2020-02-01

64歳,女性。初診時,右拇指に爪甲の肥厚,粗糙化,破壊と爪甲下の膿疱が認められた。病理組織学的にKogoj海綿状膿疱がみられたが,当初は皮膚カンジダ症が合併していたことなど,診断に苦慮した。無菌性膿疱が慢性に繰り返してみられたこと,再度皮膚生検を施行し病理組織学的にKogoj海綿状膿疱が確認できたことからHallopeau稽留性肢端皮膚炎と診断することができた。エトレチナート20mg/日内服で膿疱は速やかに消失し,ほぼ正常な爪甲の再生がみられた。これまでエトレチナート減量や中止で汎発化した既報告例が散見されるため,今後も注意深い経過観察が必要であると考えられた。
著者
塚田 由佳里 小伊藤 亜希子
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.14, no.27, pp.223-228, 2008-06-20 (Released:2009-02-13)
参考文献数
6
被引用文献数
5 9

This paper aims to clarify the relationship between split method and it's effects.Hearing survey was condacted,the results are as follows.1)There are 3 split-types.Type I :combined care in a ground,Type II :separated care in a ground and Type III :separeted care in the separated grounds.2)The effects defer from split-types. Type I improves in physical conditions.Type II and Type III are effective way at all points,especailly type III is more effective in child care.3)There are 4 barriers to split the GAKUDOHOIKUSYO. (1) difficulty to find a site, (2) unstable operation, (3) lack of parents' understanding and (4) lack of government's arrangement policy for GAKUDOHOIKUSYO.
著者
藤井 久美子 小伊藤 亜希子 趙 玟姃
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.79, no.706, pp.2621-2629, 2014-12-30 (Released:2015-01-30)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1

The purpose of this report is to highlight the increased need that married women have for personal space within their residences, and to discuss suitable locations for such space in the house plan from a lifestyle perspective. A strong need exists to maintain their own personal workspace in their home. It is not always a room, but sometimes it can be located in a corner of the living room or bedroom. There are two primary needs that govern the placement of the personal space, both of which relate deeply with their responsibility to perform housework and provide childcare. They are “the need to be separate from” and “the need to be adjacent to” the living room.
著者
室崎 生子 小伊藤 亜希子 中島 明子 上野 勝代 吉村 恵 松尾 光洋
出版者
平安女学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

建築・都市計画分野における女性の専門職比率、昇格実態などを把握するために、14年度に都道府県を対象に、15年度には、東京23区を対象に、アンケート調査を実施し、社会進出状況と昇格における男女差の実態を把握した。建築・都市計画分野における女性の専門職の採用は近年、増加の傾向にあることは把握できたが、建築・都市計画分野における女子学生の増加率に比べれば、その増加を反映したものとはなっていないといえる。また、昇格に対しては男女差別が存在しており、等しく昇格試験が受けられる自治体と不明瞭なところとがある。大学における教員比率についても、女子学生の増加に対応したものとなっていないこともわかっており、採用や昇格における改善はエンパワメント政策上の課題であることが確認できた。また、国外比較事例として、1年度は韓国、2年度はイギリス、フィンランドを対象とし、ジェンダーエンパワメントの実態を調査した。いずれの国でも建築・都市計画分野において女性が増加してきており、先進的に活躍する女性たちが存在することが感じられたが、いずれの国においてもジェンダーによる影響が皆無ということはなく、引き続き国際的にも課題であることも確認できた。女性政策や社会の発展からすると後発とも言える韓国は、民主化政策の中で急速に女性政策が進展した国である。韓国調査からは、有効な政策を打つことで、エンパワメントがはかれることが示唆された。ジェンダーエンパワメントが高いフィンランドでは、福祉制度や女性政策が進んでおり、働く環境がととのっていることが、初期から中期のポストでの差がない状態を生んでいることが理解できた。また、養成課程での女性比率が社会進出に反映するなどエンパワメントの実態を目の当たりにすることができた。イギリスにおいては、女子学生の増加に見合った女性建築職の進出の場や活躍の場が少ないなど日本の状況とにており、社会的に活躍できにくい状況の解明調査に取り組んでいるところであった。民間企業に勤める建築専門職の実態調査等が、今後の課題としてのこった。労働政策、福祉政策、女性政策等の連携なしに建築専門職分野のエンパワメントもありえず、総合的視野からの改善ときめ細かなところからの支援改善を連携する提言をしていくことが課題である。
著者
村田 光史 増淵 千保美 久保田 磨子 小伊藤 亜希子 齋藤 功子 池添 大 辻本(今津) 乃理子 田中 智子 中山 徹 藤井 伸生
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.55, pp.256, 2003

【目的】高齢者の食生活の実態を明確にして、必要とされる食事支援のあり方を考察する。【方法】京都市中京区の2学区に在住する65歳以上の高齢者を対象に食生活に関するアンケート調査を直接聞き取り方式で実施した。時期は2002年9月、295人の協力を得た。【結果】現在の食事に「満足している」人が94%と多い一方で、調理を負担と感じている人が23%存在していた。日常的に惣菜を利用している人は34%、外食を利用している人は14%あり、高齢者の食生活に惣菜・外食利用が一定浸透していることが伺える。食事支援を希望すると答えた人は19%(56人)あったが、その多くが配食サービスを希望していた。他方で、普段1人で夕食を食べているのは、単身者だけでなく家族同居の高齢者にもややあり、会食や外食等、共食の機会を伴う食事サービスのあり方も検討する必要がある。その際、食事制限があったり、堅いものが食べられない高齢者の比率が高いことは十分な配慮を要する。また、「できる限り自分で調理したい」人も53%あり、調理支援や買い物代行等の支援の併用も望まれる。
著者
中井 孝章 松島 恭子 篠田 美紀 長濱 輝代 三船 直子 小伊藤 亜希子 清水 由香
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究では、幼老統合ケア及びそれに基づく世代間交流の効果を、3年間にわたって大阪市内の特定地域での多世代交流会、高齢者と子どもの複合施設(宅幼老所)、地域住民の居場所、認知症高齢者施設において総合的に調査研究した結果、子どもは生活習慣や他者(特に、高齢者)への共感能力が身につき、高齢者は生き甲斐と自尊心が生まれるとともに、母親の子育て支援に対しても社会的祖父母力を発揮できることが実証された。
著者
小伊藤 亜希子 岩崎 くみ子 塚田 由佳里
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.783-790, 2005

The purpose of this study is to clarify how children's daily life is affected by parent's late return home. A questionnaire survey was made on children going to six nursery schools in the central area of Osaka City that offer an overtime day care program. The parent's tendency of delay in arriving home significantly influences their children's home life. 1) This tendency delays both dinnertime and bedtime. 2) This also shortens home life. In other words, the time of communication between parents and children as well as the frequency of their physical contact are bound to decrease. 3) Children would eat snacks before their late dinnertime, the fact of which would deprive them of enough appetite at dinnertime. 4) The late bedtime would lead to lack of sleep, or to difficulty to get up in the morning and to eat breakfast.
著者
小伊藤 亜希子 上野 勝代 中島 明子 松尾 光洋 室崎 生子
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
巻号頁・発行日
no.39, pp.68-73, 2004-10-25
参考文献数
1
被引用文献数
2

女性が仕事を続け、責任ある地位にも昇級し、女性の視点を生かして建築・都市計画分野の仕事に貢献するための条件を探ることが、本研究の目指すところである。本稿は、都道府県の建築・都市計画分野における建築職女性の進出状況の量的な把握と女性の働く職場環境の実態を明らかにした。近年、当分野で働く女性が増加し働く環境も改善されつつあるが、昇級に関しては今なお男女差が存在し、女性が責任ある地位につき能力を発揮できているとは言えない。一方、家庭と仕事の両立に奮闘している女性が、家庭生活の中で身につけた細やかな生活者の視点が、主に住宅設計に関わる分野で発揮されることが期待されていることがわかった。
著者
小伊藤 亜希子 岩田 智子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.47-58, 2011-01-15 (Released:2013-07-16)
参考文献数
6

This paper first identifies the different security measures and parental restrictions on children's playing activity in a number of elementary school districts. It then clarifies the cause of the difference by analyzing the environmental factors of each district. In districts which are crowded with high-rise condominiums and highways, and in which the alternative places for children to play are few, control is found to be stricter. It is also found that the increasing level of crime and the excessive information about it often makes the parents control the children's activities very carefully and their playing area very small and within a five-minutes walk from their homes.
著者
塚田 由佳里 小伊藤 亜希子
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.19, no.42, pp.683-688, 2013-06-20 (Released:2013-06-20)
参考文献数
10
被引用文献数
3 7

The purpose of this survey is to grasp the current status of after-school child care centers and the local government’s response to national policy.The results are as follows.1) 93% of municipalities put after-school child care centers in place, and both the current status and the subjects for improving facilities differ according to the population size of locality.2) 14% of those municipalities have ones in where there are more than 70 registered children, and these try to make them smaller and adequate size.3) Some local governments set a standard level uniquely. 52% of the municipalities have a capacity standard, and 27% of them set capacity standard based on the guideline, on the other hand less than 15% of them have ones of area, space and utilities.
著者
片方 信也 佐々木 葉 小伊藤 亜希子 室崎 生子
出版者
日本福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

1 中高層集合住宅の建設動向:京都市都心部では、バブル期についで1993年以降再び中高層集合住宅の建設ラッシュに見舞われている。1993年以降の特徴は、分譲、および9階建て以上の高層の割合いが増えていることであるが、敷地規模は依然として多くが400m^2以下であり、周辺の町並みの日照を奪っている。2 都心部中高層分譲集合住宅入居者の特性:1993年以降では3〜4000万円台と分譲価格が下がっているため、子どものいる世帯を含めて多様な世帯の入居がみられる。全体の7割は京都市内からの転入であり、うち半数は都心部内からである。6割の世帯に現在、または以前に都心部に住んでいた親族がおり、都心部とのコネクションの強い住民の入居が多いことがわかった。3 中高層集合住宅に対する周辺住民の対応:中高層集合住宅の建設に対して、日照やプライバシーの侵害、ビル風等の実施的な被害に加え、周辺住民が多大な不安を示していることがわかった。それは、マナーが悪い、だれが住んでいるかわからない、といったコミュニティ形成上の問題である。また、中高層集合住宅建設時に町内会として業者と交渉したり、建築協定を作って対応するといった積極的な動きがみられる。4 中高層集合住宅の立地する町内のコミュニティ形成:集合住宅自治会として町内会に属し、町内会の行事にも参加しているケース、管理人だけが町内会とのつなぎをしているケース、まったく別組織にしているケースなど、集合住宅の町内会との関係は様々であった。概して、集合住宅住民と周辺既存住民の交流は薄く、周辺環境を破壊する集合住宅の建て方がコミュニティ形成のひとつの疎外要因になっている。5 京都市都心部の地域ストックの享受と破壊:周辺既存住民と同様に、集合住宅入居者も、生活のしやすさ、便利さ、歴史や文化の存在、自然環境等、京都の都心部の「京都らしい」環境を評価して入居しているが、現在のような中高層集合住宅の建設は、その環境を破壊しつつあるという矛盾を抱えている。
著者
藤井 伸生 中山 徹 小伊藤 亜希子 齋藤 功子 田中 智子 立松 麻衣子
出版者
京都華頂大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

2007年に新たに打ち出された小学生対象の放課後対策「放課後子どもプラン」について、(1)全児童対策との関係を考慮した学童保育の保育計画をいかに作るか(2)地域における小学生の放課後対策をどう進めるか、を国内でのヒアリング調査・アンケート調査から検討した。さらに、諸外国の放課後対策の現状と課題を把握するため、スウェーデン、カナダ、ニュージーランドで現地調査を実施し、上記(1)(2)を考えるにあたっての参考とした。