著者

朝倉 宏 山本 詩織 橘 理人 吉村 昌徳 山本 茂貴 五十君 靜信

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.159-166, 2015-09-30 (Released:2015-10-24)

参考文献数

23

被引用文献数

6 4

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鶏肉におけるカンピロバクター・ジェジュニ/コリ汚染を流通段階で制御するための一手法として,冷凍処理の有効性を検証した.NCTC11168および81–176株を用いた添加回収試験の結果,鶏挽肉における生存性は,-20℃での2週間の冷凍処理により,最大で約1.9–2.3対数個の減少を認めた.40%の自然汚染率をあらわす鶏挽肉を同上温度での冷凍処理に供したところ,汚染率は1日後には半減し,一週間後にはさらにおよそ半減した.急速冷凍処理(Crust freezing)を行った食鳥部分肉(ムネ・ササミ・レバー・砂肝)は,チルド処理群に比べて,相対的に低いカンピロバクター汚染菌数を示した.しかし,モモ肉ではその差異は認められなかった.輸入冷凍鶏肉の本菌汚染率は,2.2%(1/45検体)と,国産チルド鶏肉検体の陽性率(26.7%, 12/45検体)に比べて顕著に低い値を示した.以上の成績より,冷凍処理は,鶏肉におけるカンピロバクター汚染を低減する一手法であることが示された.

著者

山本 茂貴

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.110-113, 2011

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生食用食肉等の安全性確保については,平成10年9月,食品衛生調査会(当時)の答申を受けて,生食用食肉の衛生基準を示し,事業者における適切な衛生管理を都道府県等を通じて指導してきた。それにもかかわらず,本年4月に発生した飲食チェーン店での腸管出血性大腸菌食中毒が発生した。これを受け,生食用食肉に関して,罰則を伴う強制力のある規制が必要と判断され,本年10月の施行を目標に規格基準の設定について検討を進めてきた。

著者

山本 茂貴 石渡 正樹

出版者

The Japan Society of Veterinary Epidemiology

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.51-62, 1998

被引用文献数

1

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食中毒による被害はこれまで事件数, 患者数, 死者数という直接的な被害を表す数値によって表現されてきた。しかし, このような指標は原因の異なる食中毒の被害を十分に比較できず, 食中毒が社会的又は経済的に及ぼす影響について評価し難いという問題を持っている。<BR>細菌性食中毒による経済損失の推計方法及び推計に必要なデータを調べるために米国農務省のBuzbyらが行ったcost-of-illnessの推計方法を検討した。<BR>その結果, 現在の日本ではBuzbyらが使用したものと同様な疫学データがないために同じ方法で推計を行うことができないことが判明した。そのため, 現在入手可能なデータを使用して横浜市におけるサルモネラ食中毒のcost-of-illnessの推計を行なった結果, 1991~1995年に横浜市内でおきた食中毒事件のcost-of-illnessはおよそ850万円 (1993年の円に換算) (1年あたり平均約170万円, 患者1人あたりの費用は約44, 000円) , 横浜市民のなかで発生したサルモネラ食中毒の1年間のcost-of-illnessはおよそ7, 700万~5億3, 000万円) (患者1人あたりの費用は約23, 000円) と推計された。<BR>今後, 精度の高いcost-of-illnessの推計を行うためには, 使用する質の高いデータを得るための疫学研究の充実が必要であると考えられる。

著者

古茂田 恵美子 森田 幸雄 田村 真理 山本 茂貴 野田 雅博 小澤 邦壽 木村 博一

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.62, no.11, pp.721-725, 2011-11-15 (Released:2013-09-05)

参考文献数

36

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We examined the prevalence of three foodborne organisms, Arcobacter, Campylobacter and Salmonella, in 50 samples of retail ground chicken meat. Arcobacter spp. was isolated from 26 (52%) of these samples, A. butzleri being detected in 21 samples, A. cryaerophilus (group 1B) in 3 samples, both A. butzleri and A.cryaerophilus (group 1B) in 1 sample, and A. skirrowii in 1 sample. C. jejuni was isolated from 11 (22%) of the samples, and Salmonella was isolated from 6 (12%) of the samples. Serovars S. Infantis was detected in 5 samples and S. Yovokome in 1 sample. These findings suggest that retail ground chicken meat may be a potential vehicle for transmitting Arcobacter, Campylobacter and Salmonella infectious diseases.

著者

山本 茂貴

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.444, 2011 (Released:2014-04-25)

被引用文献数

1

著者

山本 茂貴

出版者

日本食品衛生協会

雑誌

食品衛生研究 (ISSN:05598974)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.27-31, 2002-10

著者

秋庭 正人 佐伯 英治 石井 俊雄 山本 茂貴 上田 雄幹

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.371-377, 1991-06-15

被引用文献数

2

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マウスの Babesia rodhaini 感染の免疫学的変化を追求できるモデル系を, まず, 薬腺 Diminazene diaceturate (DD)を使い確立した. R. rodhainiの腹腔内(i. p.)接種で有胸腺(nu/+)および無胸腺(nu/nu) BALB/cマウスは急死した. 感染早期にDD処置すると両マウスともに急性死から免れた. 耐過マウスの一部は虫血症を再発したが, 致死的再発は nu/nuマウスのみにみられた. 回復マウスを28日目に10^5感染赤血球(PE)でi. p.に再攻撃すると, nu/+マウスは抵抗したが, nu/nuマウスは防御しなかった. 以上から防御機序に胸腺が関与することが示唆された. 次にnu/+, nu/nuマウスに10^4PEをi. p.接種しDD治療を行い, 28日目に10^5PEをi. p.再攻撃して免疫学的変化を調べた. nu/+マウスは, B. rodhaini可溶性抗原足蹠注射による即時型反応および, 同抗原とプロテインAを用いたELISAによる血清抗体でみた抗体応答が, 10日以降から出現し, 再攻撃後は強い応答がみられた. 一方, nu/nuマウスの血清から抗体は検出されなかった. 遅延型足蹠反応はnu/+マウスに14日目以降に見られたが, 再攻撃後は抑制された. DD注射-再攻撃のnu/+マウスの脾細胞(再攻撃後8日)を, nu/nuマウスに移入し10^4PEでi. p.に攻撃すると, 5匹中3匹のnu/nuマウスは一時的な低い虫血症を示し耐過したが, 残り2匹は重篤な虫血症を伴い早期に死亡した. このモデル系はバベシア免疫に有効な細胞の解析を可能にするものと思われる.

著者

神奈川 芳行 赤羽 学 今村 知明 長谷川 専 山口 健太郎 鬼武 一夫 髙谷 幸 山本 茂貴

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.100-109, 2014 (Released:2014-04-16)

参考文献数

16

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目的 世界的に人為的な食品汚染についての関心が高まるに伴い,G8 では専門家会合が開催されたり,米国では多くの対策•方針案等が策定されている。しかし,日本では,食品企業の食品テロに対する認識が低く,その脆弱性が危惧されている。今回我々は,日本の食品企業に食品防御対策を普及させるためのガイドライン等を作成した。方法 すでに作成されている食品工場用チェックリストに示されている食品防御対策について,費用対効果を考慮した「推奨度」を整理した。その推奨度(費用対効果の高い対策順)を基に,「食品防御対策ガイドライン(案)」を作成し,食品工場に対して聞き取り調査を実施した。また,食品防御の観点から,食品工場用チェックリストやガイドラインと「総合衛生管理製造過程承認制度実施要領(日本版 HACCP)」を比較した。結果 推奨度を基に試作したガイドライン(案)に対する食品工場への聞き取り調査を踏まえて,「食品防御対策ガイドライン(食品製造工場向け)」とその解説を作成した。また,食品企業に普及させるために,HACCP における食品防御の観点からの留意事項を作成した。結論 食品防御対策を普及させるためには,食品事業者が使用しやすいガイドラインが有用と考えられた。

著者

浅尾 努 河合 高生 久米田 裕子 寺本 忠司 石黒 厚 梅迫 誠一 小笠原 準 高須 一重 美野 朋隆 日野 亮一 斉藤 利江 小崎 俊司 山本 茂貴

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 = Japanese journal of food microbiology (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.134-143, 2007-10-31

被引用文献数

4

著者

山本 茂貴

出版者

The Japan Society of Veterinary Epidemiology

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.133-133, 2009

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第15回カンピロバクター,ヘリコバクターおよび関連微生物に関する国際ワークショップ(CHRO2009)が平成21年9月2日から5日まで新潟県新潟市の朱鷺メッセで開催された。このワークショップは2年に1度開催され,世界各国から約600名のカンピロバクターおよびヘリコバクターの研究者が参加した。<BR>9月2日の夕方から学術総会長の山本達男新潟大学医学部教授の開会挨拶に続き,ヘリコバクターの発がん誘導における遺伝学的研究に関する基調講演が国立がんセンターの牛島俊和博士により行われた。つづいて,<I>cag</I>A遺伝子発見20年,CagA腫瘍誘導タンパク,カンピロバクターとギランバレー症候群に関する3題の特別講演が行われた。<BR>9月3日からは午前中に非定型CHROの命名に関する早朝講義,続いて,自然宿主におけるカンピロバクターとヘリコバクターの保菌状態,疫学と耐性菌,ヘリコバクターのワクチンに関して全体講演があった。午後からは,8つのセクションに分かれて口頭発表が行われた。それぞれのセクションは1.カンピロバクターの疫学,2と6.カンピロバクター病原性と遺伝学的研究(1)および(2),3.カンピロバクターの動物感染モデルと治療,4.ヘリコバクターの疫学,5.カンピロバクターの遺伝子型と薬剤耐性,7.カンピロバクターの予防,8.ヘリコバクターの病原性と遺伝学的研究があり,若手の研究者を含めて発表があった。夜は学会主催のディナーに先立ち,能を鑑賞した。<BR>9月4日はCHROの薬剤治療と薬剤耐性について早朝講義があり,続いて,カンピロバクターとヘリコバクターに分かれてシンポジウムが開催された。カンピロバクターシンポジウムの第1部はギランバレー症候群,第2部は病理発生,ヘリコバクターシンポジウムの第1部は感染メカニズム,第2部は臨床的話題に関してであった。午後は4つのセクションに分かれて口頭発表があり,テーマは9.カンピロバクターの予防(2),10.アーコバクター,11. CHROの病原性と薬剤耐性,12. CHROの動物感染モデルであった。<BR>そのあと,ノーベル賞受賞者のバリーマーシャル博士よる「ヘリコバクター・ピロリと胃癌」について特別講演が行われた。<BR>9月5日の最終日はCHROの遺伝子解析について早朝講義があり,続いて,ヘリコバクターと胃癌について2つのシンポジウムとカンピロバクターのリスクアセスメントおよび農場でのコントロールに関するシンポジウムが行われた。<BR>次回は2011年にカナダのバンクーバーで開催されることが決まった。

著者

浜崎 利之 山本 茂貴

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 = The journal of veterinary epidemiology (ISSN:09128913)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.21-22, 2008-07-20

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牛海綿状脳症(以下BSE)は牛の脳組織にスポンジ状の変化を起こす疾病で,人の変異型クロイツフェルトヤコブ病の原因と考えられている人獣共通感染症である。日本国内では,2001年9月に最初の一頭を確認してから,2007年12月までに計33頭の陽性検体を検出している。本研究は,2001年10月から実施されている全頭検査の検査データおよび農場でのサーベイランスデータをもとに,日本国内でのBSE感染牛頭数の推定を行った。