著者

内藤 栄一

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.178-186, 2007 (Released:2009-03-02)

参考文献数

34

被引用文献数

1 1

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ヒトが自己の身体運動を認識できることはその制御において決定的に重要である.自己の四肢運動知覚には筋紡錘からの求心性感覚情報が寄与するが,この処理は主に一次運動野を中心とする運動領野のネットワークで行われる.一次運動野の役割は単なる感覚情報処理にとどまらず,四肢運動知覚機能をも担い,運動野の損傷は運動知覚機能の低下を招く.運動知覚においても階層的構造があり,単純な手の運動知覚には運動領野が,片手―物体運動知覚にはさらに下頭頂葉の活動が,両手―物体運動知覚の場合にはこれらに加えてさらに上頭頂葉の活動が必要になる.これらの領野の活動は,それぞれに対応する運動を実際に制御する場面においても必要であり,運動制御における運動と知覚の一体化の重要性を表す.すなわち,特有の身体運動制御にはそれぞれ特有の脳領域が関与する.この脳領域はその運動の知覚にも関与し,かつその知覚経験には運動制御時に類似した内在的神経プロセスが必須のようだ.ある運動に付随して期待される感覚を前もって予測するフォワードプロセスは,その運動の効率的制御を可能にする.このような合目的脳領域内での内在的神経機序がフォワードプロセスの神経実態なのかもしれない.

著者

内藤 正中

出版者

島根大学

雑誌

経済科学論集 (ISSN:03877310)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-16, 1977-10-31

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はじめに1 新全総と3全総2 新全総における広域生活圏3 広域市町村圏の成果と課題4 定住圏構想と広域市町村圏

著者

内藤 永

出版者

旭川医科大学

雑誌

旭川医科大学紀要. 一般教育 (ISSN:03878090)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.45-60, 1997-03

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出版社版

著者

山元 康平 内藤 景 宮代 賢治 関 慶太郎 上田 美鈴 木越 清信 大山卞 圭悟 宮下 憲 尾縣 貢

出版者

日本陸上競技学会

雑誌

陸上競技学会誌 = Japan journal of studies in athletics (ISSN:13483269)

巻号頁・発行日

no.14, pp.9-18, 2016

著者

内藤 正典

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.70, no.11, pp.749-766, 1997-11-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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本稿は山本健見による筆者の著書への批判に反論することを通じて,多民族・多文化の共生をめぐる諸問題に対する研究視角を検討したものである.冷戦体制の崩壊とともに,イスラムとイスラム社会を共産主義に代わる新たな脅威とする言説が西欧諸国に蔓延している.しかし,多くのムスリム移民が定住している西ヨーロッパ諸国において,この言説は多文化の共生を危機に陥れる危険をはらんでいる.宗教や民族の相違が直ちに対立や紛争をもたらすとする言説の問題点とは何であるのか.移民自身からの異議申立ては何を争点としているのか.異文化との共存をめぐるマスメディアの功罪とは何か.そして,移民によって国家の基本原理が問われていることをどのように評価すべきか.本稿では,ドイツにおけるトルコ人移民の問題を通して,これらの課題を検討する際に必要な視角を具体的に提示した.

著者

神戸 義人 横田 春樹 山本 侑子 沼田 美和 大沢 愛美 成澤 勉 横須賀 浩二 内藤 祥 裴 英洙

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

総合健診 (ISSN:13470086)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.576-583, 2016 (Released:2016-11-01)

参考文献数

8

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インターネットの普及、およびそのサービスの発展が著しく、インターネット依存(以下、ネット依存)の懸念が広がっている。また、メンタルヘルスや生活習慣との関連性も危惧されている。今回、当財団での健診受診者に対してネット依存に関する調査を実施し、ネット依存度をスコア化することで社会人におけるネット依存の現状を調査した。対象は当財団における2015年度の健診受診者のうち、235名を対象にネット依存の現状を調査した。調査は、Kimberly Young博士の開発したヤングテストを使用した。ネット依存度はヤングテストでスコア化(100点満点)し、40点以上でネット依存傾向ありと判断し、点数が高い方がネット依存度は高度となる。235名のうち、男性129名、女性106名。平均年齢は40.0歳、ネット依存度の平均スコアは34.2点。分布は、20代が44名でスコアが41.6点、30代が67名でスコアが34.9点、40代が87名でスコアが31.6点、50代以上が37名でスコアが30.1点であった。男女別では、男性のスコアが34.7点、女性が33.7点であった。ネットは若年者により多く普及していると言われており、今回の結果からも年代が低いほどスコアが高値となり、特に20代では約60%の回答者にネット依存傾向があった。ネット社会がますます加速する中で、ネットによる弊害も多く発生している。ネット依存による生活の乱れや体調不良等の増加も予測されるため、健診を通じてネット依存による危険性の啓発を検討したい。

著者

田中 亮子 内田 和美 遠藤 玲子 熊倉 紀子 小林 早苗 渡辺 富貴子 内藤 万砂文 広田 雅行

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日小外会誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, 2001

著者

島田 和典 内藤 久士 岩渕 和久

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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M1とM2 マクロファージは酸化LDL刺激による反応が異なり、主にM1がNF-kB経路に関連して反応した。大動脈瘤モデルの動脈瘤部および腹腔マクロファージはM1優位であった。動脈硬化モデルでは、骨格筋の炎症性細胞浸潤が確認された。動脈硬化病変は、強制的運動や自発的運動により抑制され、その機序としてマクロファージ動員や炎症の抑制が考えられた。嫌気性代謝閾値に基づいた運動処方を含む心臓リハビリテーションにより、筋量、筋力、運動耐容能は有意に改善し、運動耐容能の低下は予後と関連した。以上より、高強度運動のみならず身体活動維持の運動介入においても炎症抑制により動脈硬化病変を抑制する可能性が示唆された。

著者

内藤, 若狭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[563],

著者

内藤, 若狭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[86],

著者

山口 忍 川野 通夫 藤沢 直人 中島 志織 藤木 暢也 塩見 洋作 内藤 泰 本庄 巖

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.667-673, 1999

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就学前幼児6例の人工内耳装用経験に基づき, 初回マッピングとその後のマップの調整や装用状況について調べた。 初回マッピングでは, T/Cレベルを幼児の表情や行動の変化によって測定するが, 先天性難聴幼児5例中4例がCレベル測定時に目を覆ったり部屋の電気がピカピカしていると視覚刺激のように感じ, その後の2回目のT/Cレベル測定を嫌がり, 内2例はヘッドセットを装着することも嫌がって, 終日装用まで時間がかかった。 このことから幼児のT/Cレベル測定では, 目を覆う反応の前に見られる身体接触を求めるなどをCレベルとして次の電極の測定に移り, 測定刺激が不快レベルにならないよう慎重にする必要があると考えられた。 また, マップ作製後の装用では, 感度調節ツマミを最適感度レベルより低い値にして, 装用時の音への反応を観察しやすくすることが, マップの調整に有効であった。

著者

内藤 辰美 佐久間 美穂

出版者

日本女子大学 社会福祉学科・社会福祉学会

雑誌

社会福祉 (ISSN:02883058)

巻号頁・発行日

no.56, pp.49-63, 2016-03-31

著者

内藤 隆夫

出版者

土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.32-48, 1998-01-20 (Released:2017-12-30)

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The purpose of this paper is to show the process of forming capitalistic order of production in Japanese oil industry, by researching the process of formation and development of the Nippon Oil Company. Then, this paper shows how Japanese company became to compete with the foreign company in the oil market, where the latter was strong. The past research overemphasized the one department of the industry, for example, mining or transporting. But I think that to solve the problem I presented in the beginning, it is necessary to prove the overall process of the oil industry, that is, mining, refining, transporting, and bargening. This paper observes the Nippon Oil Company to understand this overall process. The Nippon Oil Company, which gathered men of property, succeeded in mining by means of machine. And therefore, it was necessary to improve the refining department in quantity and quality in the middle of 1890s. In the late of 1890s, the transportation system was constructed, and the oil products produced in Niigata prefecture began to enter into the Tokyo market. But the rising and falling of the price of the oil products from 1899 to 1900 cleared the inferior products produced by the small-sized refining makers. By this process, the products produced by the Nippon Oil company, which improved the refining department and the bargening department, standed out in the domestic products. Then, the Nippon Oil Company established its own trademark Bat-Mark in the Tokyo market. This situation shows that the domestic products gained the competitive ability in the market. The conclusion is that the modern oil industry in Japan, that is, the capitalistic order of production in Japanese oil industry, was formed by the formation of overall production process in the Nippon Oil Company.

著者

内藤, 若狭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[572],

著者

内藤 靖彦 ROPERT?COUDERT Yan ROPERT-COUDERT Y. M.

出版者

国立極地研究所

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2001

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西オーストラリアにおいてリトルペンギン(Eudyptula minor)の採餌生態に関する研究を行った。これまでこの鳥の海での行動に関することはほとんどわかっていなかった。この研究には2つの目的があり、1つは基礎的な生態研究で、もう1つは個体群の保護、管理に役立つ情報を得ることであった。野外調査は2001年9月と2002年8月にオーストラリア、パース近郊の動物園およびペンギン島のリトルペンギン繁殖地で、共同研究者のDr.B.C.Cannell(マードック大学)とともに実施した。Dr.Cannellはこの研究における個体群の保護、管理に関わる部分を担当した。現地ではデータロガーの装着回収、ヒナの計測、餌生物の採集を行った。得られたデータは日本で解析し、この種において初めて潜水採餌戦略に大きな個体差があることを発見した。これはすでに論文としてまとめられ、現在Waterbirds(国際学術誌)で印刷中である。他に2つの論文を準備中であり、1つはB.C.Cannell et al.によるリトルペンギンの潜水行動の特徴を記載したもので、本種の保護と管理には海中における施策が不可欠であることを示している。もう1本は加速度データロガーを用いたリトルペンギンの詳細な行動時間配分に関するものである。潜水採餌戦略の個体差に関しては2001年12月に国立極地研究所で開催された極域生物シンポジウムにおいても発表した。

著者

内藤 昭貴 高山 眞一 渡邊 明規 飯田 圭 阿部 信

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.67, 2003-04-20

著者

内藤, 若狭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[137],

著者

内藤虎次郎著 . 服部之総著 . 杉田玄白 . 森銑三著

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

1963

著者

内藤, 若狭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[38],

著者

都澤 真智子 二村 英幸 今城 志保 内藤 淳

出版者

経営行動科学学会

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.21-30, 2005-01-30 (Released:2011-01-27)

参考文献数

37

被引用文献数

2 2

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This study reports the results of two meta-analyses of validation studies of a personality test using performance appraisals as criteria. The purpose of this study is twofold. Firstly we seek out the general levels of personality validity coefficients with Japanese samples and their generalizability across situations such as different jobs or organizations.Secondly we address issues of aggregating studies with different criteria, study purposes, and study periods.Five out of seventeen scales showedcorrected validity coefficients higher than. 10 in absolute value, with the highest coefficient of. 21 on “Vitality”. The results were similar with those of the previous meta-analyses on U. S. and European samples. Our second metaanalysis included only the studies that met the all three conditions of being conducted within a certain periods of time, using the same criterion, and being confined to researchpurposes. As a result, the validity coefficients became higher and more generalizable compared to the initial analysis. It is argued that the differences among studies that were often not dealtwith in preceding meta-analyses have a significant effect.