著者
田中 智子 坂本 須美子 岩月 聡史 茶山 健二
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)
巻号頁・発行日
vol.44, no.6, pp.375-380, 2011 (Released:2014-04-25)
参考文献数
29

セレンは必須微量元素の1つで健康増進作用や疾病予防作用,とりわけガンの発生や転移を抑制することで,注目を集めている元素である。食品中のセレン含有量を水素化物発生原子吸光法を用い測定した。測定条件は,NIST SRM-1568 aの米粉を用い認証値 380±40 ppbに対し,382±17 ppbで妥当性を確認した。41種類の豆腐中セレン含有量を測定した結果,国産と中国産大豆を用いた豆腐中セレン含有量は低く,カナダ・アメリカ産大豆を用いた豆腐は高かった。きな粉を測定した結果も,大豆の原産国がアメリカのセレン含有量は高く,国産大豆のきな粉は低くかった。
著者
近藤 由佳里 大庭 智子 田中 智子 古賀 あゆみ 光吉 久美子 大塚 康代 野口 ゆかり 新小田 春美 平田 伸子 加耒 恒壽
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.518-529, 2005-01
被引用文献数
3

現在, 意図しない妊娠による結婚「できちゃった結婚」が増加している。妊娠, 結婚という2つの大きなライフイベントに同時に直面するため, 母性不安が大きく, 順調な母性発達過程からともすると逸脱しやすいのではないかと考えた。そこで今回, 「できちゃった結婚」妊婦の母性不安と母性発達の現状を明らかにするため, 計画妊娠初産婦と比較する研究調査を行った。期間は2003年9月〜12月。F市産婦人科5施設の初産婦319名を対象に自記式質問紙調査を行い, 以下のことが明らかとなった。(1)「できちゃった結婚」群は計画妊娠群より母性不安度が高く(p<0.001), 特に妊娠判明時「戸惑った, 困った」と答えた妊婦が, 有意に母性不安度が高かった(p<0.001)。(2)母性不安因子は, 「薬や喫煙の影響」「経済状態」「産後の体型の変化」「世間体」「育児」「母乳」「夫の思いやり」「夫の反応」「家族の反応」の9項目において, 「できちゃった結婚」群が有意に高かった。(3)母性の発達過程(母性意識, 愛着形成)については, 両群で有意な差はみられなかった。(4)母性不安度の高い人は母性意識が低く, 特に「できちゃった結婚」群において強い相関がみられた。(5)母性不安度が高い人は対児感情が低かった。
著者
羽田 貴史 戸村 理 廣内 大輔 井上 美香子 田中 智子 蝶 慎一 福石 賢一 小宮山 道夫 荒井 克弘 渡邊 かよ子
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

60-70年代における社会運動としての大学紛争研究と、大衆化段階における大学改革の研究を統合し、政府・学術団体・経済団体・大学・教授団・教職員組合・学生集団の織りなす複雑な政治過程として大学紛争を捉え、紛争を経た大学改革像を解明する。さらに、このことを通じて、大学の自主改革案の全体像と大学政策への反映を明らかにし、70 年代の大学改革を、単純な政府主導ではない新たな歴史像を提起する。また、経済社会の変容と大学の大衆化、青年の叛乱という同じ課題を抱えたアメリカ・イギリス・ドイツとの国際比較を行い、日本の紛争=改革の特殊性を明らかにする。
著者
廣中 直行 高野 裕治 髙橋 伸彰 田中 智子 板坂 典郎 小泉 美和子
出版者
認知神経科学会
雑誌
認知神経科学 (ISSN:13444298)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.96-102, 2011 (Released:2017-04-12)

ヒト以外の動物を用いて快情動を研究することは難しく、客観的に計測可能な行動を対象にする必要がある。このような観点から、我々は報酬探索の神経機構について検討した。一連の実験によって、1)内因性のノシセプチンが高脂肪食に対する選好を調節していること、2)海馬のシータ波が報酬の予期に関係しているらしいこと、3)報酬記憶の形成に伴って海馬のドパミン受容体が増加すること、4)扁桃体のドパミン受容体が選好行動の発現に重要な役割を果たしていることなどが示された。これらの結果は報酬探索における学習や記憶の重要性を示すものであった。報酬探索は生存に必須な生理機能であるが、嗜癖や依存といった病態につながるおそれもある。今後の研究では、正常な報酬探索とその病態を統合的にとらえる視点が必要である。そのような研究の中から快情動の構造と機能について新たな洞察が得られることが期待される。
著者
田中 智子 森下 敏子 茶山 健二
出版者
日本食生活学会
雑誌
日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.342-347, 2007 (Released:2007-05-02)
参考文献数
15

手作り豆腐では, 調製条件によって豆腐中のミネラル含有量が異なるが, 絹ごし豆腐と木綿豆腐を調製し, スーパーマーケットで購入した市販品と比較して次のような結果を得た。  1) 手作りの絹ごし豆腐と木綿豆腐のミネラル含有量を比較するとZn, Fe, Mn, Ca, Mg含有量が木綿のほうが高くなった。  2) 豆腐100g中のミネラル含有量の調製グループによる差は, 市販品と比較して少なかった。しかし, 凝固剤として加えられたミネラルの変動は大きく, これは市販品も同じ傾向を示した。  3) 手作り品と市販品を比較すると,手作りの木綿豆腐のミネラル含有量が高い傾向にあった。  4) Ca/Mg比は五訂食品成分表に比べ, 手作りは高く, 市販品は低かった。また, 市販品でもカルシウム塩を凝固剤として使用している製品のCa/Mg比は高かった。
著者
森内 安子 田中 智子 逵 牧子 森下 敏子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.56, pp.154, 2004

<目的>前報では、レモン果汁を魚の酢じめに用いることで、食酢より魚肉の硬さが低下したと報告した。今回はレモン果汁の主成分であるクエン酸と食酢の主成分である酢酸および、それぞれにアスコルビン酸を添加した4種の溶液に魚を浸漬し、魚肉の硬さおよび浸漬液のpH、液量、たんぱく質量を比較検討した。<方法>試料は市販のサバを実験当日に購入して用いた。魚肉は、5%の塩をして冷蔵庫中で20時間放置した後、有機酸(酢酸4%、クエン酸6%)に5時間浸漬し魚肉の硬さを測定した。浸漬液はpH、液量、およびビュウレット法でたんぱく質量を測定した。浸漬液の測定のみ酢酸6%についても行った。また、塩をしない魚を5時間浸漬し、浸漬液中のたんぱく質量の経時変化についても測定した。<結果>有機酸に浸漬した魚肉の破断応力は酢酸4%よりクエン酸6%の方が低下していた。さらに酢酸4%およびクエン酸6%のいずれもアスコルビン酸を添加することで魚肉の軟化が見られた。魚肉の軟化に影響する浸漬液量は酢酸4%よりクエン酸6%の方が減少していることから、保水率に影響することが示唆された。浸漬液中のたんぱく質はレモン果汁、食酢ともに浸漬3時間後から増加した。5時間浸漬では、クエン酸6%より酢酸4%の方がたんぱく質は増加し、酢酸4%浸漬では魚肉の旨みの損失が考えられた。しかし酢酸6%浸漬液ではクエン酸6%との顕著な差はいずれも認められなかった。
著者
田中 智子
出版者
全国障害者問題研究会
雑誌
障害者問題研究 (ISSN:03884155)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.21-32, 2010-02

本稿は,障害者のいる家族に生じる様々な生活問題を貧困の視点から捉えなおすことを試みる.第一に,障害者・家族の状況を貧困の視角から捉えた調査・研究はあまり見られないが,その中で成人期においても家族への経済的依存は継続していること,障害者のいる家族は,一般世帯と比較して経済的収入が低位におかれていることを明らかにした.第二に,A市における障害者の家族を対象とした調査をもとに,障害者の家族が,貧困状態に陥る構造について考察した.その結果,貧困に陥る構造としては,家計がシングルインカムによって支えられていること,本人にかかる支出が本人収入を上回ることを指摘した.貧困状態に陥った家族においては,その内外で母子一体化による孤立した状態へと帰結することをさらに明らかにした.
著者
岡戸 晴生 平井 志伸 田中 智子 新保 裕子 三輪 秀樹
出版者
公益財団法人東京都医学総合研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2018-04-01

成熟後にRP58の発現を減弱させたところ、やはり認知機能の低下を見出し、RP58の発現を興奮性ニューロンで増加させたところ、生理的な加齢に伴う認知機能低下を抑制できることを見出した。さらに興味深いことに、ヒト型変異APPホモマウス(アルツハイマー病モデル)にRP58発現アデノ随伴ウイルスを用いてRP58を過剰発現させると、低下した認知機能が改善した。すなわち、ウイルス投与前(3ヶ月齢)では、物体位置認識および新規物体認識試験テストにより、APPホモマウスは認知機能が低下していたが、RP58発現ウイルス投与後1ヶ月後には、認知機能が正常レベルに回復していた。一方、GFP発現ウイルス投与1ヶ月後(コントロール群)では認知機能は低いままであった。組織解析において、RP58補充群では、アミロイド斑はサイズがコントロールと比較して小さい傾向が見られ、RP58を補充したことによりアミロイド蓄積が抑制された可能性を示している。以上のことから、RP58は不可逆的と考えられていた、老化やアルツハイマー病に伴う認知機能低下を可逆的に制御している可能性が示された(岡戸、新保:国際特許出願,2020)。
著者
田中 智子 石飛 知華
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.65, no.537, pp.149-156, 2000
被引用文献数
2 1

The purpose of this study is a proposal for the planning of the facilities for leisure for the elderly. We ask 153 privately managed housings for the elderly to send us the data about activity of them, from July to November 1997. The available answers number are 47. In Part 1, we clarify the real state of the activities of the residents and the usage of the facilities. As a result, there are 7.2 activity rooms on the average in those housings. The residents do many activities there. But activity rooms are not used so long hours in a week.
著者
村田 光史 増淵 千保美 久保田 磨子 小伊藤 亜希子 齋藤 功子 池添 大 辻本(今津) 乃理子 田中 智子 中山 徹 藤井 伸生
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.55, pp.256, 2003

【目的】高齢者の食生活の実態を明確にして、必要とされる食事支援のあり方を考察する。【方法】京都市中京区の2学区に在住する65歳以上の高齢者を対象に食生活に関するアンケート調査を直接聞き取り方式で実施した。時期は2002年9月、295人の協力を得た。【結果】現在の食事に「満足している」人が94%と多い一方で、調理を負担と感じている人が23%存在していた。日常的に惣菜を利用している人は34%、外食を利用している人は14%あり、高齢者の食生活に惣菜・外食利用が一定浸透していることが伺える。食事支援を希望すると答えた人は19%(56人)あったが、その多くが配食サービスを希望していた。他方で、普段1人で夕食を食べているのは、単身者だけでなく家族同居の高齢者にもややあり、会食や外食等、共食の機会を伴う食事サービスのあり方も検討する必要がある。その際、食事制限があったり、堅いものが食べられない高齢者の比率が高いことは十分な配慮を要する。また、「できる限り自分で調理したい」人も53%あり、調理支援や買い物代行等の支援の併用も望まれる。
著者
松本 伊智朗 湯澤 直美 関 あゆみ 蓑輪 明子 永野 咲 加藤 弘通 長瀬 正子 丸山 里美 大谷 和大 岩田 美香 大澤 亜里 鳥山 まどか 佐々木 宏 杉田 真衣 山野 良一 田中 智子 上山 浩次郎 藤原 千沙 吉中 季子 福間 麻紀 大澤 真平 藤原 里佐 川田 学 谷口 由希子 中澤 香織 伊部 恭子 山内 太郎 新藤 こずえ 小西 祐馬 加藤 佳代
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究の目的は、子どもの貧困の現代的特質を明らかにすると同時に、政策的介入と支援のあり方を検討することである。そのために、大規模な子ども・家族を対象とした生活調査(3万人対象)を北海道で行った。あわせて、女性の貧困に関する理論的検討、社会的養護経験者に対する調査を行った。それらを通して、経済的問題、時間の確保、追加的ケアへの対応、ジェンダー平等の重要性、子どもの活動と経験、社会的ケアと社会保障制度の問題について検討を行った。
著者
富岡 直美 田中 智子 大野 宏之
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.44066, (Released:2020-12-22)
参考文献数
21

本研究は,USRへの意識を醸成するためにFD・SDで実施した教職協働初任者研修の実践とその評価を行うことを目的としている.研修は,大学の社会的価値を向上させる方法について初任教職員がディスカッションする形式で2019年2月に実施した.ルーブリック,アンケート,感想の記述を分析した結果,次の2点の成果が見られた.第1に,USRをベースとした研修内容により参加者が大学での仕事に社会的な価値を見出すことができたことである.このことは,「教職員のUSRへの意識を醸成することは,仕事の価値を感じることにつながる」という本研究の仮説を支持している.第2に,教職協働で多様な価値観を持つ人々と対話する研修方法により,参加者の視野を広げる機会となったことである.併せて,研修が初任者同士の感情の共有や情報交換の場としても機能したことも示唆された.