著者
大久保 祥嗣 八木 正博
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.47-52, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)
参考文献数
12
被引用文献数
3

農産物中に含まれる農薬の試験法として,STQ法(Solid Phase Extraction Technique with QuEChERS method)により試料の前処理を行い,胃袋型インサート・大量注入口装置搭載GC-MS/MSにより大量注入して測定する方法についての検証を行った.6種類の農産物を用いて添加回収試験を実施したところ,238~282成分が,真度70~120%,併行精度25%未満の目標基準に適合した.
著者
八木 正一
出版者
Society of Environmental Conservation Engineering
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.278-283, 2004-04-20 (Released:2010-03-18)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1
著者
石川 義人 樋口 雄介 青村 知幸 八木 正篤 遠藤 光宏 笹原 健児 佐藤 雄治 大屋 高徳 工藤 啓吾
出版者
社団法人 日本口腔外科学会
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.415-417, 1998-04-20 (Released:2011-07-25)
参考文献数
6
被引用文献数
5 5

We studied the cause, status, and treatment of temporomandibular joint (TMJ) dislocation in patients with psychic and cerebral diseases. These diseases were present in 11 (26.2 %) of 42 patients with TMJ dislocation. Psychic disease included 2 cases of mental retardation and 3 of schizophrenia. Cerebral diseases included 1 case of cerebral infarction, 3 of cerebral hemorrhage, 1 of epilepsy, and 1 of Parkinson disease. There were many old patients among those with cerebral diseases. Convulsions characteristically led to TMJ dislocation. There was prolonged dislocation of the TMJ. A reliable treatment was required in patients with these diseases. Therefore, augmentation of the articular tubercle was indicated. It was suggested that incoordination of the masticatory muscles induced TMJ dislocation. Furthermore, extrapyramidal disorders may have been caused by antipsychotic drugs, Parkinson disease, and cerebrovascular disease; convulsions due to epilepsy may lso have been involved.
著者
倉本 宣 本田 裕紀郎 八木 正徳
出版者
明治大学
雑誌
明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)
巻号頁・発行日
vol.123, pp.27-32, 2000-07-30
被引用文献数
12 9

We reviewed the habitats of plants which grow on shingle river beds, based on available literature. They consist of endemics on shingle river beds and plants which grow in dry areas or grasslands. In the floodplain of the Tama River, endemics on the shingle river bed, Aster kantoensis and Ixelis tamagawaensis have been decreasing rapidly. A conservation plan for endemics should be developed and put into practice soon.
著者
水越 文和 出島 健司 竹中 洋 齊藤 憲治 河田 了 高木 伸夫 安田 範夫 村上 泰 松岡 秀樹 日向 美知 立本 圭吾 任 書熹 大島 渉 寺薗 富朗 日向 誠 松本 真吏子 竹上 永佑 土井 玲子 三牧 三郎 西嶋 信雄 牛島 千久 伊達 敬一 園田 隆朗 大槻 晃直 木村 隆保 八木 正人 中井 茂 昌子 均 豊田 健司
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床. 補冊 = Practica otologica. Suppl. (ISSN:09121870)
巻号頁・発行日
vol.76, pp.56-66, 1995-03-20
被引用文献数
6 2

The effect of Oxatomide in the initial treatment of Japanese cedar pollinosis was examined in 11facilities in Kyoto prefecture. This study examined the most appropriate starting time and period of administration for the highest effect of the initial treatment. The following results were confirmed by administre ring Oxatomide during the initial treatment for Japanese cedar pollinosis on 1991.<BR>The effect of Oxatomide was obtained after administering for one week or more, including the highest effect after two weeks for sneezing and three weeks for nasal discharge. However, no effect on sniffling. These results suggest that two to three weeks is the best administration period for Oxatomide in the treatment of Japanese cedar pollinosis.<BR>In addition, a close relation between pollen information facilities and practical medicine in the region, is necessary for the initial treatment of pollinosis.
著者
足立 孝 紙野 桂人 西井 美彦 八木 正雄
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会近畿支部研究報告書. 設計計画・都市計画・住居・経済
巻号頁・発行日
no.9, pp.9-12, 1969-05

座席選択にみられる行動実態によって、より安定した場所の空間条件を求める事を目的とした。その端緒として、電車の長椅子の場所選択を調査対象とし、調査に有利である事から、主として、端、中央及びそれ以外の空間分化の意味を確定しようとした。なお、自由選択及び場所の安定を条件としているので、閑散時であること、停車時間が比較的ながいことを必要条件とし、非通勤時に於るターミナル始発の車輌の場合として、新大阪駅で、更に乗車時間の長短による差(長いほど安定するはず)をチェックする意味で近鉄上六駅で調査した。
著者
八木 正紀 平栗 覚 伊賀 聡一郎 安村 通晃
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.50, pp.461-462, 1995-03-15

近年、音声認識・音声合成を利用したエージェントベースの音声対話システムの研究が多くみられるようになってきた。エージェントに様々な表情を持たせることで新しいヒューマンインターフェイスを提供している。しかし、エージェントに様々な表現力を持たせる反面、それらの人間に与える影響が考慮されていない。そこで、本研究では人間とコンピュータ内のエージェントが互いに音声を用いてやりとりする上で、エージェントからの情報提示の変化による人間側の発話に与える影響を調査するために、Wizard of Oz(以下WOZ)方式による模擬音声対話システムを構築し、その実験の結果について考察を加えることとする。
著者
八木 正
出版者
金沢大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1988

建設産業は今まで、その主要な労働力として出稼ぎ労働者と寄せ場日雇労働者に依存してきた。しかし最近では、出稼ぎ労働者は高齢化などにより激減しており、その分だけ寄せ場日雇労働者への依存率を高めつつある。しかも若者の間に、「危険、汚い、きつい労働」への忌避が広まっている現状では、大型プロジェクトを遂行するためには、いやが上にも寄せ場労働者に対する需要は高まらざるをえない。全般的な「人手不足」時代を迎えたこともあって今、「寄せ場」は空前絶後の好景気に沸きかえっている。このような有利な諸条件の中で寄せ場労働者の賃金は高騰し、かつて出稼ぎ労働者との間にあった賃金格差は完全に逆転している。現状では、日雇労働者の賃金相場が、出稼ぎ賃金をリ-ドしている。その結果、高齢の出稼ぎ労働者の中には、企業の雇用条件が悪いために、日雇労働者となって働いているという注目すべきケ-スも表れてきている。このような状況から、部分的には出稼ぎ労働者と寄せ場労働者との関係が逆転している現象もあるが、基本的な地位関係までも覆しているわけではない。出稼ぎ労働者を主要に雇用している中堅企業と、日雇労働者を主要に雇用している零細企業との間にレベルの格差があるからである。また一般に建設企業は、寄せ場労働者と較べると相対的に安定している、勤勉な出稼ぎ労働者の雇用を優先させ、比較的安定した労働条件を与えるからである。「飯場」は今や、少なくとも表向きには完全に死語と化している。今では、「作業員宿舎」と呼ばれている。その実態もかなり変化している。地価の高騰もあって、大型化すると共に、個室化が進んでいる傾向が見られる。この面でも、出稼ぎ労働者の宿舎個室の改善は目覚ましく、中には冷暖房のついている部屋を用意しているところもある。ちなみに、出稼ぎ労働者の賃金は、需要供給の関係から「東高西低」型となっている。
著者
宇佐見 香代 八木 正一 岩川 直樹 庄司 康生 舩橋 一男 野村 泰朗
出版者
埼玉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

教師は、それぞれの教室で生起する特定的・一回性的な状況と絶えず相互作用しながら、日々授業の創造や学級づくりの問題に取り組んでおり、具体的文脈の中での臨床的実践的な知覚や熟考、判断を基盤にした臨機の活動をその専門性の主軸としている。様々な問題状況のなかで、教師たちがその見識を拡げ葛藤を乗り越えて生き生きとした実践を生み出すためには、この具体的文脈へ教育研究者や将来教師になる学生が共同参加して臨床的研究を進めることが必要とし、その研究成果をまとめた。
著者
朝日 吉太郎 鈴木 啓之 上瀧 真生 金谷 義弘 西原 誠司 丹下 晴喜 八木 正
出版者
鹿児島県立短期大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

本研究は,今日のグローバル化が日本とドイツの経済の変容をどのように促進しているかを様々な分野から比較研究することを目的とし,日独それぞれ2回づつの調査旅行,研究交流を行った。初年度は,日独それぞれの経済システムの基本的特徴と,その今日的制限,新たな対応戦略とその影響の基本的把握を目的に,2年目は,その成果にたって,より専門的,典型的な部門への調査をおこなった。以上の研究から,(1)経済のグローバル化に関する日本とドイツにおける共通性と民族的特殊性を.特に欧州通貨統合とドイツ金融・財政当局の主権の制限との関係を調査したこと,(2)ドイツの財界のグローバル化戦略が,従来型の実体経済の強化から金融的利得を求めるマネーゲーム的な蓄積方式へと進みつつあるが,同時にそれに対する社会システムがまだ十分対応できていないこと,(3)ドイツの経済界がこのグローバル化の中で目指す次代の経済構造として,ドイツ産業連盟の「オランダ型シナリオ」を提唱している理由を解明し,欧州大での労使関係の変容をとらえてきたこと。また,(4)ザクセン州の詳細な調査の中で,旧東ドイツ地域が国際的資本融資や新規技術利用,東中欧を含むあらたな産業地域として国際的インフラ整備の対象とされ,さらに従来の西ドイツとは異なる新たな労使関係形成の実験場として位置付けられ,ドイツ全体の将来戦略の柱として位置づけられていることを解明し,東西ドイツの統一や経済発展について独自の視点をもったこと。(5)日本のJITシステムにかわるJISシステムによる効率化が進められる中で,ドイツの産業資本の企業間ネットワークが変化しつつあること等を明らかにしてきた。一方,日本のグローバル化の進展については,(1)日本の従来的な産業政策とその変容について,一国的レベルを超えた分析方法を提起し,(2)従来の日本のプロフィット形成システムの実態とその制限について,産業構造,企業間関係,技術的特徴,労使関係等の側面から調査・分析し,生産主義的に日本の企業社会を評価しがちなドイツでの,研究に対して論点を提起してきた。この成果は,ドイツ・日本での独日グループの3回にわたる講演会を通じ社会還元されており,また,今後平成14年と平成15年に予定している両国での出版によって公表される。以上の研究はかなり徹底した調査を行いつつも,一定の限界を持つ。第一に,調査研究の対象が今のところドイツ・日本に限定されているという点にある。上掲のオランダ型シナリオの様に,欧州にはアメリカ型とは異なる独自のグローバル化に対する戦略があある。さらに,グローバル化の中で,ドイツ経済界は,中東欧の将来の発展可能性を持つ地域に隣接する地歩の優位性を利用しようとしてる。この点での認識はこの研究を通じて始まったばかりであり,今後の調査・研究が不可欠である。こうした地域を視野に入れて,広域の地域市場圏と企業間関系の形成をハイテク産業分野等を事例に把握しようとするのが,次の国際共同研究の課題である。