著者

宮澤 伸吾 今本 啓一 今本 啓一 鯉渕 清 大友 健

出版者

足利工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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高炉セメントB種を用いたコンクリートの自己収縮ひずみは,普通ポルトランドセメントを用いた場合と比べて大きく,高温履歴を受けると初期材齢における自己収縮の進行速度が大きくなり,終極値も大きくなることを実験により明らかにした。自己収縮の終極値および進行速度を最高温度の関数として定式化し,温度履歴の影響を考慮した実用的な高炉セメントコンクリートの自己収縮ひずみの予測式を提案した。提案した自己収縮ひずみの予測式は,日本コンクリート工学協会「マスコンクリートのひび割れ制御指針2008」の設計用値として採用された。低発熱・収縮抑制型高炉セメントを用いた場合,温度上昇過程において,自己膨張に起因する圧縮応力が導入されることが認められ,一般の高炉セメントB種および普通ポルトランドセメントを用いた場合と比べて引張応力-強度比が小さくなり,温度ひび割れ低減効果が認められた。これにより,高炉セメントの比表面積,三酸化硫黄(SO_3)量および高炉スラグ混入率を調整することにより,マスコンクリートの温度ひび割れ抵抗性は著しく向上することが明らかとなった。フルサイズ骨材を用いたダムコンクリートについて,自己収縮および断熱温度上昇量を把握するとともに,拡張レヤー工法(ELCM)により施工される重力式ダムについて3次元FEM温度応力解析を行った。その結果,高炉セメントを用いた場合は,外部コンクリートや着岩コンクリートにおいては大きな自己収縮が生じ,これに起因して発生する引張応力がひび割れの発生原因になりうることが明らかとなった。さらに,セメントの種類によりダムコンクリートの自己収縮は著しく異なり,セメントの種類の選定によりダムコンクリートのひび割れ抵抗の向上を図れる可能性があることを指摘した。

著者

大友 智 岡出 美則 中井 隆司

出版者

群馬大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究の目的は,大学・大学院における実践的指導力量形成のための体育科教員養成プログラムの開発であった.この目的を達成するために,以下の課題を設定し,検討した.第一に,体育科教員養成の課題について検討した.具体的には,近年,諸外国から体育科教育学研究者が招聘され体育教師教育に関する情報交換が行われているが,そこで論議されていることは何か,体育科の専門性と教師教育の課題は何か,教師の力量を高めるためにどのような授業研究が求められるのか,そして,教員養成段階にある学生は,体育をどのように捉えているのかを検討した.第二に,新任教師の能力基準を打ち出し,教師教育改革がすでに実行されているアメリカを対象に,体育教師教育カリキュラムとそのアセスメントを分析した.特に,JTPEにおいて,体育教師教育の取り組みが特集で紹介されているジョージア州立大学に焦点を絞り,その考え方やシステムを分析した.第三に,体育教師教育で利用することのできる期間記録に関するデジタルコンテンツ及び相互作用行動に関するデジタルコンテンツを作成し,それらの有効性を検討した.これらのデジタルコンテンツは,近年の体育授業研究成果を参照し,どの教師にとっても必要とされ,獲得できる可能性の高いものを設定するように試みた.また,それらのデジタルコンテンツを実際の大学の授業に適用し,学生の指導力量がどのように変化したかを分析した.第四に,体育授業の研究方法論を検討した.体育授業研究の研究成果は,体育教師教育の内容を豊かにしていくが,新たな知見は,新たな研究方法によって産出される.そのような意味から,質的研究と認知に関する体育授業研究方法論に検討を加えた.

著者

堤 マサエ 大友 由紀子

出版者

山梨県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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親がどのように子どもの離家・独立・職業選択・結婚の援助をしているか、子どもはどのように認識しているかの実態を明らかにし、世代比較と国際比較の視点から分析した。その結果、若い世代ほど高学歴化し、親の子育て・教育費負担は重い。結婚が一人前の条件ではなくなり、人生における独立することの意味が変化してきた。農村家族は比較的安定した暮らしであるが、若者調査から就職難、親の生活困窮、祖父母の年金で孫の学費を援助するなど世代を超えた援助、奨学金で親子が暮す貧困の実態が新たな問題として出てきた。国際比較から、国際社会の動きに対応し、日本家族の文化や伝統を配慮した子育てとその支援の在り方の重要性が指摘できた。

著者

高橋 実 大友 一雄 渡辺 浩一 山田 哲好 青木 睦 吉村 豊雄 江藤 彰彦 大石 学 福田 千鶴 松澤 克行 東 昇

出版者

国文学研究資料館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究は、当初の計画調書に明示しているように、幕府・諸藩など領主組織が各部署において作成・授受し、管理・保存し、活用してきた文書記録やアーカイブズをアーカイブズ学に立脚した視点から、通算15回の研究会を開催し、44本の報告と議論を行った。具体的には、江戸幕府、旗本、弘前藩、秋田藩、米沢藩、高田藩、松代藩、尾張藩、京都町奉行、岡山藩、鳥取藩、萩藩、土佐藩、福岡藩、長崎奉行、熊本藩、対馬藩、鹿児島藩について、最新の研究成果を得ることができた。

著者

大槻 恭士 大友 照彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.473, pp.25-30, 2002-11-15

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口唇周りのオプティカルフローと単語HMMを用いた駅名発話画像認識システムについて述べる.本システムでは,オプティカルフローの抽出を専用ハードウェア「カラートラッキングビジョン」により行い,得られた特徴ベクトルをベクトル量子化によりシンボルに変換し,離散出力分布型HMMによる学習および認識を行う.特定話者における駅名50単語の認識実験より,平滑化したオプティカルフロー測定値を50画素間隔に間引いた80次元の特徴ベクトルが最も高い認識性能を与えること,状態数26の単語HMMが最も高い認識性能を与えること,また,摂動データを学習データとした場合,位置ずれなしで97%,25画素程度の位置ずれを許容して96.7%,50画素程度の位置ずれを許容しても92.4%と非常に高い認識性能が得られることなどがわかった.

著者

真鍋 厚 常盤 耕司 奈良 修 三好 清司 粟田 豊 小泉 伸和 伊戸川 寛昭 大友 尉央

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, no.2, 1997-03-06

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インターネットやPHSの普及に伴い, DSUやPHS基地局等に搭載されるディジタル加入者線終端装置の需要が増えている。これらの装置は加入者系装置であることから使用されるLSIには小型化・低消費電力化が要求され, また高度な伝送技術を要することから安定した特性も要求される。そこでディジタル加入者線伝送装置の主機能を実現するピンポン伝送用ディジタル加入者線終端LSIについて, 従来アナログ回路で構成していたフィルタをディジタル化し, また送信ドライバ等をLSI内部に取り込むことにより, 外付け回路を削減し, 小型化・低消費電力化・特性安定化を実現したので, その構成と伝送特性を報告する。

著者

大友 貴志

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学医学雑誌 (ISSN:03858367)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.215-223, 1997-12-25

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モルモットの肝臓からRNAを調整し, 既知の他動物のcDNA相同部位よりプライマーを作製し, RT-PCR(Reverse Transcription Polymerase Chain Reaction)法・5'RACE(Rapid Amplification of cDNA End)・3'RACE法, ジデオキシ法によってビクニンおよびカウンタートリピンのcDNA塩基配列を決定した.ビクニンはα1-ミクログロブリンの3'側につながって合成され, 1157塩基から成り352残基のアミノ酸をコードしており, カウンタートリピンは1481塩基から成り358残基のアミノ酸をコードしていた.そして得られたアミノ酸配列を既知の他動物の配列と比較検討したところモルモットではトリプシン阻害活性中心部に特色ある変化が見られた.さらにこの二つの蛋白質の分子系統樹を同義置換率に基づいて作成したところ, モルモットは齧歯類よりヒト, ブタに近い種族であることがわかった.このことは, モルモットが齧歯目には属さず, モルモットを含む天竺鼠目を齧歯目と対等な分類にするべきと提案したLiの仮説を支持するものであった.

著者

長谷川 眞紀 大友 守 三田 晴久 秋山 一男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.478-484, 2005

被引用文献数

3

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【背景】"シックハウス症候群"は室内環境要因-アレルゲン, 病原菌, 揮発性化学物質など-によって惹起される健康被害と考えられているが, その病態, 病因についてはまだ確立していない. また"シックハウス症候群"は微量の揮発性化学物質によって起こる化学物質過敏症と重なる部分が大きいと考えられる. 【方法】我々の施設を訪れた患者の中から, 4つの仮のクライテリア((1)化学物質への曝露歴, (2)多臓器の症状, (3)症状を説明するような他の疾患の除外, (4)慢性の症状)によって, 化学物質過敏症の可能性例を選び出し, その臨床像を調べた. 【結果】130名余りの患者のうち, 50名が可能性例と判定された. 女性が38名, 男性が12名, 年齢は15歳から71歳であった. そのうち42名(84%)の患者がなんらかのアレルギー性疾患の既往, または合併を持っていた. これは本邦一般人口中のアレルギー疾患の有病率よりずっと大きい. アレルギー疾患の中ではアレルギー性鼻炎が最も多かった. 総IgE値は比較的低値で32名(64%)が200IU/ml未満であった. 抗ホルムアルデヒドIgE抗体が陽性の患者はいなかった. 化学物質負荷試験後の末梢血ヒスタミン遊離反応では, reactivityもsensitivityも低下していた. 【結論】化学物質過敏症がアレルギー的機序によって惹起されるとは考えられないが, 化学物質過敏症がアレルギー疾患を持っている患者に起こりやすい, またはアレルギー疾患を顕在化させる可能性が考えられた.

著者

大友 信一

出版者

岡山大学文学部

雑誌

岡山大学文学部紀要 (ISSN:02854864)

巻号頁・発行日

no.7, pp.p133-147, 1986-12